DOE還元方針を宣言した銘柄

DOE(株主資本配当率)による株主還元方針を宣言している銘柄の一覧です。 DOEは「配当金÷純資産」で算出され、純資産(株主資本)に対する配当の割合を示します。 配当性向と異なり、利益の変動に左右されにくい安定した配当方針として注目されています。

全4,429社中 199社がDOE還元方針を宣言

企業名 コード セクター 時価総額 DOE
スズキ 7269 輸送用機器 44,493.49億円
京セラ 6971 電気機器 38,009.49億円
住友金属鉱山 5713 非鉄金属 30,694.17億円
川崎重工業 7012 輸送用機器 29,512.32億円
大林組 1802 建設業 29,508.13億円
バンダイナムコホールディングス 7832 その他製品 26,728.37億円
キリンホールディングス 2503 食料品 21,416.27億円
三井金属 5706 非鉄金属 20,711.02億円
資生堂 4911 化学 12,684.91億円
東京応化工業 4186 化学 11,006.20億円
日本マクドナルドホールディングス 2702 小売業 9,692.70億円
三井化学 4183 化学 9,033.34億円
三菱瓦斯化学 4182 化学 8,450.61億円
住友重機械工業 6302 機械 7,050.91億円
サッポロホールディングス 2501 食料品 6,757.92億円
コカ・コーラ ボトラーズジャパンホールディングス 2579 食料品 6,611.98億円
太陽誘電 6976 電気機器 6,113.73億円
浜松ホトニクス 6965 電気機器 5,987.46億円
THK 6481 機械 5,978.50億円
ニチアス 5393 ガラス・土石製品 5,882.38億円
丸井グループ 8252 小売業 5,698.77億円
ナブテスコ 6268 機械 5,685.79億円
セガサミーホールディングス 6460 機械 5,359.96億円
マブチモーター 6592 電気機器 4,421.40億円
ダイセル 4202 化学 4,310.38億円
スタンレー電気 6923 電気機器 4,254.68億円
セイノーホールディングス 9076 陸運業 4,067.57億円
リゾートトラスト 4681 サービス業 4,052.51億円
三機工業 1961 建設業 3,920.64億円
カシオ計算機 6952 電気機器 3,659.92億円
伊藤ハム米久ホールディングス 2296 食料品 3,575.31億円
阪和興業 8078 卸売業 3,497.15億円
パーク24 4666 不動産業 3,372.30億円
東邦ホールディングス 8129 卸売業 3,076.57億円
フェローテック 6890 電気機器 2,927.40億円
ディー・エヌ・エー 2432 情報・通信業 2,896.92億円
戸田建設 1860 建設業 2,865.19億円
UBE 4208 化学 2,756.35億円
ノーリツ鋼機 7744 精密機器 2,421.81億円
四国化成ホールディングス 4099 化学 2,241.31億円
加賀電子 8154 卸売業 2,027.89億円
東鉄工業 1835 建設業 1,885.16億円
トーカロ 3433 金属製品 1,831.64億円
ライト工業 1926 建設業 1,797.06億円
日東工業 6651 電気機器 1,793.23億円
タムロン 7740 精密機器 1,771.30億円
奥村組 1833 建設業 1,685.76億円
西川ゴム工業 5161 ゴム製品 1,595.22億円
日機装 6376 精密機器 1,572.90億円
あい ホールディングス 3076 卸売業 1,526.28億円
ロイヤルホールディングス 8179 小売業 1,481.47億円
石原産業 4028 化学 1,463.91億円
前田工繊 7821 その他製品 1,427.74億円
ジェイエイシーリクルートメント 2124 サービス業 1,390.77億円
ガンホー・オンライン・エンターテイメント 3765 情報・通信業 1,361.29億円
K&Oエナジーグループ 1663 鉱業 1,356.07億円
日精エー・エス・ビー機械 6284 機械 1,334.20億円
高砂香料工業 4914 化学 1,328.87億円
AZ-COM丸和ホールディングス 9090 陸運業 1,295.65億円
メック 4971 化学 1,294.68億円
月島ホールディングス 6332 機械 1,209.14億円
UTグループ 2146 サービス業 1,182.63億円
オプトラン 6235 機械 1,152.02億円
湖北工業 6524 電気機器 1,126.89億円
静岡ガス 9543 電気・ガス業 1,105.06億円
オプテックスグループ 6914 電気機器 1,102.46億円
昭和産業 2004 食料品 1,098.41億円
ノーリツ 5943 金属製品 1,093.26億円
アース製薬 4985 化学 1,090.19億円
インテグラル 5842 証券、商品先物取引業 1,087.02億円
ローランド 7944 その他製品 1,037.75億円
建設技術研究所 9621 サービス業 955.56億円
有沢製作所 5208 化学 865.16億円
日本トランスシティ 9310 倉庫・運輸関連業 836.98億円
伯東 7433 卸売業 828.39億円
日本セラミック 6929 電気機器 823.83億円
ヨコオ 6800 電気機器 796.06億円
日本リーテック 1938 建設業 789.26億円
イー・ギャランティ 8771 その他金融業 768.57億円
大崎電気工業 6644 電気機器 751.01億円
応用地質 9755 サービス業 704.14億円
チェンジホールディングス 3962 情報・通信業 678.39億円
ジェコス 9991 卸売業 638.70億円
ビジョン 9416 情報・通信業 635.78億円
堺化学工業 4078 化学 624.70億円
コンヴァノ 6574 サービス業 620.90億円
オカムラ食品工業 2938 食料品 602.79億円
タムラ製作所 6768 電気機器 574.45億円
大倉工業 4221 化学 572.72億円
ニチリン 5184 ゴム製品 572.63億円
新日本空調 1952 建設業 572.33億円
綜研化学 4972 化学 550.96億円
市光工業 7244 電気機器 544.77億円
フージャースホールディングス 3284 不動産業 536.63億円
小松ウオール工業 7949 その他製品 528.69億円
立川ブラインド工業 7989 金属製品 514.80億円
藤倉コンポジット 5121 ゴム製品 513.25億円
フィード・ワン 2060 食料品 492.10億円
フィックスターズ 3687 情報・通信業 483.47億円
かどや製油 2612 食料品 478.59億円
コムチュア 3844 情報・通信業 464.05億円
岡部 5959 金属製品 461.69億円
京葉瓦斯 9539 電気・ガス業 442.76億円
共同印刷 7914 その他製品 441.69億円
大日本塗料 4611 化学 425.48億円
ヤマシンフィルタ 6240 機械 410.75億円
スミダコーポレーション 6817 電気機器 406.00億円
スペース 9622 サービス業 404.81億円
東陽テクニカ 8151 卸売業 401.87億円
バリューHR 6078 サービス業 377.38億円
日本トリム 6788 電気機器 372.32億円
ソリトンシステムズ 3040 情報・通信業 359.33億円
やまみ 2820 食料品 358.81億円
九州リースサービス 8596 その他金融業 355.48億円
コロンビア・ワークス 146A 不動産業 339.53億円
クリヤマホールディングス 3355 卸売業 339.19億円
ビジネスブレイン太田昭和 9658 情報・通信業 332.64億円
ケンコーマヨネーズ 2915 食料品 330.72億円
CAC Holdings 4725 情報・通信業 329.85億円
構造計画研究所ホールディングス 208A 情報・通信業 327.75億円
ヤマウラ 1780 建設業 316.08億円
千代田インテグレ 6915 電気機器 309.14億円
アドソル日進 3837 情報・通信業 305.40億円
CIJ 4826 情報・通信業 295.73億円
電気興業 6706 電気機器 291.61億円
ハードオフコーポレーション 2674 小売業 289.12億円
日東精工 5957 金属製品 288.92億円
日華化学 4463 化学 284.89億円
共和レザー 3553 化学 280.73億円
スターティアホールディングス 3393 卸売業 280.51億円
オエノンホールディングス 2533 食料品 266.54億円
ファンコミュニケーションズ 2461 サービス業 264.24億円
オプティマスグループ 9268 卸売業 263.84億円
ナカノフドー建設 1827 建設業 249.08億円
網屋 4258 情報・通信業 243.84億円
ミヨシ油脂 4404 食料品 240.75億円
扶桑電通 7505 卸売業 239.64億円
トーヨーカネツ 6369 機械 239.62億円
GMOグローバルサイン・ホールディングス 3788 情報・通信業 238.82億円
ナック 9788 サービス業 229.85億円
JPMC 3276 不動産業 227.74億円
あかつき本社 8737 証券、商品先物取引業 227.31億円
アイ・エス・ビー 9702 情報・通信業 223.18億円
イチケン 1847 建設業 217.10億円
ファインデックス 3649 情報・通信業 216.02億円
エノモト 6928 電気機器 215.88億円
CEホールディングス 4320 情報・通信業 211.84億円
銚子丸 3075 小売業 201.00億円
アイナボホールディングス 7539 卸売業 186.55億円
トレックス・セミコンダクター 6616 電気機器 185.15億円
ビーイングホールディングス 9145 陸運業 183.64億円
木徳神糧 2700 卸売業 181.16億円
アバールデータ 6918 電気機器 179.33億円
大幸薬品 4574 医薬品 150.25億円
パンチ工業 6165 機械 144.84億円
ポピンズ 7358 サービス業 141.98億円
ハークスレイ 7561 小売業 141.22億円
白洋舎 9731 サービス業 138.23億円
DAIKO XTECH 8023 情報・通信業 136.84億円
ティアンドエスグループ 4055 情報・通信業 126.94億円
マキヤ 9890 小売業 124.36億円
オリコン 4800 情報・通信業 114.26億円
アドウェイズ 2489 サービス業 112.56億円
横浜丸魚 8045 卸売業 112.25億円
アイサンテクノロジー 4667 情報・通信業 110.20億円
竹本容器 4248 化学 107.52億円
テイクアンドギヴ・ニーズ 4331 サービス業 106.45億円
GMOペパボ 3633 情報・通信業 106.06億円
コンフィデンス・インターワークス 7374 サービス業 103.56億円
東京コスモス電機 6772 電気機器 101.58億円
エスイー 3423 金属製品 89.11億円
アズパートナーズ 160A サービス業 87.67億円
Zenken 7371 サービス業 87.37億円
モバイルファクトリー 3912 情報・通信業 86.76億円
パウダーテック 5695 鉄鋼 82.05億円
GMOメディア 6180 サービス業 80.53億円
玉井商船 9127 海運業 78.95億円
コスモ・バイオ 3386 卸売業 77.56億円
GMOプロダクトプラットフォーム 3695 情報・通信業 77.06億円
SOLIZE Holdings 5871 サービス業 75.18億円
光ビジネスフォーム 3948 パルプ・紙 73.68億円
ビーグリー 3981 情報・通信業 72.48億円
ビリングシステム 3623 情報・通信業 71.82億円
アソインターナショナル 9340 サービス業 69.98億円
GMOコマース 410A サービス業 61.26億円
データ・アプリケーション 3848 情報・通信業 60.40億円
シーボン 4926 化学 58.47億円
SIGグループ 4386 情報・通信業 56.50億円
CSSホールディングス 2304 サービス業 48.74億円
アクシスコンサルティング 9344 サービス業 44.98億円
グローバルインフォメーション 4171 情報・通信業 41.77億円
小田原機器 7314 輸送用機器 37.38億円
イルグルム 3690 情報・通信業 35.65億円
ユーラシア旅行社 9376 サービス業 34.54億円
ムラキ 7477 卸売業 27.91億円
ディ・アイ・システム 4421 情報・通信業 27.28億円
不二ラテックス 5199 ゴム製品 27.06億円
栄電子 7567 卸売業 26.56億円
フジコピアン 7957 その他製品 22.50億円

DOEについて

  • DOE(Dividend on Equity)は配当金を純資産(株主資本)で割った指標です。
  • 配当性向(配当金÷純利益)と異なり、利益変動の影響を受けにくく、中長期的に安定した配当方針を示すものとして注目されています。
  • 日本では2%〜5%程度を目標とする企業が多くみられます。

注意事項

  • データは有価証券報告書等から自動取得しています。最新の情報は各企業のIRページをご確認ください。
  • DOE還元方針の宣言有無は、開示文書から自動判定しています。判定精度には限界がありますのでご了承ください。
  • 投資判断は自己責任でお願いいたします。