9755 / プライム

応用地質

約681億円

約2,800円

  • 次回決算5月12日
  • 貸借区分貸借
  • 信用倍率約1倍

株価チャート

企業概要

自然災害対策及び社会インフラ維持管理に関する調査・設計・計測サービスを提供し、環境保全及び資源エネルギー開発を支援するソリューションを国内外の企業及び公共団体に提供している。防災・インフラ事業では非破壊検査製品及びモニタリングシステム、環境・エネルギー事業では土壌地下水汚染対策及び再生可能エネルギー事業化支援、国際事業ではKINEMETRICS地震観測システム及びGEOMETRICS物理探査機器を展開する。

ひと目まとめ

予想PER
16.44倍

業種平均 11.90倍

実績PER
14.80倍

業種平均 11.90倍

PBR
0.81倍

業種平均 1.10倍

ROE
---
配当利回り(今期予想)
---
時価総額
約681億円
ネットキャッシュ比率
0.26倍
算出根拠

当サイト計算のネットキャッシュ比率 = (現金及び預金 23,363,000,000円 + 有価証券 0円 + 投資有価証券 4,021,000,000円 × 0.7 - 有利子負債 3,734,000,000円 - リース負債 5,286,000,000円 - 預かり金 322,000,000円) ÷ 株価 2,800円 × (発行済株式総数 24,322,000株 - 自己保有株式数 1,534,300株)

リスク/リターンスコア
-0.02

平均

決算・業績のいま

直近決算概要

2025年12月期 2025年12月期 通期実績

売上高を 100% とした比較

売上内容と利益率のバーグラフ

売上高 前年同期比 +2.97%
762億8500万円
  • 原価
    526億3600万円 売上比 69.0%
  • 販管費
    195億4000万円 売上比 25.6%
  • 営業利益
    41億0800万円 売上比 5.4%
利益率
経常利益 49億5300万円
売上比 6.5% 前年同期比 -6.83%
純利益 43億3100万円
売上比 5.7% 前年同期比 +8.00%
発表日 2026-02-12

会社予想修正履歴

修正日売上(会社予想)営業利益(会社予想)経常利益(会社予想)純利益(会社予想)EPS(会社予想)
2026/01/08
760億0000万円据え置き (0.0%)
37億0000万円+4億0000万円 (+12.1%)
44億0000万円+4億0000万円 (+10.0%)
39億0000万円+4億0000万円 (+11.4%)
170.36円+17.47円 (+11.4%)

現在の四半期進捗

2025年12月期 / Q4 の累計実績と会社予想に対する達成率です。四半期短信を出さない会社は半期短信を使います。

注記: 達成率は累計実績を会社予想で割った値です。会社予想がレンジ開示のときは中間値を使います。マイナス値は 0% より左へはみ出して表示します。

直近の開示・報道

大量保有・その他EDINET

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決算・業績

資本政策

大量保有・その他EDINET

損益計算書

項目 実績 / 開示日 2026-02-12 2025年12月期 通期 実績 / 開示日 2025-03-26 2024年12月期 通期
売上収益 762億8500万円 740億8500万円
原価 526億3600万円 ---
販売費ならびに一般管理費 195億4000万円 ---
営業利益 41億0800万円 ---
税引前利益 67億1600万円 ---
親会社の所有者に帰属する当期利益 43億3100万円 40億1000万円

株主還元・資本政策

配当

  • 一株あたり配当 ---
  • 今期配当予想 未定
  • 配当利回り(今期予想) ---
  • 昨期実績配当性向 ---
  • 昨期実績DOE ---
  • 昨期実績ROE-DOE差 ---

開示から拾った要点

成長領域

  • 防災・インフラ事業
  • 環境・エネルギー事業
  • 全体売上高

リスク

  • 公共セクター受注構成比高
  • 成果品瑕疵責任
  • 為替変動

投資 / M&A / 資本配分

  • バランスシート最適化
  • 中期経営計画2026
有報と短信の差分

1) 有報にのみ記載されている内容

  • 会社の沿革(1957年設立以降の詳細な歴史的事件・買収・組織変更)
  • 事業系統図
  • 連結子会社・持分法適用関連会社の詳細リスト(住所・資本金・事業内容・議決権割合・関係内容)
  • 従業員の状況(セグメント別・平均年齢・平均勤続年数・平均給与・女性管理職比率・育児休業取得率・賃金差異)
  • 労働組合の状況
  • 長期ビジョン「OYO サステナビリティ ビジョン 2030」の詳細(ありたい姿・マテリアリティ8項目)
  • 中期経営計画「OYO 中期経営計画2026」の詳細(基本方針・セグメント再編・キャッシュアロケーション・株主還元・サステナブル経営・2026年度目標)
  • サステナビリティのガバナンス・リスク管理(サステナビリティ推進委員会・リスク統括責任者)
  • 気候変動対応(TCFD提言賛同・シナリオ分析・GHG排出量目標・Scope1+2+3実績)
  • 人的資本(D&I・健康経営・労働安全マネジメント・人材育成方針・研修内容・主要指標)
  • 自然資本との関係性(TNFD提言・環境データ)
  • 事業等のリスク(14項目の詳細)
  • 設備の状況(事業所別設備・帳簿価額・従業員数・設備投資計画)
  • 株式等の状況(発行可能株式総数・新株予約権・大株主・議決権状況・役員株式給付信託詳細)
  • コーポレートガバナンス(監査等委員会設置会社移行・取締役会・執行役員会・指名報酬委員会・役員一覧・報酬決定方針)
  • 研究開発活動の詳細(各セグメントの具体的内容・研究開発費内訳)
  • 提出会社の経営指標等(株主総利回り・最高/最低株価・配当性向)
  • 政策保有株式の詳細(保有方針・銘柄別保有状況)

2) 有報の方が詳細に記載されている内容

  • 主要な経営指標等の推移(連結・単体:5期分・注記詳細)
  • 事業の内容(事業系統図・会社別位置付け)
  • 従業員の状況(連結セグメント別・単体詳細)
  • 経営方針・経営環境・課題(各セグメントの市場環境詳細)
  • サステナビリティ(マテリアリティ表・気候変動リスク/機会表・GHG排出量表・健康目標表・人的資本投資額)
  • 研究開発活動(総額・セグメント別詳細・具体事例)
  • 設備投資等の概要(総額・主な内容)
  • セグメント情報(受注高・受注残高・生産/販売実績)
  • キャッシュ・フロー関連指標(自己資本比率・時価ベース自己資本比率・キャッシュフロー対有利子負債比率・インタレストカバレッジレシオの5期推移)
  • 重要な会計上の見積り(調査業務契約の収益認識詳細)
  • 収益認識(顧客区分別売上高分解・契約資産/負債残高・残存履行義務)
  • 税効果会計(繰越欠損金の期限別内訳・負担率調整項目詳細)
  • 有価証券(時価レベル分類・償還予定額詳細)
  • 退職給付(調整表・年金資産内訳・数理計算基礎)
  • 借入金等明細表(平均利率・返済期限)

バリュエーション参考

株価指標の目安

実績PER14.80倍

過去3年間レンジ

12.1317.39
PBR0.81倍

過去3年間レンジ

データなし

財務状態

最新財務スナップショット

最新表示: 2025年12月期 通期(開示日 2026-02-12)

総資産

1085億1500万円

負債合計

297億1000万円

純資産

788億0500万円

資産の中身

流動資産

799億5600万円

総資産比 73.7%

  • 現金及び現金同等物 233億6300万円
  • 在庫(棚卸商品) 86億9900万円
  • その他流動資産 478億9400万円

固定資産

285億5900万円

総資産比 26.3%

  • 投資有価証券 40億2100万円
  • その他固定資産 245億3800万円

負債・純資産の中身

負債

297億1000万円

  • 有利子負債 90億2000万円
  • その他負債 206億9000万円

長期財務

営業CF・投資CF・財務CF・現金・現金等価物・フリーCFの推移です。

応用地質 (9755) の長期財務チャート

研究開発費・設備投資

通期実績の研究開発費、販管費比、設備投資、売上高比の年次推移です。

決算期 研究開発費 販管費比 設備投資 売上高比
2025年12月期 --- --- 19億7200万円 2.6%

純資産の推移

決算期 純資産 グラフ
2021年12月期 698億0400万円
2022年12月期 705億4400万円
2023年12月期 750億9300万円
2024年6月期 787億5800万円
2024年12月期 787億5800万円
2025年12月期 788億0500万円

1株利益の成長率

過去3年平均(通期実績) +6.38% 年平均(CAGR・通期実績)

1株利益の推移

応用地質 (9755) のEPS・利益率推移チャート

セグメント分析

--- / 2025/12/31 / --- / 120

docId: S100XTJV 開示: 2026/03/25 10:01:00
セグメント注記はありますが、XBRL上のセグメント別数値タグを確認できませんでした。

主要株主

株主構成

2025年12月31日の有価証券報告書より

順位株主名持株比率
1
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)
11.20%
2
公益財団法人深田地質研究所
11.10%
3
THE SFP VALUE REALIZATION MASTER FUND LTD.(常任代理人 立花証券株式会社)
9.60%
4
須賀 るり子
6.50%
5
応用地質従業員持株会
3.40%
6
株式会社日本カストディ銀行(信託口)
3.30%
7
JP MORGAN CHASE BANK 385642(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)
2.30%
8
日本生命保険相互会社
2.10%
9
MORGAN STANLEY SMITH BARNEY LLC CLIENTS FULLY PAID SEG ACCOUNT(常任代理人 シティバンク エヌエイ 東京支店)
1.50%
10
有限会社エーケー
1.40%

保有株式

時価 約67億円 含み益 約28億円   2024年12月31日の有価証券報告書

銘柄帳簿額 / 保有株数時価 / 差額保有目的
鹿島建設 (1812)
保有株数: 492,500株 基準日: 2024-12-31 帳簿額: 14億1800万円 相互保有: 有
近似価格: 約6,000円 時価: 約30億円 帳簿差額: +約15億円
防災・インフラ事業等において取引関係があり、その維持・強化を通した企業価値向上を目的として保有しております。株式保有に伴うリスクと便益等を定量的に評価の上、総合的に判断しています。定量的な保有効果については、守秘義務の観点から記載しておりません。
月島ホールディングス (6332)
保有株数: 872,000株 基準日: 2024-12-31 帳簿額: 13億1000万円 相互保有: 有
近似価格: 約3,000円 時価: 約26億円 帳簿差額: +約13億円
防災・インフラ事業等において取引関係があり、その維持・強化を通した企業価値向上を目的として保有しております。株式保有に伴うリスクと便益等を定量的に評価の上、総合的に判断しています。定量的な保有効果については、守秘義務の観点から記載しておりません。
建設技術研究所 (9621)
保有株数: 122,041株 基準日: 2024-12-31 帳簿額: 6億0000万円 相互保有: 有
近似価格: 約2,900円 時価: 約4億円 帳簿差額: -約2億円
防災・インフラ事業等において取引関係があり、その維持・強化を通した企業価値向上を目的として保有しております。株式保有に伴うリスクと便益等を定量的に評価の上、総合的に判断しています。定量的な保有効果については、守秘義務の観点から記載しておりません。
みずほフィナンシャルグループ (8411)
保有株数: 40,252株 基準日: 2024-12-31 帳簿額: 1億5500万円 相互保有: 無(注)2
近似価格: 約6,600円 時価: 約3億円 帳簿差額: +約1億円
主要な取引金融機関であり、財務等における取引関係の維持・強化のために保有しております。株式保有に伴うリスクと便益等を定量的に評価の上、総合的に判断しています。定量的な保有効果については、守秘義務の観点から記載しておりません。
三菱UFJフィナンシャル・グループ (8306)
保有株数: 94,560株 基準日: 2024-12-31 帳簿額: 1億7400万円 相互保有: 無(注)1
近似価格: 約2,800円 時価: 約3億円 帳簿差額: +9076万円
主要な取引金融機関であり、財務等における取引関係の維持・強化のために保有しております。株式保有に伴うリスクと便益等を定量的に評価の上、総合的に判断しています。定量的な保有効果については、守秘義務の観点から記載しておりません。
東海旅客鉄道 (9022)
保有株数: 35,000株 基準日: 2024-12-31 帳簿額: 1億0300万円 相互保有: 無
近似価格: 約4,100円 時価: 約1億円 帳簿差額: +4050万円
防災・インフラ事業等において取引関係があり、その維持・強化を通した企業価値向上を目的として保有しております。株式保有に伴うリスクと便益等を定量的に評価の上、総合的に判断しています。定量的な保有効果については、守秘義務の観点から記載しておりません。
いであ (9768)
保有株数: 19,000株 基準日: 2024-12-31 帳簿額: 4500万円 相互保有: 有
近似価格: 約3,700円 時価: 約1億円 帳簿差額: +2530万円
環境・エネルギー事業等において取引関係があり、その維持・強化を通した企業価値向上を目的として保有しております。株式保有に伴うリスクと便益等を定量的に評価の上、総合的に判断しています。定量的な保有効果については、守秘義務の観点から記載しておりません。
京王電鉄 (9008)
保有株数: 13,270株 基準日: 2024-12-31 帳簿額: 5000万円 相互保有: 無
近似価格: 約760円 時価: 約1億円未満 帳簿差額: -3991万円
防災・インフラ事業等において取引関係があり、その維持・強化を通した企業価値向上を目的として保有しております。株式保有に伴うリスクと便益等を定量的に評価の上、総合的に判断しています。定量的な保有効果については、守秘義務の観点から記載しておりません。当該会社との関係を維持・強化することを目的として取引先持株会に加入しております。
アスカ株式会社
相互保有: 有
時価: -
保有意義を見直した結果、売却しました。
東急 (9005)
相互保有: 無
近似価格: 約1,700円 時価: -
保有意義を見直した結果、売却しました。

注記 / 定義 / 算出式

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  • 営業DCF+非事業資産による株主価値は、営業事業価値と非事業資産・請求権を分解した現在価値ベースの参考表示です。
  • ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
  • 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
  • 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
  • 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
  • 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
  • ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × (発行済株式総数 - 自己保有株式数)
  • 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
  • ページ生成時刻: 2026-04-28T16:02:06.610730068+00:00