9991 / プライム
ジェコス
推計時価総額
約510億円
概要
株価チャート
ひと目まとめ
| ROE | 14.8% |
|---|---|
| 配当利回り（今期予想） | 4.6% |
| 浮動株時価総額 | 推計 150億円浮動株比率 30.0%（2026/03/31時点） |
| ネットキャッシュ比率 | 0.23倍算出根拠: ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額 |
| リターン/リスクスコア | 1.05平均 |
企業概要
建設現場向け仮設資材の賃貸販売と仮設工事の設計施工を主力とする総合サービス企業であり、主に国内の建設事業者を対象に全国規模で事業を展開する。重仮設事業ではＨ形鋼桁材・鋼矢板の賃貸や基礎杭工事・地中障害撤去工事を行い、建設機械事業では連結子会社レンタルシステム㈱を通じて建設用機械の賃貸を行うほか、ベトナム及びシンガポール現地法人で海外事業を展開している。
業績・決算
今期業績予想
| 指標 | 前期実績2026年3月期 | 今期予想2027年3月期 | 前期比 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 1156億8000万円 | 1150億0000万円 | 減少-0.6%前年差 -6億8000万円 |
| 営業利益 | 80億1200万円 | 84億0000万円 | 増加+4.8%前年差 3億8800万円 |
| 経常利益 | 87億0900万円 | 86億0000万円 | 減少-1.3%前年差 -1億0900万円 |
| 当期純利益 | 58億5300万円 | 57億0000万円 | 減少-2.6%前年差 -1億5300万円 |
| 1株当たり配当 | 69円 | 69円 | 横ばい0.0%前年差 0円 |
現在の四半期進捗
| 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|
|
|
|
業績予想の修正履歴
修正なし
直近四半期の変化
2026年3月期 第4四半期 / 前年同期 2025年3月期 第4四半期
売上高の伸びに対して販管費負担が重くなり、利益率を押し下げやすい状態です。
成長と費用の変化
| 指標 | 値 | 比較軸 |
|---|---|---|
| 売上高 | +3.7% | 前年同四半期 |
| 売上原価 | +1.1% | 前年同四半期 |
| 粗利率 | — | 当期PL |
| 販管費 | +12.1% | 前年同四半期 |
| 販管費率 | 16.0% | 当期PL |
| 限界販管費率 | 48.2% | 前年同四半期 |
| 営業利益 | +16.9% | 前年同四半期 |
売上の現金化
| 指標 | 値 | 比較軸 |
|---|---|---|
| 営業CF/営業利益 | 1.33倍 | 当期CF/PL |
| 売上債権CF影響 / 売上高 | — | 当期CF/PL |
| 売上債権回転日数（DSO・TTM） | — | TTM |
| 売上債権回転日数（DSO・TTM）の前年差 | — | TTM vs 前期FY |
| 売上債権の前期末比 | — | 前期末 |
在庫・運転資本の重さ
| 指標 | 値 | 比較軸 |
|---|---|---|
| 棚卸資産の前期末比 | — | 前期末 |
| 棚卸資産回転日数（DIO・TTM） | — | TTM |
| 棚卸資産回転日数（DIO・TTM）の前年差 | — | TTM vs 前期FY |
| 仕入債務回転日数（DPO・TTM） | — | TTM |
| キャッシュ・コンバージョン・サイクル（CCC・TTM） | — | TTM |
| 営業運転資本 / TTM売上高 | — | TTM |
| 在庫の季節性ギャップ | — | 過去同四半期中央値 |
比較可能性
| 指標群 | 比較軸 | 状態 |
|---|---|---|
| PL | 前年同四半期 | 2025年3月期 第4四半期 |
| CF | 前年同四半期 | 2025年3月期 第4四半期 |
| BS | 前期末 | 2025年3月期 FY |
| 回転日数 | TTM vs 前期FY | 2025年3月期 FY |
| 季節性 | 過去同四半期の前期末比中央値 | 過去同四半期サンプル不足、必要なXBRL指標が未取得のため計算不可 |
事業・地域別業績
— / 2026/03/31 / — / —
事業セグメント
| セグメント | 当期売上・収益 | 前年売上・収益 | 増減額 | YoY | 外部収益 | セグメント間収益 | 利益 | 利益率 | 売上構成 | 利益構成 | 資産 | 資産利益率 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
重仮設報告セグメント | 1021億1600万円 | 981億7200万円 | 39億4400万円 | 4.0% | 1021億1600万円 | 15億2700万円 | 86億0400万円 | 8.4% | 43.6% | 48.6% | 1196億0700万円 | 7.2% |
建設機械報告セグメント | 135億6400万円 | 133億7800万円 | 1億8600万円 | 1.4% | 135億6400万円 | 12億0100万円 | 3億9100万円 | 2.9% | 5.8% | 2.2% | 95億3400万円 | 4.1% |
報告セグメントとその他の合計その他を含む合計 | 1156億8000万円 | 1115億5000万円 | 41億3000万円 | 3.7% | 1156億8000万円 | 27億2800万円 | 89億9500万円 | 7.8% | 49.4% | 50.8% | 1291億4000万円 | 7.0% |
調整額調整額 | -27億2800万円 | -28億3200万円 | 1億0400万円 | 算出不可分母が0以下 | —元データ不足 | -27億2800万円 | -2億8600万円 | 算出不可分母が0以下 | -1.2% | -1.6% | -66億0400万円 | 算出不可分母が0以下 |
その他内訳
| セグメント | 当期売上・収益 | 前年売上・収益 | 増減額 | YoY | 外部収益 | セグメント間収益 | 利益 | 利益率 | 売上構成 | 利益構成 | 資産 | 資産利益率 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
連結合計連結合計 | 1156億8000万円 | 1115億5000万円 | 41億3000万円 | 3.7% | 1156億8000万円 | —元データ不足 | 87億0900万円 | 7.5% | 100.0% | 100.0% | 1225億3700万円 | 7.1% |
開示情報
開示資料の要点
成長・重点領域
- 重仮設事業における土木工事の受注拡大、特にインフラ更新需要を取り込む鉄構加工・橋梁分野の事業規模拡大
- 海外事業の強化（シンガポールのFUCHI Pte. Ltd.社との連携によるシナジー拡大）
- 建設機械事業における新商品（ヘリオムーブ®、BROKK®など）や採算性の高い商品の品揃え拡充
主なリスク
- 建設業界に対する依存度（民間建設投資及び公共建設投資の動向が業績に影響）
- 与信管理（取引先の倒産による貸倒損失の発生リスク）
- 事故等による影響（建設作業所等での事故による納入遅延や損失補償の責任リスク）
投資・M&A・資本配分
- 中期経営計画（2025～2027）に基づき、事業領域の多様化や新たな価値の創出のための投資を推進
- 成長加速のため、または既存・新規事業の補完・強化のため、必要に応じて企業や事業の買収、組織再編等を実施する可能性がある旨の言及（リスク要因の項目内）
決算短信のトーン変化
- 判定
- 表現が強まった
- 比較対象
- 2026/01/29 から 2026/05/11
直近決算短信は前回の四半期累計短信と比べ、より強い自信を持ったトーンで記述されている。通期実績として売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益がすべて前年比で増加したことを「増収増益」と明確に評価し、ROEの改善（7.0%→8.5%）も強調している。一方で中東情勢の長期化や物価・金利上昇のリスクには引き続き注意を払う姿勢は変わらないが、業績面での確実な成果を背景にした前向きなトーンが際立っている。
- 売上高 1,156億80百万円 (前年同期比 3.7％増 )、営業利益 80億12百万円 (前年同期比 16.9％増 )となりました
- 以上により、親会社株主に帰属する当期純利益は 58億53百万円 (前年同期比 28.8％増 )となり、増収増益となりました
- 自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）は8.5％（前年同期比1.5％増）となっております
- 営業利益は増益を見込んでおりますが、営業外収益での当期の特殊要因を次期には織り込んでおらず、経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益は減益となる見通しです
- 首都圏の大型再開発案件を中心に需要は堅調に推移しました
直近の開示・ニュース
開示日時は日本時間で表示しています。
決算・業績
大量保有・その他EDINET
決算・業績（過去分）
資本政策（過去分）
大量保有・その他EDINET（過去分）
株価水準・株主還元
株価水準
| 予想PER | 8.85倍現在株価 / 会社予想EPS（1株当たり利益） |
|---|---|
| 実績PER | 8.62倍プライム市場・商社・卸売平均: 54.80倍現在株価 / 直近通期実績EPS（1株当たり利益） |
| PBR | 0.67倍プライム市場・商社・卸売平均: 3.90倍株価純資産倍率 |
財務・長期推移
収益性・資本効率
| ROE（通期実績） | 14.8%自己資本利益率 |
|---|---|
| ROIC（通期実績） | 10.2%投下資本利益率 |
| 自己資本比率（通期実績） | 61.8%純資産 / 総資産 |
| D/Eレシオ（通期実績） | 0.04倍有利子負債 / 自己資本 |
ROE分解
売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
| 売上高純利益率 | 5.1% |
|---|---|
| 総資産回転率 | 0.94回 |
| 財務レバレッジ | 1.62倍 |
注記: 高ROEでも、財務レバレッジ主導なら注意が必要です。
総資産
1225億3700万円
負債合計
468億5400万円
純資産
756億8300万円
資産
流動資産
810億9600万円
総資産比 66.2%
- 現金及び現金同等物106億1000万円
固定資産
414億4000万円
総資産比 33.8%
- 投資有価証券55億5800万円
負債・純資産
負債
468億5400万円
総資産比 38.2%
- 有利子負債29億0900万円
純資産
756億8300万円
総資産比 61.8%
- 純資産756億8300万円
長期財務データ
長期財務
従業員生産性
従業員生産性の推移
純資産推移
純資産の推移
EPS成長・推移
1株利益の成長率
| 過去3年平均（通期実績） | +14.87%年平均（CAGR・通期実績） |
|---|
1株利益の推移
企業詳細・比較
主要株主
株主構成
2025年3月31日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | ＪＦＥスチール㈱ | 27.58% |
2 | みずほリース㈱ | 20.00% |
3 | ＪＦＥ商事㈱ | 8.77% |
4 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） | 5.32% |
5 | ジェコス取引先持株会 | 3.28% |
6 | ㈱日本カストディ銀行(信託口) | 2.13% |
7 | ジェコス社員持株会 | 2.08% |
8 | ＪＦＥ商事資機材販売㈱ | 1.55% |
9 | ＪＦＥ商事コイルセンター㈱ | 1.51% |
10 | DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO （常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店） | 0.85% |
保有株式
時価 約30億円 含み損 約6億円 2026年3月31日の有価証券報告書
| 銘柄 | 帳簿額 / 保有株数 | 時価 / 差額 | 保有目的 |
|---|---|---|---|
東鉄工業 (1835) | 保有株数: 498,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 26億7400万円
相互保有: 無 | 時価: 約21億円
帳簿差額: -約5億円 | 建設工事用仮設鋼材等の賃貸・販売及び山留工事の設計・施工などの営業取引の円滑化を図るために保有しております。 |
安藤・間 (1719) | 保有株数: 306,726株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 5億9900万円
相互保有: 無 | 時価: 約6億円
帳簿差額: -4689万円 | 建設工事用仮設鋼材等の賃貸・販売及び山留工事の設計・施工などの営業取引の円滑化を図るために保有しております。持株会積立購入により株式数が増加しております。 |
日本国土開発 (1887) | 保有株数: 600,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 3億4400万円
相互保有: 無 | 時価: 約3億円
帳簿差額: -3200万円 | 建設工事用仮設鋼材等の賃貸・販売及び山留工事の設計・施工などの営業取引の円滑化を図るために保有しております。 |
飛島ホールディングス (256A) | 保有株数: 19,057株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 4000万円
相互保有: 無 | 時価: 約1億円未満
帳簿差額: -188万円 | 建設工事用仮設鋼材等の賃貸・販売及び山留工事の設計・施工などの営業取引の円滑化を図るために保有しております。持株会積立購入により株式数が増加しております。 |
若築建設 (1888) | 保有株数: 2,500株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 1000万円
相互保有: 無 | 時価: 約1億円未満
帳簿差額: -200万円 | 建設工事用仮設鋼材等の賃貸・販売及び山留工事の設計・施工などの営業取引の円滑化を図るために保有しております。 |
東亜建設工業 (1885) | 保有株数: 2,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 600万円
相互保有: 無 | 時価: 約1億円未満
帳簿差額: -180万円 | 建設工事用仮設鋼材等の賃貸・販売及び山留工事の設計・施工などの営業取引の円滑化を図るために保有しております。 |
㈱銭高組 | 保有株数: 4,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 3300万円
相互保有: 無 | 時価: - | 建設工事用仮設鋼材等の賃貸・販売及び山留工事の設計・施工などの営業取引の円滑化を図るために保有しております。 |
インフロニア・ホールディングス㈱  | 保有株数: 9,361株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 2000万円
相互保有: 無 | 時価: - | 建設工事用仮設鋼材等の賃貸・販売及び山留工事の設計・施工などの営業取引の円滑化を図るために保有しております。 |
東洋建設㈱ | 基準日: 2026/03/31
相互保有: 無 | 時価: - | 建設工事用仮設鋼材等の賃貸・販売及び山留工事の設計・施工などの営業取引の円滑化を図るために保有していた全株式を、当事業年度において売却いたしました。 |
三井住友建設㈱ | 基準日: 2026/03/31
相互保有: 無 | 時価: - | 建設工事用仮設鋼材等の賃貸・販売及び山留工事の設計・施工などの営業取引の円滑化を図るために保有していた全株式を、当事業年度において売却いたしました。 |
主要設備・不動産
2026年3月31日開示の有価証券報告書より
| 設備名（所在地） | 内容 | 帳簿価額 |
|---|---|---|
本社 (東京都文京区) | セグメントの 名称: 重仮設
設備の内容: 一般管理及び販売用設備
従業員数 (名): 368 | 帳簿価額(百万円) 建物及び 構築物: 106
帳簿価額(百万円) 機械装置 及び運搬具: 38
帳簿価額(百万円) 土地 (面積千㎡): －
帳簿価額(百万円) リース資産: 29
帳簿価額(百万円) その他: 86
帳簿価額(百万円) 合計: 259 |
名古屋支店 (名古屋市中村区) ほか東日本地域 ７支店４営業所 ※３ | セグメントの 名称: 重仮設
設備の内容: 販売用設備
従業員数 (名): 123 | 帳簿価額(百万円) 建物及び 構築物: 53
帳簿価額(百万円) 機械装置 及び運搬具: －
帳簿価額(百万円) 土地 (面積千㎡): －
帳簿価額(百万円) リース資産: －
帳簿価額(百万円) その他: 17
帳簿価額(百万円) 合計: 70 |
大阪営業部 (大阪市福島区) ほか西日本地域 ４支店５営業所 ※３ | セグメントの 名称: 重仮設
設備の内容: 販売用設備
従業員数 (名): 145 | 帳簿価額(百万円) 建物及び 構築物: 27
帳簿価額(百万円) 機械装置 及び運搬具: －
帳簿価額(百万円) 土地 (面積千㎡): －
帳簿価額(百万円) リース資産: －
帳簿価額(百万円) その他: 8
帳簿価額(百万円) 合計: 35 |
東京工場 (千葉県白井市) ほか東日本地域 ５工場１機械センター ※３ | セグメントの 名称: 重仮設
設備の内容: 建設仮設材の修理、工事用機械の整備、加工用設備
従業員数 (名): 90 | 帳簿価額(百万円) 建物及び 構築物: 1,879
帳簿価額(百万円) 機械装置 及び運搬具: 752
帳簿価額(百万円) 土地 (面積千㎡): 5,612 (246) [136]
帳簿価額(百万円) リース資産: －
帳簿価額(百万円) その他: 164
帳簿価額(百万円) 合計: 8,407 |
大阪工場 (大阪市西淀川区) ほか西日本地域 ４工場 ※３ | セグメントの 名称: 重仮設
設備の内容: 建設仮設材の修理、加工用設備
従業員数 (名): 38 | 帳簿価額(百万円) 建物及び 構築物: 811
帳簿価額(百万円) 機械装置 及び運搬具: 275
帳簿価額(百万円) 土地 (面積千㎡): 6,809 (202)
帳簿価額(百万円) リース資産: －
帳簿価額(百万円) その他: 84
帳簿価額(百万円) 合計: 7,979 |
社宅、保養所等 | セグメントの 名称: 重仮設
設備の内容: 福利厚生用等の設備
従業員数 (名): － | 帳簿価額(百万円) 建物及び 構築物: 2
帳簿価額(百万円) 機械装置 及び運搬具: －
帳簿価額(百万円) 土地 (面積千㎡): 143 (2)
帳簿価額(百万円) リース資産: －
帳簿価額(百万円) その他: －
帳簿価額(百万円) 合計: 145 |
本社 (東京都文京区) | セグメントの名称: 重仮設
設備の内容: 事務所の建物 | 土地の面積(千㎡): － |
東京工場 (千葉県白井市) | セグメントの名称: 重仮設
設備の内容: 工場の土地 | 土地の面積(千㎡): 100 |
名古屋工場 (愛知県半田市) | セグメントの名称: 重仮設
設備の内容: 工場の土地、建物 | 土地の面積(千㎡): 36 |
FUCHI Pte. Ltd. （シンガポール共和国） | セグメントの名称: 重仮設
設備の内容: 工場の土地、建物 | 土地の面積(千㎡): 11 |
関連・比較銘柄
データの見方・算出方法
注記・定義・算出式
- ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
- 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
- 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
- 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × （発行済株式総数 - 自己保有株式数）
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
- ページ生成時刻: 2026/06/27 23:31