東京応化工業

1) 有報にのみ記載されている内容

• 企業の沿革（1940年設立以降の工場新設、上場、子会社設立等の詳細年表）
• 関係会社の状況（子会社8社・関連会社3社の名称、住所、資本金、議決権比率、事業内容、主要子会社の損益情報）
• 従業員の状況（連結・提出会社の従業員数、平均年齢・勤続年数・給与、労働組合、女性管理職比率・育休取得率・賃金差異）
• 経営方針、経営環境及び対処すべき課題（経営理念、中期計画目標、7つの全社戦略）
• サステナビリティに関する考え方及び取組（ガバナンス、リスク管理、気候変動対応、人的資本戦略・目標）
• 事業等のリスク（13項目の詳細リスク要因）
• 重要な契約（サムスン物産との合弁契約）
• 研究開発活動（重点分野、体制、研究開発費15,673百万円）
• 設備の状況（事業所別設備内容・帳簿価額・従業員数、設備投資計画）
• 株式等の状況（発行可能株式数、発行済株式、新株予約権詳細、株主構成、大株主）
• 自己株式の取得・処理状況
• 配当政策（DOE4.0％目処）
• コーポレート・ガバナンス（取締役会・執行役員会・監査等委員会の構成・開催状況、内部統制、リスク管理）
• 役員の状況（役員一覧・略歴・所有株式数）
• 株式保有状況（政策保有株式の保有方針・銘柄別状況）
• 経理の状況（財務諸表作成方法、監査証明、内部統制特段の取組）
• 提出会社の株式事務の概要（基準日、単元株式数等）

2) 有報の方が詳細に記載されている内容

• 主要な経営指標等の推移（連結・個別5期分詳細、注記含む株価・配当性向・株主総利回り）
• 生産・受注・販売実績（生産実績157,231百万円、販売実績237,029百万円、主な相手先別売上高）
• 経営者による財政状態・経営成績・キャッシュ・フローの状況の分析（資産・負債・純資産変動要因、キャッシュ・フロー分析、重要な会計上の見積り）
• 設備投資等の概要（総額28,723百万円、主な投資内容）
• 連結財務諸表注記（棚卸資産評価損、研究開発費内訳、減損損失詳細、金融商品・有価証券・デリバティブ・退職給付・税効果・収益認識・セグメント等の詳細）
• 個別財務諸表注記（関係会社取引高、販売費・一般管理費内訳）