8151 / プライム
東陽テクニカ
推計時価総額
約550億円
概要
株価チャート
by 株価チャート「ストチャ」
| 配当利回り（今期予想） | 3.3% |
|---|---|
| 浮動株時価総額 | 推計 270億円浮動株比率 50.0%（2026/03/31時点） |
| ネットキャッシュ比率 | 0.10倍算出根拠: 当サイト計算のネットキャッシュ比率 = （現金及び預金 3,657,789,000円 + 有価証券 2,082,301,000円 + 投資有価証券 2,392,783,000円 × 0.7 - 有利子負債 2,700,000,000円 - リース負債 0円 - 預かり金 0円） ÷ 株価 2,100円 × （発行済株式総数 26,085,000株 - 自己保有株式数 4,476,217株） |
| リターン/リスク偏差値 | 54.8全銘柄平均50・平均 |
企業概要
輸送機器や産業機械の研究開発向け計測機器・解析システム、電子材料やエネルギー機器の評価システム、ネットワーク試験・セキュリティ監視システム、電磁環境適合性試験システム、海洋調査機器、ソフトウェア開発支援ツール、医療画像支援システムの提供を主な事業とする。先進モビリティ、脱炭素／エネルギー、情報通信／情報セキュリティ、EMC／大型アンテナ、海洋／防衛、ソフトウェア開発支援、その他の各セグメントにおいて各種計測ソリューションを国内外で展開している。
業績・決算
今期業績予想
| 指標 | 前期実績2025年9月期 | 今期予想2026年9月期 |
|---|---|---|
| 売上高 | 325億5917万円 | 390億0000万円 |
| 営業利益 | 19億1464万円 | 36億0000万円 |
| 経常利益 | 19億8519万円 | 37億0000万円 |
| 当期純利益 | 11億9559万円 | 26億0000万円 |
| 1株当たり配当 | 69円 | 70円 |
この予想期の修正履歴なし
現在の四半期進捗
| 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|
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| 指標 | 2026年度3Q時点 | 前年同期比 |
|---|---|---|
| 売上高 | 284億0500万円 | +21.2% |
| 売上原価 | 157億3993万円 | +18.2% |
| 販管費 | 99億4889万円 | +9.9% |
| 営業利益 | 27億1600万円 | +151.5% |
事業・地域別業績
— / 2026/03/31 / — / 160
事業セグメント
| セグメント | 売上構成% | 利益構成% | 当期売上・収益 | YoY% | 前年売上・収益 | 増減額 | 外部収益 | セグメント間収益 | 利益 | 利益率 | 資産 | 資産利益率 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
Advanced Mobility | 23.5% | 28.9% | 50億3774万円 | 24.8% | 40億3680万円 | 10億0093万円 | — | — | 11億5072万円 | 22.8% | — | — |
Sustainable Energy | 16.7% | 22.2% | 35億7646万円 | -0.6% | 35億9710万円 | -2063万円 | — | — | 8億8433万円 | 24.7% | — | — |
Information And Communications Technologies Information Securities | 24.3% | 22.1% | 52億2024万円 | 19.3% | 43億7688万円 | 8億4336万円 | — | — | 8億7951万円 | 16.9% | — | — |
Electromagnetic Compatibility Antenna Systems | 15.6% | 12.5% | 33億4520万円 | 43.0% | 23億3871万円 | 10億0648万円 | — | — | 4億9731万円 | 14.9% | — | — |
Defense And Security Ocean | 10.1% | 5.5% | 21億7768万円 | 125.7% | 9億6480万円 | 12億1288万円 | — | — | 2億1786万円 | 10.0% | — | — |
Software Quality And Productivity | 4.8% | 4.2% | 10億3533万円 | -5.6% | 10億9714万円 | -6180万円 | — | — | 1億6727万円 | 16.2% | — | — |
Others | 5.1% | 4.7% | 10億8953万円 | 12.9% | 9億6500万円 | 1億2452万円 | — | — | 1億8835万円 | 17.3% | — | — |
報告セグメントとその他の合計その他を含む合計 | 100.0% | 100.0% | 214億8222万円 | 23.6% | 173億7646万円 | 41億0575万円 | — | — | 39億8538万円 | 18.6% | — | — |
開示情報
開示資料の要点
事業概要
輸送機器や産業機械の研究開発向け計測機器・解析システム、電子材料やエネルギー機器の評価システム、ネットワーク試験・セキュリティ監視システム、電磁環境適合性試験システム、海洋調査機器、ソフトウェア開発支援ツール、医療画像支援システムの提供を主な事業とする。
成長・重点領域
- 先進モビリティ
- 脱炭素／エネルギー
- 情報通信／情報セキュリティ
主なリスク
- 自然災害・社会的混乱（地震、津波、感染症等）による企業活動・人的資源への影響
- 為替レートの変動による損益への影響
- プロジェクトの長期化・検収遅延による期ずれリスク
投資・M&A・資本配分
- 積極的なM&Aによる事業拡大を推進する方針
- 営業キャッシュ・フロー等を原資とし、その50％以上をM&A含む成長投資へ活用する計画
中期経営計画
- 開示
- EDINET / 2025/12/18
- 計画名
- TY2027
- 対象期間
- 2025年9月期～2027年9月期
2027年9月期を最終年度とする中期経営計画であり、連結売上高450億円（新規M&Aを含め500億円以上）、連結営業利益45億円、ROE11.0％を最終年度の経営指標として掲げています。事業戦略として先進モビリティや脱炭素／エネルギー、防衛などの分野に注力し、リカーリングビジネスの推進や自社開発製品の拡大、海外展開強化、M&Aを積極的に行います。財務・資本戦略では営業キャッシュ・フローや資産売却、銀行借入を原資とし、その50％以上をM&A含む成長投資へ活用する方針です。株主還元はDOE5％以上として継続的な増配を目指し、サステナビリティ中期計画“STY2027”を通じて技術革新への貢献や環境保全、持続可能な経営基盤の確立を推進します。
重点施策
- 先進モビリティ、脱炭素／エネルギー、防衛などの分野に注力して事業拡大を図る
- リカーリングビジネスの推進や自社開発製品による独自ソリューションの提供を拡大する
- 新拠点の設立も含め海外での事業展開を強化する
- 成長戦略を加速させるためのM&Aを引き続き積極的にチャレンジする
- 営業キャッシュ・フローおよび資産売却や銀行借入による資金調達を原資とし、その50％以上をM&A含む成長投資へ活用する
- 経営基盤強化のための人的資本投資や設備投資、DX/AI投資も積極的に進める
- DOE5％以上として継続的な増配を目指し、成長投資とのバランスを見ながら自己株式の取得を適宜検討する
- サステナビリティ中期計画“STY2027”を設定し、「技術革新への貢献」「環境保全の推進」「持続可能な経営基盤の確立」の各重点課題を全社一丸となって推進する
財務目標
- 連結売上高450億円（新規M&Aを含め500億円以上）
- 連結営業利益45億円
- ROE11.0％
- DOE（自己資本配当率）5％以上
投資・資本配分
- 営業キャッシュ・フローおよび資産売却や銀行借入による資金調達を原資とする
- 調達資金の50％以上をM&A含む成長投資へ活用する
- 経営基盤強化のための人的資本投資を積極的に進める
- 設備投資を積極的に進める
- DX/AI投資を積極的に進める
直近の開示・ニュース
開示日時は日本時間で表示しています。
決算・業績
資本政策
決算・業績（過去分）
資本政策（過去分）
大量保有・その他EDINET（過去分）
- EDINET確認書
- EDINET半期報告書－第74期(2025/10/01－2026/09/30)
- TDNET株主優待制度の導入に関するお知らせ
- TDNETソニックガード株式会社の株式取得（子会社化）に関するお知らせ
- EDINET臨時報告書
- EDINET確認書
- EDINET内部統制報告書－第73期(2024/10/01－2025/09/30)
- EDINET有価証券報告書－第73期(2024/10/01－2025/09/30)
- EDINET自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの）
- EDINET自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの）
- EDINET自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの）
- EDINET確認書
株価水準・株主還元
株価水準
| 予想PER | 17.40倍現在株価 / 会社予想EPS（1株当たり利益） |
|---|---|
| 実績PER | 37.80倍プライム市場・商社・卸売平均: 22.30倍現在株価 / 直近通期実績EPS（1株当たり利益） |
| PBR | 1.56倍プライム市場・商社・卸売平均: 2.60倍株価純資産倍率 |
財務・長期推移
収益性・資本効率
| ROE（通期実績） | 5.5%自己資本利益率 |
|---|---|
| ROIC（半期実績） | 9.6%投下資本利益率 |
| 自己資本比率（半期実績） | 63.3%純資産 / 総資産 |
| D/Eレシオ（半期実績） | 0.09倍有利子負債 / 自己資本 |
ROE分解
売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
| 売上高純利益率 | 10.2% |
|---|---|
| 総資産回転率 | 0.47回 |
| 財務レバレッジ | 1.55倍 |
資産 460億5100万円
- 現金及び現金同等物 42億7165万円
- 在庫 ---
- 投資有価証券 26億8839万円
負債 162億6168万円
- 有利子負債 27億0000万円
純資産 297億8900万円
キャッシュフロー推移
従業員数と生産性の推移
純資産とROE, ROICの推移
EPS、営業利益率、純利益率の推移
過去3年平均-9.28% （CAGR・通期実績）
企業詳細・比較
主要株主
株主構成
2025年9月30日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 15.69% |
2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 11.33% |
3 | NOMURA CUSTODY NOMINEES LIMITED OMNIBUS－FULLY PAID （CASHPB）
（常任代理人 野村證券株式会社） | 5.41% |
4 | RBC IST 15 PCT NON LENDING ACCOUNT- CLIENT ACCOUNT
（常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店） | 4.97% |
5 | 明治安田生命保険相互会社 | 4.80% |
6 | 東陽テクニカ従業員持株会 | 4.65% |
7 | 日本生命保険相互会社 | 1.59% |
8 | JP MORGAN CHASE BANK 385781
（常任代理人 株式会社みずほ銀行） | 1.33% |
9 | BANK JULIUS BAER AND CO., LTD.
（常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行） | 1.24% |
10 | 丸三証券株式会社 | 1.05% |
保有株式
| 銘柄 | 帳簿額 / 保有株数 | 時価 / 差額 | 保有目的 |
|---|---|---|---|
純投資目的保有株式（非上場） | 帳簿額: 4477万円 | 時価: - | 純投資目的 / 銘柄別開示なし |
純投資目的保有株式（上場等） | 帳簿額: 5億1113万円 | 時価: - | 純投資目的 / 銘柄別開示なし |
関連・比較銘柄
データの見方・算出方法
注記・定義・算出式
- ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
- 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
- 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
- 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × （発行済株式総数 - 自己保有株式数）
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。