6923 / プライム
スタンレー電気
約4560億円
約3,000円
株価チャート
企業概要
自動車向け照明機器、電子部品、電子応用製品の製造販売を主な事業とし、国内外の自動車メーカーや関連市場に製品を提供している。主に自動車用照明製品、電子デバイス製品、電子応用製品を展開し、連結子会社39社及び持分法適用関連会社2社を通じてグローバルに事業を運営している。
https://www.stanley-electric.com/jp/
参考銘柄
ひと目まとめ
- 予想PER
- 13.07倍
- 実績PER
- 14.58倍
- PBR
- 0.80倍
- ROE
- 0.1%
- 配当利回り(今期予想)
- ---
- 時価総額
- 約4560億円
- ネットキャッシュ比率
- 0.51倍
- リスク/リターンスコア
- 0.25
業種平均 17.50倍
業種平均 17.50倍
業種平均 1.10倍
算出根拠
当サイト計算のネットキャッシュ比率 = (現金及び預金 219,514,000,000円 + 有価証券 100,000,000円 + 投資有価証券 77,828,000,000円 × 0.7 - 有利子負債 40,000,000,000円 - リース負債 4,575,000,000円 - 預かり金 0円) ÷ 株価 3,000円 × (発行済株式総数 152,000,000株 - 自己保有株式数 2,887,900株)
平均
決算・業績のいま
直近決算概要
売上高を 100% とした比較
売上内容と利益率のバーグラフ
- 原価3039億7500万円 売上比 79.9%
- 販管費477億2700万円 売上比 12.6%
利益率
会社予想修正履歴
現在の四半期進捗
2026年3月期 / Q3 の累計実績と会社予想に対する達成率です。四半期短信を出さない会社は半期短信を使います。
横へスワイプして、売上高・営業利益・純利益を切り替えられます。
- 76.1%
売上高
累計実績 / 会社予想 / 達成率
- 累計実績
- 3802億8700万円
- 会社予想
- 5000億0000万円
- 達成率
- 76.1%
- 63.5%
営業利益
累計実績 / 会社予想 / 達成率
- 累計実績
- 285億8400万円
- 会社予想
- 450億0000万円
- 達成率
- 63.5%
- 68.0%
純利益
累計実績 / 会社予想 / 達成率
- 累計実績
- 213億6600万円
- 会社予想
- 314億0000万円
- 達成率
- 68.0%
直近の開示・報道
大量保有・その他EDINET
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決算・業績
資本政策
大量保有・その他EDINET
- EDINET 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- TDNET (開示事項の経過)岩崎電気株式会社の株式取得(子会社化)に関するお知らせ
- TDNET 役員の異動および委嘱事項に関するお知らせ
- TDNET 財務上の特約が付された金銭消費貸借契約の締結について
- EDINET 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- EDINET 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- EDINET 臨時報告書
- TDNET 岩崎電気株式会社の株式取得(子会社化)に関するお知らせ
- EDINET 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- EDINET 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- EDINET 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- EDINET 半期報告書-第121期(2025/04/01-2026/03/31)
- EDINET 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- EDINET 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
損益計算書
| 項目 | 2026年3月期 3Q | 2025年3月期 通期 |
|---|---|---|
| 売上収益 | 3802億8700万円 | 5095億6500万円 |
| 原価 | 3039億7500万円 | --- |
| 販売費ならびに一般管理費 | 477億2700万円 | --- |
| 営業利益 | 285億8400万円 | --- |
| 税引前利益 | 383億4200万円 | --- |
| 親会社の所有者に帰属する当期利益 | 213億6600万円 | 320億5800万円 |
株主還元・資本政策
自社株買い履歴
1つの決議枠ごとに、進捗と着地をまとめて表示しています。
金額達成率
100%
¥79,999,898,900 / ¥80,000,000,000
株数達成率
75.1%
26,291,800株 / 35,000,000株
月次進捗
開示イベント
- 2026/04/15 monthly_progress 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
開示から拾った要点
成長領域
- 自動車用照明製品(ランプシステム)事業が連結売上高の約8割を占める主力事業
- 米州における自動車用ランプの販売が堅調に推移
- 二輪車用ランプの販売が総じて堅調
リスク
- グローバルな経済状況の変動による業績への影響
- 為替変動(特に米州、欧州等での販売における為替動向)
- 製品の欠陥に起因する大規模なリコールや製造物責任賠償の発生
投資 / M&A / 資本配分
- 三菱電機モビリティ株式会社との合弁会社設立(次世代車両向けランプシステムの電子・制御部品事業、2025年10月の吸収分割効力発生日を予…
- Thai Stanley Electric Public Co., Ltd.の追加取得による連結子会社化(2024年4月)
バリュエーション参考
株価指標の目安
過去3年間レンジ
過去3年間レンジ
データなし
財務状態
最新財務スナップショット
最新表示: 2026年3月期 3Q(開示日 2026-01-29)
総資産
7793億1600万円
負債合計
2208億7000万円
純資産
5584億4600万円
資産の中身
流動資産
3890億2800万円
総資産比 49.9%
- 現金及び現金同等物 2019億4100万円
- 在庫(棚卸商品) 599億2900万円
- その他流動資産 1271億5800万円
固定資産
3902億8800万円
総資産比 50.1%
- 投資有価証券 811億3500万円
- その他固定資産 3091億5300万円
負債・純資産の中身
負債
2208億7000万円
- 有利子負債 1070億2400万円
- その他負債 1138億4600万円
長期財務
営業CF・投資CF・財務CF・現金・現金等価物・フリーCFの推移です。
研究開発費・設備投資
通期実績の研究開発費、販管費比、設備投資、売上高比の年次推移です。
| 決算期 | 研究開発費 | 販管費比 | 設備投資 | 売上高比 |
|---|---|---|---|---|
| 2025年3月期 | --- | --- | 6300万円 | 0.0% |
純資産の推移
| 決算期 | 純資産 | グラフ |
|---|---|---|
| 2024年3月期 | 5893億6200万円 | |
| 2025年3月期 | 5989億0600万円 |
1株利益の成長率
1株利益の推移
セグメント分析
2026年3月期 / 2025/12/31 / --- / ---
株主・保有・関係先・設備
主要株主
株主構成
2025年3月31日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 13.31% |
2 | 本田技研工業株式会社 | 11.22% |
3 | 株式会社C&I Holdings | 5.67% |
4 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 5.46% |
5 | 株式会社三井住友銀行 | 4.97% |
6 | 日本生命保険相互会社(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社) | 4.62% |
7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 3.67% |
8 | 野村信託銀行株式会社(退職給付信託三菱UFJ銀行口) | 3.65% |
9 | JP MORGAN CHASE BANK 385864 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 2.76% |
10 | BNYMSANV AS AGENT/CLIENTS LUX UCITS NON TREATY 1(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行) | 2.42% |
注記 / 定義 / 算出式
詳細を表示
- 営業DCF+非事業資産による株主価値は、営業事業価値と非事業資産・請求権を分解した現在価値ベースの参考表示です。
- ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
- 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
- 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
- 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × (発行済株式総数 - 自己保有株式数)
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
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