6481 / プライム

ＴＨＫ

推計時価総額

約8500億円

概要

株価チャート

配当利回り（今期予想）	2.8%
浮動株時価総額	推計 5100億円浮動株比率 60.0%（2026/03/31時点）
ネットキャッシュ比率	-0.03倍算出根拠: 当サイト計算のネットキャッシュ比率 = （現金及び預金 116,924,000,000円 + 有価証券 0円 + 投資有価証券 0円 × 0.7 - 有利子負債 139,813,000,000円 - リース負債 0円 - 預かり金 0円） ÷ 株価 7,100円 × （発行済株式総数 119,099,803株 - 自己保有株式数 7,027,254株）
リターン/リスク偏差値	58.8全銘柄平均50・平均

企業概要

機械要素部品の製造販売を主軸に産業機械分野と輸送機器分野に製品を供給する企業である。産業機器事業では直動システムを中心とした機械要素部品及び産業機械を、輸送機器事業ではステアリング部品、サスペンション部品、ブレーキ部品を自動車・二輪車メーカー向けに開発設計・製造販売している。

https://www.thk.com/jp/ja/

業績・決算

比較する決算期間に差があります

今期業績予想、現在の四半期進捗、直近四半期の変化で参照している決算期や期間が一部異なります。表中の数値は各 projection の値をそのまま表示しています。

項目	決算期	期間	開示種別
直近損益実績	2026年12月期	Q2	2026年12月期第2四半期（中間期）決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）
直近通期損益実績	2025年12月期	FY	（数値データ追加）「2025年12月期決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）」における数値データ（XBRL）について
直近貸借対照表	2026年12月期	Q2	—

今期業績予想

前期実績と今期予想
指標	前期実績2025年12月期	今期予想2026年12月期
売上高	2404億4400万円	3100億0000万円
営業利益	144億3600万円	480億0000万円
経常利益	451億0300万円	会社予想なし
当期純利益	-698億9100万円	548億0000万円
1株当たり配当	246円	195円

予想期: 2026年12月期
公開日時: 2026/08/05 15:30公開
資料名: 2026年12月期第2四半期（中間期）決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）
資料リンク: 開示資料

この予想期の修正履歴なし

現在の四半期進捗

2Q時点（2026/08/05発表）

売上高	営業利益	当期純利益
累計実績 1510億6700万円会社予想 3100億0000万円達成率 48.7%	累計実績 224億8300万円会社予想 480億0000万円達成率 46.8%	累計実績 337億4400万円会社予想 548億0000万円達成率 61.6%

指標	2026年度2Q時点	前年同期比
売上高	1510億6700万円	+32.4%
売上原価	991億8400万円	+23.7%
販管費	289億4900万円	+5.7%
営業利益	224億8300万円	+268.9%

事業・地域別業績

— / 2025/06/30 / — / 160

対象決算期: —対象期間: 2025/06/30 / —開示種別: 160開示日時: 2025/08/07 11:20:00

事業セグメント

セグメント	売上構成%	利益構成%	当期売上・収益	YoY%	前年売上・収益	増減額	外部収益	セグメント間収益	利益	利益率	資産	資産利益率
Japan	30.3%	66.8%	533億4300万円	-35.4%	825億6700万円	-292億2400万円	533億4300万円	277億6800万円	105億8900万円	19.9%	—	—
The Americas	24.9%	10.2%	438億4900万円	-12.0%	498億2900万円	-59億8000万円	438億4900万円	1億0600万円	16億1300万円	3.7%	—	—
Europe	19.2%	-3.5%	338億7700万円	-9.6%	374億9300万円	-36億1600万円	338億7700万円	4億1200万円	-5億6000万円	-1.7%	—	—
China	20.1%	24.0%	354億4300万円	7.2%	330億5500万円	23億8800万円	354億4300万円	32億2200万円	38億0200万円	10.7%	—	—
その他その他	5.5%	2.6%	97億3200万円	-7.8%	105億6000万円	-8億2800万円	97億3200万円	21億4500万円	4億1900万円	4.3%	—	—
報告セグメントとその他の合計その他を含む合計	100.0%	100.0%	1762億4600万円	-17.5%	2135億0700万円	-372億6100万円	1762億4600万円	336億5500万円	158億6300万円	9.0%	—	—
調整額調整額	—	—	-7億7200万円	—	-336億5500万円	328億8300万円	-7億7200万円	-336億5500万円	-57億8200万円	—	—	—

開示情報

開示資料の要点

事業概要

成長・重点領域

半導体関連需要の拡大（生成AI、自国生産拡大）
中国や新興国での販売網・生産体制強化
先進国での自動化・ロボット化進展

主なリスク

地政学リスク（ロシア・ウクライナ、中東、米中対立）
インフレ進行、米関税政策
自然災害、テロ、戦争、感染症

投資・M&A・資本配分

非継続事業除く継続事業研究開発費
設備投資総額：21,041百万円（日本9,557、米州3,246、欧州2,177、中国2,746、その他3,313）

有価証券報告書と決算短信の差分

1) 有報にのみ記載されている内容

企業の沿革（1971年創業からの詳細な歴史）
事業の内容（直動システムの詳細説明、各地域子会社の事業位置づけ、系統図）
関係会社の状況（全連結子会社・持分法適用会社の住所、資本金、事業内容、議決権割合、関係内容）
従業員の状況（連結・単体従業員数、平均年齢・勤続年数・給与、労働組合、管理職女性比率、育休取得率、賃金差異）
コーポレートガバナンス（取締役会構成、監査等委員会、指名・報酬諮問委員会、リスク管理体制）
設備の状況（主要設備の帳簿価額・従業員数、設備投資詳細、新設・除却計画）
提出会社の株式状況（発行可能株式数、発行済株式数、株主構成、大株主）
研究開発活動（具体的な新製品開発内容）
連結財務諸表注記（詳細な会計方針、見積り、非金融資産減損、税効果など）

2) 有報の方が詳細に記載されている内容

主要な経営指標等の推移（連結・単体5年分詳細、注記）
経営方針・環境・課題（ROE10%目標、輸送機器事業譲渡詳細、中長期戦略）
サステナビリティ（マテリアリティ、気候変動TCFD、人的資本）
事業等のリスク（災害、地政学、人財、需要変動、原材料、情報セキュリティなど詳細）
重要な契約（コミットメントライン詳細、輸送機器事業譲渡）
提出会社の経営成績分析（単体詳細指標、株主還元）
非継続事業詳細（売却目的資産・負債内訳、キャッシュフロー）
金融商品の公正価値階層・感応度分析

決算短信のトーン変化

判定: 表現が強まった
比較対象: 2026/02/13 から 2026/05/11

直近決算短信では、産業機器事業における需要回復と利益率の大幅改善を強調する前向きなトーンが目立つ。一方、前回決算短信では運輸機器事業の譲渡損失や持分法投資損失の計上により業績が圧迫されており、慎重な表現が多かった。売上収益営業利益率は8.0ポイント上昇し11.0%となったことや、ROE10%超の早期実現という新経営方針の打ち出しから、経営陣の決意と自信が増していることが読み取れる。

「営業利益は前年同期に比べて59億7千9百万円(364.4％)増加し76億2千万円となった」（直近）vs「営業利益は前期に比べて14億8千7百万円(△9.3％)減少し144億3千6百万円となった」（前回）
「売上収益営業利益率は8.0ポイント上昇し、11.0％となった」（直近）vs「売上収益営業利益率は1.1ポイント低下し、6.0％となった」（前回）
「エレクトロニクス関連を中心に需要が回復に向かったことにより」（直近）vs「需要は概ね横ばいで推移しました」（前回・日本セグメント）
「ROE 10％超の早期実現」を掲げ…構造改革と選択と集中に加え、ROEの分母である自己資本のコントロールもより重視」（直近でより積極的な経営姿勢が表明されている）
「事業を譲渡することが相応しいとの判断のもと…基本契約書を締結しました」（直近では決定済み・前向き）vs「事業を譲渡することが相応しいとの判断のもと…決定し…基本契約書を締結しました」（前回ではまだ計画段階の色彩が強い）

開示日時は日本時間で表示しています。

決算・業績

資本政策

TDNET2026/08/05 15:30剰余金の配当（中間配当）および期末配当予想の修正に関するお知らせ

決算・業績（過去分）

資本政策（過去分）

大量保有・その他EDINET（過去分）

株価水準・株主還元

株価水準

予想PER	14.52倍現在株価 / 会社予想EPS（1株当たり利益）
実績PER	-11.48倍プライム市場・機械平均: 24.40倍現在株価 / 直近通期実績EPS（1株当たり利益）
PBR	2.88倍プライム市場・機械平均: 1.90倍株価純資産倍率

配当

項目名	今期予想	前期実績
1株当たり配当	195.0円/株	246.0円/株
配当利回り	2.8%	3.5%
配当性向	39.9%	-39.8%
DOE	7.9%
自己資本利益率-DOE差	11.9%

自社株買い

期間	予定	進捗	出所
2024/11/13〜2025/11/12	400.00億円	400.00億円 / 400.00億円（100%）	EDINET 2025/12/15

財務・長期推移

収益性・資本効率

ROE（通期実績）	-21.7%自己資本利益率
ROIC（半期実績）	5.4%投下資本利益率
自己資本比率（半期実績）	57.4%純資産 / 総資産
D/Eレシオ（半期実績）	0.51倍有利子負債 / 自己資本

ROE分解

売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ

売上高純利益率	22.3%
総資産回転率	0.31回
財務レバレッジ	1.74倍

キャッシュフロー推移

従業員数と生産性の推移

ＴＨＫ (6481) の従業員数、従業員1人当たり売上高、従業員1人当たり営業利益の推移チャート

純資産とROE, ROICの推移

EPS、営業利益率、純利益率の推移

過去3年平均-9.18% （CAGR・通期実績）

企業詳細・比較

主要株主

株主構成

2025年12月31日の有価証券報告書より

順位	株主名	持株比率
1	日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）	16.12%
2	株式会社日本カストディ銀行（信託口）	13.08%
3	TERAMACHI株式会社	5.36%
4	STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 常任代理人　株式会社みずほ銀行決済営業部	4.10%
5	BBH (LUX) FOR FIDELITY FUNDS-GLOBAL TECHNOLOGY POOL 常任代理人株式会社三菱ＵＦＪ銀行	2.29%
6	OASIS JAPAN STRATEGIC FUND Y LTD．常任代理人シティバンク、エヌ・エイ東京支店	1.77%
7	株式会社日本カストディ銀行（信託口4）	1.52%
8	株式会社みずほ銀行常任代理人　株式会社日本カストディ銀行	1.42%
9	OASIS JAPAN STRATEGIC FUND LTD．常任代理人シティバンク、エヌ・エイ東京支店	1.39%
10	JP MORGAN CHASE BANK 385781 常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部	1.38%

保有株式

時価　約64億円　含み益　約31億円　2024年12月31日の有価証券報告書

銘柄	帳簿額 / 保有株数	時価 / 差額	保有目的
ツガミ (6101)	保有株数: 300,000株基準日: 2024/12/31 帳簿額: 4億6700万円相互保有: 有	時価: 約17億円帳簿差額: +約12億円	直動製品の販売先であり、継続的な取引関係の強化により当社の中長期的な企業価値向上に資すると判断。
三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ (8306)	保有株数: 293,900株基準日: 2024/12/31 帳簿額: 5億4200万円相互保有: 無※2	時価: 約11億円帳簿差額: +約5億円	事業活動のための資金調達の円滑化、金融情報の収集等を通じ、当社の中長期的な企業価値向上に資すると判断。
東京精密 (7729)	保有株数: 52,000株基準日: 2024/12/31 帳簿額: 3億8200万円相互保有: 有	時価: 約9億円帳簿差額: +約5億円	直動製品の販売先であり、継続的な取引関係の強化により当社の中長期的な企業価値向上に資すると判断。
ＮＩＴＴＯＫＵ (6145)	保有株数: 300,000株基準日: 2024/12/31 帳簿額: 6億1900万円相互保有: 有	時価: 約7億円帳簿差額: +約1億円	直動製品の販売先であり、継続的な取引関係の強化により当社の中長期的な企業価値向上に資すると判断。
みずほフィナンシャルグループ (8411)	保有株数: 63,900株基準日: 2024/12/31 帳簿額: 2億4700万円相互保有: 無※2	時価: 約5億円帳簿差額: +約2億円	事業活動のための資金調達の円滑化、金融情報の収集等を通じ、当社の中長期的な企業価値向上に資すると判断。
オークマ (6103)	保有株数: 99,977株基準日: 2024/12/31 帳簿額: 3億4000万円相互保有: 有	時価: 約5億円帳簿差額: +約1億円	直動製品の販売先であり、継続的な取引関係の強化により当社の中長期的な企業価値向上に資すると判断。持株会に加入しているため株式数が増加。※3
不二越 (6474)	保有株数: 63,576株基準日: 2024/12/31 帳簿額: 2億0100万円相互保有: 有	時価: 約4億円帳簿差額: +約1億円	直動製品の販売先であり、継続的な取引関係の強化により当社の中長期的な企業価値向上に資すると判断。持株会に加入しているため株式数が増加。
高周波熱錬 (5976)	保有株数: 200,000株基準日: 2024/12/31 帳簿額: 1億9500万円相互保有: 有	時価: 約3億円帳簿差額: +約1億円	製造工程の一部を担う外注先であり、継続的な取引関係の強化により当社の中長期的な企業価値向上に資すると判断。
オーネックス (5987)	保有株数: 53,000株基準日: 2024/12/31 帳簿額: 1億0300万円相互保有: 有	時価: 約1億円帳簿差額: -760万円	製造工程の一部を担う外注先であり、継続的な取引関係の強化により当社の中長期的な企業価値向上に資すると判断。
鳥羽洋行 (7472)	保有株数: 17,938株基準日: 2024/12/31 帳簿額: 6200万円相互保有: 無	時価: 約1億円帳簿差額: +795万円	直動製品の販売先であり、継続的な取引関係の強化により当社の中長期的な企業価値向上に資すると判断。持株会に加入しているため株式数が増加。
ミクロン精密 (6159)	保有株数: 30,000株基準日: 2024/12/31 帳簿額: 4700万円相互保有: 無	時価: 約1億円帳簿差額: +1000万円	直動製品の販売先であり、継続的な取引関係の強化により当社の中長期的な企業価値向上に資すると判断。
ヒーハイスト (6433)	保有株数: 50,000株基準日: 2024/12/31 帳簿額: 1800万円相互保有: 無	時価: 約1億円帳簿差額: +3200万円	直動製品の販売先であり、継続的な取引関係の強化により当社の中長期的な企業価値向上に資すると判断。
㈱Laboro.AI	保有株数: 117,370株基準日: 2024/12/31 帳簿額: 1億1700万円相互保有: 無	時価: -	IoTなどのソリューション開発におけるAI技術の協業関係強化により、当社の中長期的な企業価値向上に資すると判断。
ダイフク (6383)	基準日: 2024/12/31 相互保有: 無	時価: -	当事業年度において株式を売却。
ＳＣＲＥＥＮホールディングス (7735)	基準日: 2024/12/31 相互保有: 無	時価: -	当事業年度において株式を売却。
タカトリ (6338)	基準日: 2024/12/31 相互保有: 無	時価: -	当事業年度において株式を売却。
ソディック (6143)	基準日: 2024/12/31 相互保有: 無	時価: -	当事業年度において株式を売却。
日精樹脂工業 (6293)	基準日: 2024/12/31 相互保有: 無	時価: -	当事業年度において株式を売却。
ハイレックスコーポレーション (7279)	基準日: 2024/12/31 相互保有: 無	時価: -	当事業年度において株式を売却。
北川精機 (6327)	基準日: 2024/12/31 相互保有: 無	時価: -	当事業年度において株式を売却。
日本電気硝子 (5214)	基準日: 2024/12/31 相互保有: 無	時価: -	当事業年度において株式を売却。
澁谷工業 (6340)	基準日: 2024/12/31 相互保有: 無	時価: -	当事業年度において株式を売却。

データの見方・算出方法

注記・定義・算出式

ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × （発行済株式総数 - 自己保有株式数）
金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。