6976 / プライム
太陽誘電
推計時価総額
約1兆4000億円
概要
株価チャート
by 株価チャート「ストチャ」
| 配当利回り（今期予想） | 0.9% |
|---|---|
| 浮動株時価総額 | 推計 7400億円浮動株比率 55.0%（2026/03/31時点） |
| ネットキャッシュ比率 | -0.19倍算出根拠: 当サイト計算のネットキャッシュ比率 = （現金及び預金 78,166,000,000円 + 有価証券 0円 + 投資有価証券 20,000,000円 × 0.7 - 有利子負債 328,800,000,000円 - リース負債 0円 - 預かり金 0円） ÷ 株価 10,000円 × （発行済株式総数 135,422,595株 - 自己保有株式数 5,168,217株） |
| リターン/リスク偏差値 | 70.5全銘柄平均50・とても良い |
企業概要
電子部品の製造及び販売を主たる事業とする。コンデンサ、インダクタ、複合デバイス等の製品を国内外のセットメーカー向けに製造販売する。
業績・決算
今期業績予想
| 指標 | 前期実績2026年3月期 | 今期予想2027年3月期 |
|---|---|---|
| 売上高 | 3553億4100万円 | 4240億0000万円 |
| 営業利益 | 199億9600万円 | 450億0000万円 |
| 経常利益 | 241億2900万円 | 420億0000万円 |
| 当期純利益 | 148億0600万円 | 290億0000万円 |
| 1株当たり配当 | 90円 | 90円 |
この予想期の修正履歴なし
現在の四半期進捗
| 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|
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| 指標 | 2027年度1Q時点 | 前年同期比 |
|---|---|---|
| 売上高 | 938億9700万円 | +10.7% |
| 売上原価 | 725億0200万円 | +8.8% |
| 販管費 | 165億7700万円 | +10.2% |
| 営業利益 | 48億1800万円 | +53.3% |
開示情報
開示資料の要点
事業概要
電子部品の製造及び販売を主たる事業とする。コンデンサ、インダクタ、複合デバイス等の製品を国内外のセットメーカー向けに製造販売する。
成長・重点領域
- 自動車市場向けの電子部品（特に電動化・電子化対応の高信頼性製品）
- 情報インフラ・産業機器市場向けの電子部品（データセンターや基地局向け高耐圧・大型コンデンサなど）
- ハイエンドスマートフォン向けの最先端電子部品（小型・薄型・高密度実装対応）
主なリスク
- 感染症の世界的拡大によるサプライチェーン停滞や需要変動リスク
- 電子部品価格の下落傾向（競争激化・値下げ要請）
- 海外事業（特に政治・経済的に不安定な地域）における事業中断リスク
投資・M&A・資本配分
- 投資規模：当連結会計年度の研究開発費: 15,042百万円 設備投資総額（研究開発設備含む）: 62,715百万円（自動車・インフラ向けコンデンサ増産中心）
- 分野
中期経営計画
- 開示
- TDNET / 2026/05/08
- 計画名
- 中期経営計画2030
- 対象期間
- 2026年度～2030年度
太陽誘電は、2026年度から2030年度を対象期間とする中期経営計画2030を策定し、売上高4,800億円・営業利益率15%・ROE15%・ROIC10%の経済価値目標を掲げている。AIサーバーや自動車など高付加価値商品の需要拡大を成長ドライバーとし、注力市場の売上比率を60%まで引き上げることを目指す。環境面では2050年度カーボンニュートラル達成や2030年度GHG排出量42%削減、社会面では重篤労働災害ゼロやHRウェルビーイング指数改善率10%以上を目標としている。株主還元では配当性向30%・DOE3.5%を基本方針とし、設備投資は減価償却費と同水準に抑制しつつFCF改善とネットデット縮小を進める。
重点施策
- QCD強化を軸とした経済価値向上（事業継続と拡大、企業成長力の強化）
- 環境・社会活動を通した社会価値向上（社会・地球の持続性向上）
- 電子部品事業を基盤とし、素材から開発し技術力の高さを活かした高付加価値・高品質商品の安定創出
- コア事業のMLCCで確固たるポジションを目指し、インダクタを第二の柱としてバランスのとれた企業体質を構築
- 最先端ゾーンを着実に手掛け、高付加価値商品を中心としてシェアを拡大
- 能力拡大を確実に実行し、災害や地政学リスクが発生しても顧客への供給を止めないボーダーレスな生産体制を実現
- 事業活動と一体となったGHG削減活動、再エネ・再資源の活用を強化し循環型社会の実現に貢献
- 安全第一を事業活動の根幹とし、人的資本経営の着実な推進によって従業員の価値を高め力が発揮できる場を醸成
財務目標
- 売上高 4,800億円（2030年度目標）
- 営業利益率 15%（2030年度目標）
- ROE 15%（2030年度目標）
- ROIC 10%（2030年度目標）
- 自己資本比率 60%以上
- 配当性向 30%
- DOE 3.5%（中長期的に4.5%を目指す）
- 為替前提 1米ドル＝140円
投資・資本配分
- 成長市場（AIサーバー・自動車）への選択的投資と規律ある資本配分を推進
- 大規模な建屋投資は一巡し、中期経営計画2030の投資は生産能力増強が中心
- MLCC能力増強は毎年10%程度の計画
- 設備投資の金額は減価償却費と同水準を想定
- 収益性と資本効率を重視し、事業競争力の強化と持続的成長の実現を目指す
- 営業CF内で投資CFを賄い負債を削減し、ネットデットの縮小を進める
- 災害リスクや地政学リスクの影響を最小化し、事業継続できる分散生産体制を維持
決算短信のトーン変化
- 判定
- 表現が強まった
- 比較対象
- 2026/02/06 から 2026/05/08
直近の通期決算短信では、前回の第3四半期決算短信と比較して、業績予想の上方修正を伴う通期実績が確定し、その表現に確信度の高さが表れています。前回が「関税措置をはじめとする各国の通商政策や金融資本市場の変動、国際情勢などを注視する必要がある」と慎重な姿勢を示していたのに対し、直近では「自動車の電子化・電動化やAIサーバーなど情報インフラの需要拡大を見込み」と具体的な成長ドライバーに言及し、前向きな見通しを強く打ち出しています。また、中長期的な経営方針として「中期経営計画2030」を新たに策定し、設備投資計画や数値目標を明示したことで、経営の透明性と将来への確信度が向上しています。
- 「自動車の電子化・電動化やAIサーバーなど情報インフラの需要拡大を見込み、売上高、各段階利益は当連結会計年度に比べ増加すると予想しております。」
- 「当社グループは、2026年度を初年度とし、2030年度を最終年度とする「中期経営計画2030」を策定いたしました。」
- 「需要拡大に対応するための継続的な能力増強を実施し、５年間で2,700億円規模の設備投資を計画しています。」
- 「先行きについては、中東情勢や金融資本市場の変動、関税措置をはじめとする各国の通商政策などを注視する必要があります。」
- 「関税措置をはじめとする各国の通商政策や金融資本市場の変動、国際情勢などを注視する必要があります。」
直近の開示・ニュース
開示日時は日本時間で表示しています。
決算・業績
決算・業績（過去分）
資本政策（過去分）
大量保有・その他EDINET（過去分）
株価水準・株主還元
株価水準
| 予想PER | 45.66倍現在株価 / 会社予想EPS（1株当たり利益） |
|---|---|
| 実績PER | 84.40倍プライム市場・電機・精密平均: 11.90倍現在株価 / 直近通期実績EPS（1株当たり利益） |
| PBR | 3.54倍プライム市場・電機・精密平均: 0.90倍株価純資産倍率 |
財務・長期推移
収益性・資本効率
| ROE（通期実績） | 4.5%自己資本利益率 |
|---|---|
| ROIC（1Q実績） | 0.7%投下資本利益率 |
| 自己資本比率（1Q実績） | 59.7%純資産 / 総資産 |
| D/Eレシオ（1Q実績） | 0.89倍有利子負債 / 自己資本 |
ROE分解
売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
| 売上高純利益率 | 2.7% |
|---|---|
| 総資産回転率 | 0.15回 |
| 財務レバレッジ | 1.68倍 |
資産 6168億6300万円
- 現金及び現金同等物 985億3300万円
- 在庫 ---
- 投資有価証券 2000万円
負債 2486億0300万円
- 有利子負債 3288億0000万円
純資産 3682億5900万円
キャッシュフロー推移
従業員数と生産性の推移
純資産とROE, ROICの推移
EPS、営業利益率、純利益率の推移
過去3年平均-68.34% （CAGR・通期実績）
企業詳細・比較
主要株主
株主構成
2025年3月31日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 26.02% |
2 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 16.12% |
3 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301
(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 3.81% |
4 | STATE STREET BANK WEST CLIENT - TREATY 505234
(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 2.12% |
5 | 株式会社伊予銀行
(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行) | 1.60% |
6 | 公益財団法人佐藤交通遺児福祉基金 | 1.53% |
7 | BNP PARIBAS FINANCIAL MARKETS
(常任代理人 BNPパリバ証券株式会社) | 1.49% |
8 | HSBC HONG KONG - TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES
(常任代理人 香港上海銀行
東京支店 カストディ業務部) | 1.41% |
9 | 日本生命保険相互会社
(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社) | 1.33% |
10 | JUNIPER
(常任代理人 株式会社三菱ＵＦＪ銀行) | 0.98% |
関連・比較銘柄
データの見方・算出方法
注記・定義・算出式
- ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
- 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
- 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
- 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × （発行済株式総数 - 自己保有株式数）
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。