stock-chan.com

6976 / プライム

太陽誘電

推計時価総額

約2兆3000億円

  • 前回決算5月8日
  • 貸借銘柄約2倍
  • 指数日経225採用銘柄

概要

株価チャート

ひと目まとめ

ひと目まとめ指標
ROE4.5%
配当利回り（今期予想）0.5%
浮動株時価総額推計 1兆3000億円浮動株比率 55.0%（2026/03/31時点）
ネットキャッシュ比率-0.11倍算出根拠: ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
リターン/リスクスコア9.65とても良い

企業概要

電子部品の製造及び販売を主たる事業とする。コンデンサ、インダクタ、複合デバイス等の製品を国内外のセットメーカー向けに製造販売する。

https://www.yuden.co.jp/jp/

業績・決算

今期業績予想

前期実績と今期予想
指標前期実績2026年3月期今期予想2027年3月期前期比
売上高3553億4100万円3840億0000万円増加+8.1%前年差 286億5900万円
営業利益199億9600万円300億0000万円増加+50.0%前年差 100億0400万円
経常利益241億2900万円270億0000万円増加+11.9%前年差 28億7100万円
当期純利益148億0600万円180億0000万円増加+21.6%前年差 31億9400万円
1株当たり配当90円90円横ばい0.0%前年差 0円
予想期
2027年3月期
公開日時
2026/05/08 15:30公開
資料名
2026年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結）
資料リンク
開示資料

現在の四半期進捗

4Q時点

売上高営業利益当期純利益
累計実績
3553億4100万円
会社予想
3540億0000万円
達成率
100.4%
累計実績
199億9600万円
会社予想
210億0000万円
達成率
95.2%
累計実績
148億0600万円
会社予想
130億0000万円
達成率
113.9%

業績予想の修正履歴

修正なし

直近四半期の変化

2025年3月期 第4四半期 / 前年同期 2024年3月期 第4四半期

設定閾値を超える変化はありません。

成長と費用の変化

指標値比較軸
売上高+5.8%前年同四半期
売上原価+4.9%前年同四半期
粗利率—当期PL
販管費+8.4%前年同四半期
販管費率17.9%当期PL
限界販管費率25.2%前年同四半期
営業利益+15.2%前年同四半期

売上の現金化

指標値比較軸
営業CF/営業利益3.25倍当期CF/PL
売上債権CF影響 / 売上高—当期CF/PL
売上債権回転日数（DSO・TTM）—TTM
売上債権回転日数（DSO・TTM）の前年差—TTM vs 前期FY
売上債権の前期末比—前期末

在庫・運転資本の重さ

指標値比較軸
棚卸資産の前期末比—前期末
棚卸資産回転日数（DIO・TTM）—TTM
棚卸資産回転日数（DIO・TTM）の前年差—TTM vs 前期FY
仕入債務回転日数（DPO・TTM）—TTM
キャッシュ・コンバージョン・サイクル（CCC・TTM）—TTM
営業運転資本 / TTM売上高—TTM
在庫の季節性ギャップ—過去同四半期中央値

比較可能性

指標群比較軸状態
PL前年同四半期2024年3月期 第4四半期
CF前年同四半期2024年3月期 第4四半期
BS前期末2024年3月期 FY
回転日数TTM vs 前期FY2024年3月期 FY
季節性過去同四半期の前期末比中央値過去同四半期サンプル不足、必要なXBRL指標が未取得のため計算不可

事業・地域別業績

— / 2026/03/31 / — / —

対象決算期: —対象期間: 2026/03/31 / —開示種別: —開示日時: 2026/05/08 15:30:00
単一セグメントのため、セグメント別業績は開示されていません。

開示情報

開示資料の要点

成長・重点領域

  • 自動車市場向けの電子部品（特に電動化・電子化対応の高信頼性製品）
  • 情報インフラ・産業機器市場向けの電子部品（データセンターや基地局向け高耐圧・大型コンデンサなど）
  • ハイエンドスマートフォン向けの最先端電子部品（小型・薄型・高密度実装対応）

主なリスク

  • 感染症の世界的拡大によるサプライチェーン停滞や需要変動リスク
  • 電子部品価格の下落傾向（競争激化・値下げ要請）
  • 海外事業（特に政治・経済的に不安定な地域）における事業中断リスク

投資・M&A・資本配分

  • 投資規模：当連結会計年度の研究開発費: 15,042百万円 設備投資総額（研究開発設備含む）: 62,715百万円（自動車・インフラ向けコンデンサ増産中心）
  • 分野

中期経営計画

開示
TDNET / 2026/05/08
計画名
中期経営計画2030
対象期間
2026年度～2030年度

太陽誘電は、2026年度から2030年度を対象期間とする中期経営計画2030を策定し、売上高4,800億円・営業利益率15%・ROE15%・ROIC10%の経済価値目標を掲げている。AIサーバーや自動車など高付加価値商品の需要拡大を成長ドライバーとし、注力市場の売上比率を60%まで引き上げることを目指す。環境面では2050年度カーボンニュートラル達成や2030年度GHG排出量42%削減、社会面では重篤労働災害ゼロやHRウェルビーイング指数改善率10%以上を目標としている。株主還元では配当性向30%・DOE3.5%を基本方針とし、設備投資は減価償却費と同水準に抑制しつつFCF改善とネットデット縮小を進める。

重点施策

  • QCD強化を軸とした経済価値向上（事業継続と拡大、企業成長力の強化）
  • 環境・社会活動を通した社会価値向上（社会・地球の持続性向上）
  • 電子部品事業を基盤とし、素材から開発し技術力の高さを活かした高付加価値・高品質商品の安定創出
  • コア事業のMLCCで確固たるポジションを目指し、インダクタを第二の柱としてバランスのとれた企業体質を構築
  • 最先端ゾーンを着実に手掛け、高付加価値商品を中心としてシェアを拡大
  • 能力拡大を確実に実行し、災害や地政学リスクが発生しても顧客への供給を止めないボーダーレスな生産体制を実現
  • 事業活動と一体となったGHG削減活動、再エネ・再資源の活用を強化し循環型社会の実現に貢献
  • 安全第一を事業活動の根幹とし、人的資本経営の着実な推進によって従業員の価値を高め力が発揮できる場を醸成

財務目標

  • 売上高 4,800億円（2030年度目標）
  • 営業利益率 15%（2030年度目標）
  • ROE 15%（2030年度目標）
  • ROIC 10%（2030年度目標）
  • 自己資本比率 60%以上
  • 配当性向 30%
  • DOE 3.5%（中長期的に4.5%を目指す）
  • 為替前提 1米ドル＝140円

投資・資本配分

  • 成長市場（AIサーバー・自動車）への選択的投資と規律ある資本配分を推進
  • 大規模な建屋投資は一巡し、中期経営計画2030の投資は生産能力増強が中心
  • MLCC能力増強は毎年10%程度の計画
  • 設備投資の金額は減価償却費と同水準を想定
  • 収益性と資本効率を重視し、事業競争力の強化と持続的成長の実現を目指す
  • 営業CF内で投資CFを賄い負債を削減し、ネットデットの縮小を進める
  • 災害リスクや地政学リスクの影響を最小化し、事業継続できる分散生産体制を維持

決算短信のトーン変化

判定
表現が強まった
比較対象
2026/02/06 から 2026/05/08

直近の通期決算短信では、前回の第3四半期決算短信と比較して、業績予想の上方修正を伴う通期実績が確定し、その表現に確信度の高さが表れています。前回が「関税措置をはじめとする各国の通商政策や金融資本市場の変動、国際情勢などを注視する必要がある」と慎重な姿勢を示していたのに対し、直近では「自動車の電子化・電動化やAIサーバーなど情報インフラの需要拡大を見込み」と具体的な成長ドライバーに言及し、前向きな見通しを強く打ち出しています。また、中長期的な経営方針として「中期経営計画2030」を新たに策定し、設備投資計画や数値目標を明示したことで、経営の透明性と将来への確信度が向上しています。

  • 「自動車の電子化・電動化やAIサーバーなど情報インフラの需要拡大を見込み、売上高、各段階利益は当連結会計年度に比べ増加すると予想しております。」
  • 「当社グループは、2026年度を初年度とし、2030年度を最終年度とする「中期経営計画2030」を策定いたしました。」
  • 「需要拡大に対応するための継続的な能力増強を実施し、５年間で2,700億円規模の設備投資を計画しています。」
  • 「先行きについては、中東情勢や金融資本市場の変動、関税措置をはじめとする各国の通商政策などを注視する必要があります。」
  • 「関税措置をはじめとする各国の通商政策や金融資本市場の変動、国際情勢などを注視する必要があります。」

想定為替レート

開示
TDNET / 2026/05/08

2027年３月期の業績予想において、期中平均為替レートを1米ドル150円と仮定しています。

  • 2027年３月期 / 米ドル/円 / 1米ドル150円2027年３月期の連結業績予想の前提として示された期中平均為替レート
  • また、期中平均為替レートは１米ドル150円の前提としています。

直近の開示・ニュース

開示日時は日本時間で表示しています。

決算・業績

資本政策

大量保有・その他EDINET

決算・業績（過去分）

大量保有・その他EDINET（過去分）

株価水準・株主還元

株価水準

予想PER125.05倍現在株価 / 会社予想EPS（1株当たり利益）
実績PER151.91倍プライム市場・電機・精密平均: 15.70倍現在株価 / 直近通期実績EPS（1株当たり利益）
PBR6.54倍プライム市場・電機・精密平均: 1.00倍株価純資産倍率

配当

項目名今期予想前期実績
1株当たり配当90.0円/株90.0円/株
配当利回り0.5%0.5%
配当性向62.5%76.0%
DOE3.3%3.3%
自己資本利益率-DOE差2.0%1.2%

財務・長期推移

収益性・資本効率

ROE（通期実績）4.5%自己資本利益率
ROIC（通期実績）3.0%投下資本利益率
自己資本比率（通期実績）56.0%純資産 / 総資産
D/Eレシオ（通期実績）0.95倍有利子負債 / 自己資本

ROE分解

売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ

売上高純利益率4.2%
総資産回転率0.58回
財務レバレッジ1.79倍

注記: 高ROEでも、財務レバレッジ主導なら注意が必要です。

資産

流動資産

3182億9500万円

総資産比 51.7%

  • 現金及び現金同等物1000億7200万円

固定資産

2972億4000万円

総資産比 48.3%

  • 投資有価証券2000万円

負債・純資産

負債

3288億0000万円

総資産比 53.4%

  • 有利子負債3288億0000万円

純資産

3444億1200万円

総資産比 56%

  • 純資産3444億1200万円

長期財務データ

長期財務

太陽誘電 (6976) の長期財務チャート

従業員生産性

従業員生産性の推移

太陽誘電の従業員生産性の推移

純資産推移

純資産の推移

太陽誘電 (6976) の純資産・ROE・ROIC推移チャート

EPS成長・推移

1株利益の成長率

過去3年平均（通期実績）-68.34%年平均（CAGR・通期実績）

1株利益の推移

太陽誘電 (6976) のEPS・利益率推移チャート

企業詳細・比較

主要株主

株主構成

2025年3月31日の有価証券報告書より

順位株主名持株比率
1
日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）
26.02%
2
株式会社日本カストディ銀行(信託口)
16.12%
3
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301 (常任代理人　株式会社みずほ銀行決済営業部)
3.81%
4
STATE STREET BANK WEST CLIENT - TREATY 505234 (常任代理人　株式会社みずほ銀行決済営業部)
2.12%
5
株式会社伊予銀行 (常任代理人　株式会社日本カストディ銀行)
1.60%
6
公益財団法人佐藤交通遺児福祉基金
1.53%
7
BNP PARIBAS FINANCIAL MARKETS (常任代理人　BNPパリバ証券株式会社)
1.49%
8
HSBC HONG KONG - TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES (常任代理人　香港上海銀行 東京支店　カストディ業務部)
1.41%
9
日本生命保険相互会社 (常任代理人　日本マスタートラスト信託銀行株式会社)
1.33%
10
JUNIPER (常任代理人　株式会社三菱ＵＦＪ銀行)
0.98%

主要設備・不動産

2025年3月31日開示の有価証券報告書より

設備名（所在地）内容帳簿価額
榛名工場 （群馬県高崎市）
設備の内容: 主にコンデンサ製造 設備 従業員数 （名）: 137
帳簿価額（百万円） 建物及び 構築物: 1,079 帳簿価額（百万円） 機械装置 及び運搬具: 963 帳簿価額（百万円） 土地 （面積 ㎡）: 85 (74,790) [14,598] 帳簿価額（百万円） その他: 469 帳簿価額（百万円） 合計: 2,598
玉村工場 （群馬県玉村町）
設備の内容: 主にコンデンサ製造 設備 従業員数 （名）: 1,387
帳簿価額（百万円） 建物及び 構築物: 6,062 帳簿価額（百万円） 機械装置 及び運搬具: 8,419 帳簿価額（百万円） 土地 （面積 ㎡）: 535 (60,649) [35,867] 帳簿価額（百万円） その他: 4,688 帳簿価額（百万円） 合計: 19,706
八幡原工場 （群馬県高崎市）
設備の内容: 主にコンデンサ及び 複合デバイス製造設備 従業員数 （名）: 290
帳簿価額（百万円） 建物及び 構築物: 5,751 帳簿価額（百万円） 機械装置 及び運搬具: 9,684 帳簿価額（百万円） 土地 （面積 ㎡）: 1,666 (83,501) [1,103] 帳簿価額（百万円） その他: 5,234 帳簿価額（百万円） 合計: 22,337
Ｒ＆Ｄセンター （群馬県高崎市）
設備の内容: 研究開発設備 従業員数 （名）: 298
帳簿価額（百万円） 建物及び 構築物: 1,350 帳簿価額（百万円） 機械装置 及び運搬具: 1,880 帳簿価額（百万円） 土地 （面積 ㎡）: 1,117 (90,722) 帳簿価額（百万円） その他: 1,700 帳簿価額（百万円） 合計: 6,049

関連・比較銘柄

データの見方・算出方法

注記・定義・算出式

  • ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
  • 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
  • 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
  • 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
  • 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
  • ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × （発行済株式総数 - 自己保有株式数）
  • 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
  • ページ生成時刻: 2026/06/27 22:07