6481 / プライム

THK

推計時価総額

約9400億円

  • 前回決算5月11日
  • 貸借銘柄約3倍

概要

株価チャート

ひと目まとめ

ひと目まとめ指標
ROE-12.6%
配当利回り(今期予想)2.3%
浮動株時価総額推計 5600億円浮動株比率 60.0%(2026/03/31時点)
ネットキャッシュ比率-0.05倍算出根拠: ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
リターン/リスクスコア2.48やや良い

企業概要

機械要素部品の製造販売を主軸に産業機械分野と輸送機器分野に製品を供給する企業である。産業機器事業では直動システムを中心とした機械要素部品及び産業機械を、輸送機器事業ではステアリング部品、サスペンション部品、ブレーキ部品を自動車・二輪車メーカー向けに開発設計・製造販売している。

業績・決算

今期業績予想

前期実績と今期予想
指標前期実績2025年12月期今期予想2026年12月期前期比
売上高2404億4400万円2760億0000万円増加+14.8%前年差 355億5600万円
営業利益144億3600万円310億0000万円増加+114.7%前年差 165億6400万円
経常利益451億0300万円会社予想なし比較不可会社予想なし前年差 会社予想なし
当期純利益-698億9100万円227億0000万円黒字転換前年差 925億9100万円
1株当たり配当246円184円減少-25.2%前年差 -62円
予想期
2026年12月期
公開日時
2026/05/11 15:30公開
資料名
第1四半期決算短信(連結・IFRS)
資料リンク
開示資料

現在の四半期進捗

1Q時点

売上高営業利益当期純利益
累計実績
690億4300万円
会社予想
2760億0000万円
達成率
25.0%
累計実績
76億2000万円
会社予想
310億0000万円
達成率
24.6%
累計実績
44億9100万円
会社予想
227億0000万円
達成率
19.8%

業績予想の修正履歴

修正なし

直近四半期の変化

2025年12月期 第4四半期 / 前年同期 2024年12月期 第4四半期

  • 売上高の伸びに対して販管費負担が重くなり、利益率を押し下げやすい状態です。

成長と費用の変化

指標比較軸
売上高-31.8%前年同四半期
売上原価-37.3%前年同四半期
粗利率当期PL
販管費-15.9%前年同四半期
販管費率22.6%当期PL
限界販管費率前年同四半期
営業利益-16.8%前年同四半期

売上の現金化

指標比較軸
営業CF/営業利益2.96倍当期CF/PL
売上債権CF影響 / 売上高当期CF/PL
売上債権回転日数(DSO・TTM)TTM
売上債権回転日数(DSO・TTM)の前年差TTM vs 前期FY
売上債権の前期末比前期末

在庫・運転資本の重さ

指標比較軸
棚卸資産の前期末比-28.9%前期末
棚卸資産回転日数(DIO・TTM)140.0日TTM
棚卸資産回転日数(DIO・TTM)の前年差+16.5日TTM vs 前期FY
仕入債務回転日数(DPO・TTM)TTM
キャッシュ・コンバージョン・サイクル(CCC・TTM)TTM
営業運転資本 / TTM売上高TTM
在庫の季節性ギャップ-37.6pt過去同四半期中央値

比較可能性

指標群比較軸状態
PL前年同四半期2024年12月期 第4四半期
CF前年同四半期2024年12月期 第4四半期
BS前期末2024年12月期 FY
回転日数TTM vs 前期FY2024年12月期 FY
季節性過去同四半期の前期末比中央値過去同四半期サンプル不足、必要なXBRL指標が未取得のため計算不可

事業・地域別業績

— / 2026/12/31 / — / —

対象決算期: —対象期間: 2026/12/31 / —開示種別: —開示日時: 2026/05/11 15:30:00
セグメント注記はありますが、XBRL上のセグメント別数値タグを確認できませんでした。

開示情報

開示資料の要点

成長・重点領域

  • 半導体関連需要の拡大(生成AI、自国生産拡大)
  • 中国や新興国での販売網・生産体制強化
  • 先進国での自動化・ロボット化進展

主なリスク

  • 地政学リスク(ロシア・ウクライナ、中東、米中対立)
  • インフレ進行、米関税政策
  • 自然災害、テロ、戦争、感染症

投資・M&A・資本配分

  • 非継続事業除く継続事業研究開発費
  • 設備投資総額:21,041百万円(日本9,557、米州3,246、欧州2,177、中国2,746、その他3,313)

有価証券報告書と決算短信の差分

1) 有報にのみ記載されている内容

  • 企業の沿革(1971年創業からの詳細な歴史)
  • 事業の内容(直動システムの詳細説明、各地域子会社の事業位置づけ、系統図)
  • 関係会社の状況(全連結子会社・持分法適用会社の住所、資本金、事業内容、議決権割合、関係内容)
  • 従業員の状況(連結・単体従業員数、平均年齢・勤続年数・給与、労働組合、管理職女性比率、育休取得率、賃金差異)
  • コーポレートガバナンス(取締役会構成、監査等委員会、指名・報酬諮問委員会、リスク管理体制)
  • 設備の状況(主要設備の帳簿価額・従業員数、設備投資詳細、新設・除却計画)
  • 提出会社の株式状況(発行可能株式数、発行済株式数、株主構成、大株主)
  • 研究開発活動(具体的な新製品開発内容)
  • 連結財務諸表注記(詳細な会計方針、見積り、非金融資産減損、税効果など)

2) 有報の方が詳細に記載されている内容

  • 主要な経営指標等の推移(連結・単体5年分詳細、注記)
  • 経営方針・環境・課題(ROE10%目標、輸送機器事業譲渡詳細、中長期戦略)
  • サステナビリティ(マテリアリティ、気候変動TCFD、人的資本)
  • 事業等のリスク(災害、地政学、人財、需要変動、原材料、情報セキュリティなど詳細)
  • 重要な契約(コミットメントライン詳細、輸送機器事業譲渡)
  • 提出会社の経営成績分析(単体詳細指標、株主還元)
  • 非継続事業詳細(売却目的資産・負債内訳、キャッシュフロー)
  • 金融商品の公正価値階層・感応度分析

決算短信のトーン変化

判定
表現が強まった
比較対象
2026/02/13 から 2026/05/11

直近決算短信では、産業機器事業における需要回復と利益率の大幅改善を強調する前向きなトーンが目立つ。一方、前回決算短信では運輸機器事業の譲渡損失や持分法投資損失の計上により業績が圧迫されており、慎重な表現が多かった。売上収益営業利益率は8.0ポイント上昇し11.0%となったことや、ROE10%超の早期実現という新経営方針の打ち出しから、経営陣の決意と自信が増していることが読み取れる。

  • 「営業利益は前年同期に比べて59億7千9百万円(364.4%)増加し76億2千万円となった」(直近)vs「営業利益は前期に比べて14億8千7百万円(△9.3%)減少し144億3千6百万円となった」(前回)
  • 「売上収益営業利益率は8.0ポイント上昇し、11.0%となった」(直近)vs「売上収益営業利益率は1.1ポイント低下し、6.0%となった」(前回)
  • 「エレクトロニクス関連を中心に需要が回復に向かったことにより」(直近)vs「需要は概ね横ばいで推移しました」(前回・日本セグメント)
  • 「ROE 10%超の早期実現」を掲げ…構造改革と選択と集中に加え、ROEの分母である自己資本のコントロールもより重視」(直近でより積極的な経営姿勢が表明されている)
  • 「事業を譲渡することが相応しいとの判断のもと…基本契約書を締結しました」(直近では決定済み・前向き)vs「事業を譲渡することが相応しいとの判断のもと…決定し…基本契約書を締結しました」(前回ではまだ計画段階の色彩が強い)

想定為替レート

開示
TDNET / 2026/02/13

2026年12月期の業績見通しにおいて、年平均外国為替レートとして1米ドル150円、1ユーロ175円を前提としている。

  • 2026年12月期 / 米ドル / 1米ドル150円業績見通しにおける年平均の外国為替レート
  • 2026年12月期 / ユーロ / 1ユーロ175円業績見通しにおける年平均の外国為替レート
  • ※業績見通しにおける年平均の外国為替レートは1米ドル150円、1ユーロ175円を前提にしております。

直近の開示・ニュース

開示日時は日本時間で表示しています。

決算・業績

大量保有・その他EDINET

決算・業績(過去分)

資本政策(過去分)

大量保有・その他EDINET(過去分)

株価水準・株主還元

株価水準

予想PER38.99倍現在株価 / 会社予想EPS(1株当たり利益)
実績PER-12.77倍プライム市場・機械平均: 26.20倍現在株価 / 直近通期実績EPS(1株当たり利益)
PBR3.50倍プライム市場・機械平均: 2.20倍株価純資産倍率

配当

項目名今期予想前期実績
1株当たり配当184.0円/株246.0円/株
配当利回り2.3%3.1%
配当性向90.8%-39.8%
DOE8.2%10.4%
自己資本利益率-DOE差0.8%-23.0%

財務・長期推移

収益性・資本効率

ROE(通期実績)-12.6%自己資本利益率
ROIC(1Q実績)1.9%投下資本利益率
自己資本比率(1Q実績)52.6%純資産 / 総資産
D/Eレシオ(1Q実績)0.55倍有利子負債 / 自己資本

ROE分解

売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ

売上高純利益率6.5%
総資産回転率0.14回
財務レバレッジ1.90倍

注記: 高ROEでも、財務レバレッジ主導なら注意が必要です。

資産

流動資産

1618億5300万円

総資産比 33.7%

  • 現金及び現金同等物934億9400万円
  • 在庫(棚卸商品)683億5900万円

固定資産

1865億8300万円

総資産比 38.8%

負債・純資産

負債

2279億1300万円

総資産比 47.4%

  • 有利子負債1400億0000万円

純資産

2527億0500万円

総資産比 52.6%

  • 純資産2527億0500万円

長期財務データ

長期財務

THK (6481) の長期財務チャート

従業員生産性

従業員生産性の推移

THKの従業員生産性の推移

純資産推移

純資産の推移

THK (6481) の純資産・ROE・ROIC推移チャート

EPS成長・推移

1株利益の推移

THK (6481) のEPS・利益率推移チャート

企業詳細・比較

主要株主

株主構成

2025年12月31日の有価証券報告書より

順位株主名持株比率
1
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)
16.12%
2
株式会社日本カストディ銀行(信託口)
13.08%
3
TERAMACHI株式会社
5.36%
4
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部
4.10%
5
BBH (LUX) FOR FIDELITY FUNDS-GLOBAL TECHNOLOGY POOL 常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行
2.29%
6
OASIS JAPAN STRATEGIC FUND Y LTD. 常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店
1.77%
7
株式会社日本カストディ銀行(信託口4)
1.52%
8
株式会社みずほ銀行 常任代理人 株式会社日本カストディ銀行
1.42%
9
OASIS JAPAN STRATEGIC FUND LTD. 常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店
1.39%
10
JP MORGAN CHASE BANK 385781 常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部
1.38%

保有株式

時価 約71億円 含み益 約27億円 2025年12月31日の有価証券報告書

銘柄帳簿額 / 保有株数時価 / 差額保有目的
ツガミ (6101)
保有株数: 300,000株 帳簿額: 8億6100万円 相互保有: 有
時価: 約23億円 帳簿差額: +約14億円
直動製品の販売先であり、継続的な取引関係の強化により当社の中長期的な企業価値向上に資すると判断。
東京精密 (7729)
保有株数: 52,000株 帳簿額: 5億7700万円 相互保有: 有
時価: 約10億円 帳簿差額: +約4億円
直動製品の販売先であり、継続的な取引関係の強化により当社の中長期的な企業価値向上に資すると判断。
三菱UFJフィナンシャル・グループ (8306)
保有株数: 293,900株 帳簿額: 7億3200万円 相互保有: 無※2
時価: 約10億円 帳簿差額: +約2億円
事業活動のための資金調達の円滑化、金融情報の収集等を通じ、当社の中長期的な企業価値向上に資すると判断。
NITTOKU (6145)
保有株数: 300,000株 帳簿額: 7億2700万円 相互保有: 有
時価: 約10億円 帳簿差額: +約2億円
直動製品の販売先であり、継続的な取引関係の強化により当社の中長期的な企業価値向上に資すると判断。
みずほフィナンシャルグループ (8411)
保有株数: 63,900株 帳簿額: 3億6400万円 相互保有: 無※2
時価: 約5億円 帳簿差額: +約1億円
事業活動のための資金調達の円滑化、金融情報の収集等を通じ、当社の中長期的な企業価値向上に資すると判断。
オークマ (6103)
保有株数: 100,026株 帳簿額: 3億6300万円 相互保有: 有
時価: 約5億円 帳簿差額: +8711万円
直動製品の販売先であり、継続的な取引関係の強化により当社の中長期的な企業価値向上に資すると判断。 持株会に加入しているため株式数が増加。
不二越 (6474)
保有株数: 63,777株 帳簿額: 2億7700万円 相互保有: 有
時価: 約4億円 帳簿差額: +約1億円
直動製品の販売先であり、継続的な取引関係の強化により当社の中長期的な企業価値向上に資すると判断。 持株会に加入しているため株式数が増加。
高周波熱錬 (5976)
保有株数: 200,000株 帳簿額: 2億5500万円 相互保有: 有
時価: 約3億円 帳簿差額: +500万円
製造工程の一部を担う外注先であり、継続的な取引関係の強化により当社の中長期的な企業価値向上に資すると判断。
オーネックス (5987)
保有株数: 53,000株 帳簿額: 9100万円 相互保有: 有
時価: 約1億円 帳簿差額: +970万円
製造工程の一部を担う外注先であり、継続的な取引関係の強化により当社の中長期的な企業価値向上に資すると判断。
鳥羽洋行 (7472)
保有株数: 18,399株 帳簿額: 7400万円 相互保有: 無
時価: 約1億円 帳簿差額: -960万円
直動製品の販売先であり、継続的な取引関係の強化により当社の中長期的な企業価値向上に資すると判断。 持株会に加入しているため株式数が増加。
ミクロン精密 (6159)
保有株数: 30,000株 帳簿額: 6200万円 相互保有: 無
時価: 約1億円 帳簿差額: -200万円
直動製品の販売先であり、継続的な取引関係の強化により当社の中長期的な企業価値向上に資すると判断。
ヒーハイスト (6433)
保有株数: 50,000株 帳簿額: 4700万円 相互保有: 有
時価: 約1億円 帳簿差額: +1300万円
直動製品の販売先であり、継続的な取引関係の強化により当社の中長期的な企業価値向上に資すると判断。
㈱Laboro.AI
相互保有: 無
時価: -
当事業年度において株式を売却。

主要な取引・提携関係

有価証券報告書に記載された主要販売先、主要仕入先、重要契約先、提携先のうち、資本関係を除いた上位5件です。

山梨中央銀行 (8360)

THKと契約がある

根拠 1 件 / 文書 1 件

  • 株式会社みずほ銀行、株式会社三菱UFJ銀行、株式会社三井住友銀行、三井住友信託銀行株式会社、株式会社山口銀行、株式会社山梨中央銀行、株式会社りそな銀行

主要設備・不動産

2025年12月31日開示の有価証券報告書より

設備名(所在地)内容帳簿価額
甲府工場 (山梨県中央市)(注)2
セグメント の名称: 日本 設備の内容: 生産設備 2025年12月31日現在 従業員数 (人): 538
帳簿価額(百万円): 823 帳簿価額(百万円): 5,178 帳簿価額(百万円): 365 帳簿価額(百万円): 77 2025年12月31日現在 帳簿価額(百万円): 6,445
甲府工場 (山梨県中央市)(注)2
セグメント の名称: 日本 設備の内容: 生産設備 2025年12月31日現在 従業員数 (人): 538
帳簿価額(百万円): 823 帳簿価額(百万円): 5,178 帳簿価額(百万円): (38) 帳簿価額(百万円): 77 2025年12月31日現在 帳簿価額(百万円): 6,445
岐阜工場 (岐阜県不破郡関ヶ原町) (注)2
セグメント の名称: 日本 設備の内容: 生産設備 2025年12月31日現在 従業員数 (人): 237
帳簿価額(百万円): 1,012 帳簿価額(百万円): 2,661 帳簿価額(百万円): 2,157 帳簿価額(百万円): 66 2025年12月31日現在 帳簿価額(百万円): 5,897
岐阜工場 (岐阜県不破郡関ヶ原町) (注)2
セグメント の名称: 日本 設備の内容: 生産設備 2025年12月31日現在 従業員数 (人): 237
帳簿価額(百万円): 1,012 帳簿価額(百万円): 2,661 帳簿価額(百万円): (86) 帳簿価額(百万円): 66 2025年12月31日現在 帳簿価額(百万円): 5,897
三重工場 (三重県松阪市)(注)2
セグメント の名称: 日本 設備の内容: 生産設備 2025年12月31日現在 従業員数 (人): 293
帳簿価額(百万円): 883 帳簿価額(百万円): 3,595 帳簿価額(百万円): 211 帳簿価額(百万円): 111 2025年12月31日現在 帳簿価額(百万円): 4,802
三重工場 (三重県松阪市)(注)2
セグメント の名称: 日本 設備の内容: 生産設備 2025年12月31日現在 従業員数 (人): 293
帳簿価額(百万円): 883 帳簿価額(百万円): 3,595 帳簿価額(百万円): (42) 帳簿価額(百万円): 111 2025年12月31日現在 帳簿価額(百万円): 4,802
山口工場 (山口県山陽小野田市)(注)2
セグメント の名称: 日本 設備の内容: 生産設備 2025年12月31日現在 従業員数 (人): 802
帳簿価額(百万円): 1,980 帳簿価額(百万円): 12,526 帳簿価額(百万円): 1,122 帳簿価額(百万円): 326 2025年12月31日現在 帳簿価額(百万円): 15,955
山口工場 (山口県山陽小野田市)(注)2
セグメント の名称: 日本 設備の内容: 生産設備 2025年12月31日現在 従業員数 (人): 802
帳簿価額(百万円): 1,980 帳簿価額(百万円): 12,526 帳簿価額(百万円): (175) 帳簿価額(百万円): 326 2025年12月31日現在 帳簿価額(百万円): 15,955
山形工場 (山形県東根市) (神奈川県川崎市川崎区) (注)2
セグメント の名称: 日本 設備の内容: 生産設備 2025年12月31日現在 従業員数 (人): 803
帳簿価額(百万円): 7,182 帳簿価額(百万円): 10,262 帳簿価額(百万円): 1,847 帳簿価額(百万円): 118 2025年12月31日現在 帳簿価額(百万円): 19,411
山形工場 (山形県東根市) (神奈川県川崎市川崎区) (注)2
セグメント の名称: 日本 設備の内容: 生産設備 2025年12月31日現在 従業員数 (人): 803
帳簿価額(百万円): 7,182 帳簿価額(百万円): 10,262 帳簿価額(百万円): (176) 帳簿価額(百万円): 118 2025年12月31日現在 帳簿価額(百万円): 19,411
本社 (東京都港区) (東京都大田区) 技術開発部他管理部門
セグメント の名称: 日本 設備の内容: 研究開発用 設備 管理設備 2025年12月31日現在 従業員数 (人): 874
帳簿価額(百万円): 271 帳簿価額(百万円): 2,182 帳簿価額(百万円): 706 帳簿価額(百万円): 1,285 2025年12月31日現在 帳簿価額(百万円): 4,445
本社 (東京都港区) (東京都大田区) 技術開発部他管理部門
セグメント の名称: 日本 設備の内容: 研究開発用 設備 管理設備 2025年12月31日現在 従業員数 (人): 874
帳簿価額(百万円): 271 帳簿価額(百万円): 2,182 帳簿価額(百万円): (7) 帳簿価額(百万円): 1,285 2025年12月31日現在 帳簿価額(百万円): 4,445
中部商品センター (岐阜県不破郡関ケ原町) 他全国4センター
セグメント の名称: 日本 設備の内容: 物流設備 2025年12月31日現在 従業員数 (人): 19
帳簿価額(百万円): 493 帳簿価額(百万円): 2 帳簿価額(百万円): 15 帳簿価額(百万円): 3 2025年12月31日現在 帳簿価額(百万円): 515
中部商品センター (岐阜県不破郡関ケ原町) 他全国4センター
セグメント の名称: 日本 設備の内容: 物流設備 2025年12月31日現在 従業員数 (人): 19
帳簿価額(百万円): 493 帳簿価額(百万円): 2 帳簿価額(百万円): (5) 帳簿価額(百万円): 3 2025年12月31日現在 帳簿価額(百万円): 515

データの見方・算出方法

注記・定義・算出式

  • ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
  • 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
  • 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
  • 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
  • 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
  • ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × (発行済株式総数 - 自己保有株式数)
  • 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
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