3040 / プライム

ソリトンシステムズ

推計時価総額

約390億円

  • 前回決算5月13日

概要

株価チャート

ひと目まとめ

ひと目まとめ指標
ROE17.2%
配当利回り(今期予想)3.0%
浮動株時価総額推計 140億円浮動株比率 35.0%(2026/03/31時点)
ネットキャッシュ比率
リターン/リスクスコア1.29平均

企業概要

企業向け情報セキュリティ製品およびクラウドサービスの開発販売、ネットワーク構築運用支援、映像伝送システムの開発販売、アナログ・デジタル混在半導体デバイスの開発販売を行う。主な製品・サービスとして情報漏洩対策・認証アクセス制御・サイバーセキュリティ対策、IoT脆弱性検出、Smart-telecasterシリーズを提供する。

業績・決算

今期業績予想

前期実績と今期予想
指標前期実績2025年12月期今期予想2026年12月期前期比
売上高197億6200万円212億0000万円増加+7.3%前年差 14億3800万円
営業利益28億4400万円31億5000万円増加+10.8%前年差 3億0600万円
経常利益29億7700万円32億0000万円増加+7.5%前年差 2億2300万円
当期純利益22億9800万円23億5000万円増加+2.3%前年差 5200万円
1株当たり配当54円60円増加+11.1%前年差 6円
予想期
2026年12月期
公開日時
2026/05/13 11:30公開
資料名
2026年12月期 第1四半期決算短信[日本基準](連結)
資料リンク
開示資料

現在の四半期進捗

1Q時点

売上高営業利益当期純利益
累計実績
51億6500万円
会社予想
212億0000万円
達成率
24.4%
累計実績
9億0800万円
会社予想
31億5000万円
達成率
28.8%
累計実績
6億8500万円
会社予想
23億5000万円
達成率
29.1%

業績予想の修正履歴

修正なし

直近四半期の変化

2025年12月期 第4四半期 / 前年同期 2024年12月期 第4四半期

設定閾値を超える変化はありません。

成長と費用の変化

指標比較軸
売上高+6.2%前年同四半期
売上原価+2.0%前年同四半期
粗利率当期PL
販管費+2.3%前年同四半期
販管費率32.3%当期PL
限界販管費率12.4%前年同四半期
営業利益前年同四半期

売上の現金化

指標比較軸
営業CF/営業利益当期CF/PL
売上債権CF影響 / 売上高当期CF/PL
売上債権回転日数(DSO・TTM)TTM
売上債権回転日数(DSO・TTM)の前年差TTM vs 前期FY
売上債権の前期末比前期末

在庫・運転資本の重さ

指標比較軸
棚卸資産の前期末比前期末
棚卸資産回転日数(DIO・TTM)TTM
棚卸資産回転日数(DIO・TTM)の前年差TTM vs 前期FY
仕入債務回転日数(DPO・TTM)TTM
キャッシュ・コンバージョン・サイクル(CCC・TTM)TTM
営業運転資本 / TTM売上高TTM
在庫の季節性ギャップ過去同四半期中央値

比較可能性

指標群比較軸状態
PL前年同四半期2024年12月期 第4四半期
CF前年同四半期2024年12月期 第4四半期
BS前期末2024年12月期 FY
回転日数TTM vs 前期FY2024年12月期 FY
季節性過去同四半期の前期末比中央値過去同四半期サンプル不足、必要なXBRL指標が未取得のため計算不可

事業・地域別業績

— / 2026/12/31 / — / —

対象決算期: —対象期間: 2026/12/31 / —開示種別: —開示日時: 2026/05/13 11:30:00
セグメント情報は確認できませんでした。

開示情報

開示資料の要点

成長・重点領域

  • ITセキュリティ事業の売上高18,516百万円(前年比5.9%増)、セグメント利益3,717百万円(前年比17.3%増)。自社製品/サービス(NetAttest EPS、FileZen S、Soliton OneGate)の販売堅調、防衛・防災・校務DX分野の大型案件獲得
  • 映像コミュニケーション事業の売上高1,053百万円(前年比5.3%増)、セグメント利益52百万円(前年比93.1%増)。Smart-telecasterシリーズのパブリックセーフティ分野販売増、ウクライナ復興支援実証成功
  • Eco 新規事業開発の売上高191百万円(前年比55.5%増)。官公庁向け小型伝送装置・人感センサー販売堅調、アナログエッジAIプロジェクト進捗

主なリスク

  • 情報セキュリティ対策
  • 自社製品開発リスク
  • 他社商品調達リスク

投資・M&A・資本配分

  • 総研究開発費1,146百万円(売上原価算入ソフト開発費1,526百万円含め総額2,673百万円)
  • ITセキュリティ事業(717百万円)

中期経営計画

開示
TDNET / 2026/03/19
計画名
中期経営計画(2026年12月期~2028年12月期)
対象期間
2026年12月期~2028年12月期

2028年12月期に「ニッチキングを脱し、DXの基盤を支える企業」を目指す3ヵ年の計画です。売上高245億円、営業利益50億円、営業利益率20.4%を数値目標として掲げ、年平均成長率は売上高7.4%、営業利益20.6%を目指します。ITセキュリティ、映像コミュニケーション、Eco新規事業開発の各セグメントごとに成長戦略を推進し、安定配当の継続と利益成長に合わせた増配を基本方針とします。

重点施策

  • ITセキュリティ事業:「認証」を軸に利便性を高め、主力製品のクラウド化によるストックビジネス推進で次の成長ステージへ進む
  • 映像コミュニケーション事業:映像伝送分野の深化と、防衛・防災等の公共分野での取り組みおよび遠隔操縦技術の海外展開を推進する
  • Eco新規事業開発:アナログエッジAIチップのローンチと量産化の整備を進める
  • 人的資本投資:従業員の平均給与約13%アップ、開発部門の業務時間の10~20%を新規開発・研究に充てるなど、ES向上と生産性向上を図る
  • キャッシュアロケーション:将来成長に向けたR&D投資、アナログエッジAIチップ投資、人的投資、M&A等の戦略投資を実施する

財務目標

  • 2028年12月期売上高:245億円(2025年12月期実績197億円、CAGR7.4%)
  • 2028年12月期営業利益:50億円(2025年12月期実績28億円、CAGR20.6%)
  • 2028年12月期営業利益率:20.4%(2025年12月期実績14.4%)
  • 2028年12月期1株当たり当期純利益:184円(2025年12月期実績123円、CAGR14.0%)
  • 2028年12月期自己資本当期純利益益率:20.0%(2025年12月期実績18.0%)
  • ITセキュリティ事業:2028年12月期売上高225億円、営業利益55億円(CAGR14%)、ストックビジネス比率55%
  • 映像コミュニケーション事業:2028年12月期売上高16.5億円(CAGR16%)、営業利益1.7億円
  • Eco新規事業開発:2028年12月期売上高3.5億円(CAGR22%)、営業利益△1.6億円

投資・資本配分

  • R&D投資:ITセキュリティ製品のクラウド化および機能強化の推進、サイバーセキュリティやAIに関わるリスク・PQC等への対応
  • アナログエッジAIチップのローンチ・微細化に向けた投資
  • 競争力強化に向けた人的投資:待遇改善、教育投資、AI活用による生産性向上
  • 事業基盤強化および成長に向けたM&A等の戦略投資
  • 将来成長への戦略投資総額として約130億円を想定

有価証券報告書と決算短信の差分

1) 有報にのみ記載されている内容

  • 企業の沿革(1979年設立以降の詳細な歴史、子会社設立・合併・清算等)
  • 事業系統図
  • 関係会社の状況(住所、資本金、議決権所有割合、関係内容の詳細表)
  • 従業員の状況(セグメント別従業員数、平均年齢・勤続年数・給与、管理職女性割合、育休取得率、賃金差異)
  • 労働組合の状況
  • 経営方針、経営環境、対処すべき課題
  • サステナビリティに関する考え方及び取組(ガバナンス、戦略、リスク管理、指標・目標)
  • 事業等のリスク(12項目の詳細)
  • 研究開発活動(セグメント別研究開発費、主要プロジェクトの詳細)
  • 設備の状況(設備投資概要、主要設備表、設備の新設・除却計画)
  • 株式等の状況(発行可能株式総数、新株予約権、発行済株式推移、所有者別・大株主状況、議決権状況)
  • 自己株式の取得・処理状況
  • 配当政策の詳細
  • コーポレートガバナンス(取締役会・監査等委員会の状況、内部統制、リスク管理、役員状況・報酬、監査状況)
  • 投資株式の保有状況
  • 提出会社の株式事務の概要
  • 提出会社の親会社等の情報・参考情報

2) 有報の方が詳細に記載されている内容

  • 主要な経営指標等の推移(連結・個別5期分、株価収益率・株主総利回り・最高・最低株価含む)
  • 提出会社の経営指標等(配当性向・株主総利回り含む)
  • 事業の内容(セグメント別主な営業種目・会社名)
  • 経営者による財政状態・経営成績・キャッシュ・フローの状況の分析(経済環境、セグメント別業績詳細、キャッシュ・フロー要因、重要な会計方針・見積り、経営成績分析)
  • 生産・受注・販売の実績(セグメント別売上高・前年比、主な相手先別売上高)
  • キャッシュ・フロー関連指標の推移(5期分、時価ベース自己資本比率等)
  • 連結貸借対照表(有形・無形固定資産の純額明細、圧縮記帳)
  • 連結損益計算書(販売費及び一般管理費の主要費目)
  • 連結キャッシュ・フロー計算書(注記詳細)
  • セグメント情報(収益分解:商品・製品・保守・クラウドサービス・役務その他)
  • 財務諸表(個別貸借対照表・損益計算書・株主資本等変動計算書・附属明細表)
  • 注記事項(リース取引、金融商品、退職給付、税効果会計、収益認識の詳細)

直近の開示・ニュース

開示日時は日本時間で表示しています。

株価水準・株主還元

株価水準

予想PER15.78倍現在株価 / 会社予想EPS(1株当たり利益)
実績PER16.13倍プライム市場・情報通信・サービスその他平均: 12.80倍現在株価 / 直近通期実績EPS(1株当たり利益)
PBR2.76倍プライム市場・情報通信・サービスその他平均: 1.10倍株価純資産倍率

配当

項目名今期予想前期実績
1株当たり配当60.0円/株54.0円/株
配当利回り3.0%2.7%
配当性向47.3%45.7%
DOE8.3%7.6%
自己資本利益率-DOE差9.2%9.6%

財務・長期推移

収益性・資本効率

ROE(通期実績)17.2%自己資本利益率
ROIC(1Q実績)6.7%投下資本利益率
自己資本比率(1Q実績)53.3%純資産 / 総資産
D/Eレシオ(1Q実績)0.01倍有利子負債 / 自己資本

ROE分解

売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ

売上高純利益率13.3%
総資産回転率0.20回
財務レバレッジ1.88倍

注記: 高ROEでも、財務レバレッジ主導なら注意が必要です。

資産

流動資産

231億7700万円

総資産比 92%

  • 現金及び現金同等物87億1500万円
  • 有価証券(流動)60億0000万円

固定資産

20億2600万円

総資産比 8%

  • 投資有価証券1200万円

負債・純資産

負債

117億8300万円

総資産比 46.8%

  • リース負債9700万円

純資産

134億2000万円

総資産比 53.2%

  • 純資産134億2000万円

長期財務データ

長期財務

ソリトンシステムズ (3040) の長期財務チャート

従業員生産性

従業員生産性の推移

ソリトンシステムズの従業員生産性の推移

純資産推移

純資産の推移

ソリトンシステムズ (3040) の純資産・ROE・ROIC推移チャート

EPS成長・推移

1株利益の成長率

過去3年平均(通期実績)+8.89%年平均(CAGR・通期実績)

1株利益の推移

ソリトンシステムズ (3040) のEPS・利益率推移チャート

企業詳細・比較

主要株主

株主構成

2025年12月31日の有価証券報告書より

順位株主名持株比率
1
有限会社Zen-Noboks
44.29%
2
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)
7.73%
3
ソリトンシステムズ従業員持株会
3.78%
4
株式会社三井住友銀行
2.59%
5
鎌田 信夫
2.08%
6
株式会社日本カストディ銀行(信託口)
1.69%
7
BBH BOSTON CUSTODIAN  FOR JAPAN EQUITY  PREMIUM FUND OF UBS  UNIVERSAL 620373 (常任代理人 株式会社みずほ銀行)
1.48%
8
UBS AG LONDON A/C IPB SEGREGATED CLIENT ACCOUNT (常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ)
0.93%
9
鎌田 祥志
0.68%
10
三好 修
0.60%

保有株式

 2024年12月31日の有価証券報告書

銘柄帳簿額 / 保有株数時価 / 差額保有目的
JNグループ (6634)
基準日: 2024/12/31 相互保有: 無
時価: -
同社株式は今後の取引の可能性に鑑み、保有しておりましたが、当期売却いたしました。
㈱ストリームメディアコーポレーション
基準日: 2024/12/31 相互保有: 無
時価: -
同社株式は今後の取引の可能性に鑑み、保有しておりましたが、当期売却いたしました。
コナミグループ (9766)
基準日: 2024/12/31 相互保有: 無
時価: -
同社株式は今後の取引の可能性に鑑み、保有しておりましたが、当期売却いたしました。
スカラ (4845)
基準日: 2024/12/31 相互保有: 無
時価: -
同社株式は今後の取引の可能性に鑑み、保有しておりましたが、当期売却いたしました。

主要設備・不動産

2025年12月31日開示の有価証券報告書より

設備名(所在地)内容帳簿価額
本社 (東京都新宿区)
セグメントの名称: ITセキュリティ 映像コミュニケーション Eco 新規事業開発 全社 設備の内容: 事務所
帳簿価額(百万円) 建物及び 構築物: 105 帳簿価額(百万円) 土地 (面積): - 帳簿価額(百万円) 車両運搬具: 1 帳簿価額(百万円) 工具器具 備品: 74 帳簿価額(百万円) 合計: 181
開発分室 (東京都新宿区)
セグメントの名称: ITセキュリティ 設備の内容: 事務所
帳簿価額(百万円) 建物及び 構築物: 7 帳簿価額(百万円) 土地 (面積): - 帳簿価額(百万円) 車両運搬具: - 帳簿価額(百万円) 工具器具 備品: 35 帳簿価額(百万円) 合計: 42
物流倉庫 (東京都江戸川区)
セグメントの名称: 全社 設備の内容: 物流倉庫
帳簿価額(百万円) 建物及び 構築物: - 帳簿価額(百万円) 土地 (面積): - 帳簿価額(百万円) 車両運搬具: - 帳簿価額(百万円) 工具器具 備品: 2 帳簿価額(百万円) 合計: 2
大阪営業所 (大阪市北区)
セグメントの名称: ITセキュリティ 映像コミュニケーション Eco 新規事業開発 全社 設備の内容: 事務所
帳簿価額(百万円) 建物及び 構築物: 38 帳簿価額(百万円) 土地 (面積): - 帳簿価額(百万円) 車両運搬具: - 帳簿価額(百万円) 工具器具 備品: 6 帳簿価額(百万円) 合計: 44
札幌営業所 (札幌市中央区)
セグメントの名称: ITセキュリティ 設備の内容: 事務所
帳簿価額(百万円) 建物及び 構築物: 12 帳簿価額(百万円) 土地 (面積): - 帳簿価額(百万円) 車両運搬具: - 帳簿価額(百万円) 工具器具 備品: 4 帳簿価額(百万円) 合計: 16
名古屋営業所 (名古屋市中区)
セグメントの名称: ITセキュリティ 設備の内容: 事務所
帳簿価額(百万円) 建物及び 構築物: 1 帳簿価額(百万円) 土地 (面積): - 帳簿価額(百万円) 車両運搬具: - 帳簿価額(百万円) 工具器具 備品: 0 帳簿価額(百万円) 合計: 2
福岡営業所 (福岡市博多区)
セグメントの名称: ITセキュリティ 設備の内容: 事務所
帳簿価額(百万円) 建物及び 構築物: 3 帳簿価額(百万円) 土地 (面積): - 帳簿価額(百万円) 車両運搬具: - 帳簿価額(百万円) 工具器具 備品: 0 帳簿価額(百万円) 合計: 4
東北営業所 (仙台市青葉区)
セグメントの名称: ITセキュリティ 設備の内容: 事務所
帳簿価額(百万円) 建物及び 構築物: 2 帳簿価額(百万円) 土地 (面積): - 帳簿価額(百万円) 車両運搬具: - 帳簿価額(百万円) 工具器具 備品: 1 帳簿価額(百万円) 合計: 4
長野開発分室 (長野県長野市)
セグメントの名称: ITセキュリティ Eco 新規事業開発 設備の内容: 事務所
帳簿価額(百万円) 建物及び 構築物: 0 帳簿価額(百万円) 土地 (面積): - 帳簿価額(百万円) 車両運搬具: - 帳簿価額(百万円) 工具器具 備品: 5 帳簿価額(百万円) 合計: 5
山形総合開発センター (山形県山形市)
セグメントの名称: ITセキュリティ 映像コミュニケーション 設備の内容: 事務所
帳簿価額(百万円) 建物及び 構築物: 137 帳簿価額(百万円) 土地 (面積): 86 (6,388.45㎡) 帳簿価額(百万円) 車両運搬具: - 帳簿価額(百万円) 工具器具 備品: 10 帳簿価額(百万円) 合計: 233
本社及びその他 国内営業所
セグメントの名称: 全セグメント 設備の内容: 事務所
-
本社及びその他 国内営業所
セグメントの名称: 全セグメント 設備の内容: 車両・運搬具 OA機器
-

データの見方・算出方法

注記・定義・算出式

  • ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
  • 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
  • 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
  • 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
  • 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
  • ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × (発行済株式総数 - 自己保有株式数)
  • 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
  • ページ生成時刻: 2026/06/27 23:31