4189 / プライム
KHネオケム
推計時価総額
約1100億円
概要
株価チャート
ひと目まとめ
| ROE | 11.9% |
|---|---|
| 配当利回り(今期予想) | 3.8% |
| 浮動株時価総額 | 推計 650億円浮動株比率 60.0%(2026/03/31時点) |
| ネットキャッシュ比率 | -0.05倍算出根拠: ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額 |
| リターン/リスクスコア | 0.78平均 |
企業概要
オキソ技術を活用した石油化学製品の製造販売を主業とし、溶剤、可塑剤原料や機能性材料を国内外の産業向けに供給している。キョーワノイック-Nやオクチル酸などの特殊脂肪酸、PM-P・PMA-Pの高純度溶剤、オキソコール900を含むアルコール類を機能性材料・電子材料・基礎化学品の各分野で展開している。
業績・決算
今期業績予想
| 指標 | 前期実績2025年12月期 | 今期予想2026年12月期 | 前期比 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 1150億9800万円 | 1140億0000万円 | 減少-1.0%前年差 -10億9800万円 |
| 営業利益 | 112億4800万円 | 135億0000万円 | 増加+20.0%前年差 22億5200万円 |
| 経常利益 | 107億9300万円 | 126億0000万円 | 増加+16.7%前年差 18億0700万円 |
| 当期純利益 | 77億9900万円 | 87億0000万円 | 増加+11.6%前年差 9億0100万円 |
| 1株当たり配当 | 105円 | 110円 | 増加+4.8%前年差 5円 |
現在の四半期進捗
| 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|
|
|
|
業績予想の修正履歴
修正履歴 1件
| 修正日 | 方向 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 当期純利益 | EPS(1株当たり利益) | 1株当たり配当 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| ↓ | 1150億0000万円↓ -124億0000万円 (-9.7%) | 112億0000万円↓ -28億0000万円 (-20.0%) | 107億0000万円↓ -32億0000万円 (-23.0%) | 77億0000万円↓ -23億0000万円 (-23.0%) | 215.4円↓ -64.3円 (-23.0%) | — |
直近四半期の変化
2025年12月期 第4四半期 / 前年同期 2024年12月期 第4四半期
成長と費用の変化
| 指標 | 値 | 比較軸 |
|---|---|---|
| 売上高 | -3.9% | 前年同四半期 |
| 売上原価 | -4.5% | 前年同四半期 |
| 粗利率 | — | 当期PL |
| 販管費 | +4.3% | 前年同四半期 |
| 販管費率 | 11.8% | 当期PL |
| 限界販管費率 | — | 前年同四半期 |
| 営業利益 | -7.8% | 前年同四半期 |
売上の現金化
| 指標 | 値 | 比較軸 |
|---|---|---|
| 営業CF/営業利益 | 1.23倍 | 当期CF/PL |
| 売上債権CF影響 / 売上高 | — | 当期CF/PL |
| 売上債権回転日数(DSO・TTM) | — | TTM |
| 売上債権回転日数(DSO・TTM)の前年差 | — | TTM vs 前期FY |
| 売上債権の前期末比 | — | 前期末 |
在庫・運転資本の重さ
| 指標 | 値 | 比較軸 |
|---|---|---|
| 棚卸資産の前期末比 | — | 前期末 |
| 棚卸資産回転日数(DIO・TTM) | — | TTM |
| 棚卸資産回転日数(DIO・TTM)の前年差 | — | TTM vs 前期FY |
| 仕入債務回転日数(DPO・TTM) | — | TTM |
| キャッシュ・コンバージョン・サイクル(CCC・TTM) | — | TTM |
| 営業運転資本 / TTM売上高 | — | TTM |
| 在庫の季節性ギャップ | — | 過去同四半期中央値 |
比較可能性
| 指標群 | 比較軸 | 状態 |
|---|---|---|
| PL | 前年同四半期 | 2024年12月期 第4四半期 |
| CF | 前年同四半期 | 2024年12月期 第4四半期 |
| BS | 前期末 | 2024年12月期 FY |
| 回転日数 | TTM vs 前期FY | 2024年12月期 FY |
| 季節性 | 過去同四半期の前期末比中央値 | 過去同四半期サンプル不足、必要なXBRL指標が未取得のため計算不可 |
事業・地域別業績
— / 2026/12/31 / — / —
開示情報
開示資料の要点
成長・重点領域
- 機能性材料分野(冷凍機油原料)のアジア地域(中国・インド)での需要伸長、2024年の生産設備増強活用による事業拡大
- 電子材料分野の高純度溶剤・最先端半導体向け材料の拡販(AI関連需要増)
- 第5次中期経営計画の戦略ドメイン(環境・ヘルスケア・エレクトロニクス)での世界シェアNo.1製品拡大
主なリスク
- 経済・市場環境変動(自動車・住宅・電子機器需要減、地政学的リスク)
- 原燃料価格変動(ナフサ・プロピレン・LNGの高騰)
- 為替変動(輸入原料・輸出製品影響)
投資・M&A・資本配分
- 財務資本戦略
- 四日市工場発電設備新設(投資額350百万円、2026.8着手・2028.4完了、資金
中期経営計画
- 開示
- EDINET / 2026/03/25
- 計画名
- 第5次中期経営計画
- 対象期間
- 2025年度から2027年度
VISION 2030の達成に向けて、2025年度から2027年度の3ヵ年を対象とした第5次中期経営計画を策定し、基本方針を「新たな成長ステージへ」と定めています。3つの基本戦略に則り、戦略ドメインにおける世界シェアNo.1製品の拡大や新事業の創出、国内化学業界トップクラスの利益率達成を目指します。期間累計の連結営業利益449億円、期間累計連結EBITDA653億円、ROE15%を経営数値目標として掲げています。
重点施策
- 戦略Ⅰ 稼ぐ力の強化:冷凍機油原料、電子材料の拡販と基礎化学品の構造改革を推進する
- 戦略Ⅱ 将来への布石:PHBや糖鎖などの新規事業創出と、2030年目標のGHG排出量削減を前倒しで達成する
- 戦略Ⅲ 経営基盤の強化:DX推進による生産性向上、人財育成、サイバーセキュリティ対策を実施する
- 財務資本戦略:配当性向40%目処、DOE4%以上を基本方針とし、成長投資と株主還元のバランスを重視する
財務目標
- 2025年~2027年度までの期間累計連結営業利益 449億円
- 期間累計連結EBITDA 653億円
- ROE 15%
- 2027年の営業利益 165億円
- 2027年のEBITDA 236億円
- 2027年のROIC 12%
- 2027年のEBITDAマージン 18%
- 2027年の一人あたりEBITDA 28百万円
投資・資本配分
- 戦略ドメイン(環境、ヘルスケア、エレクトロニクス)に設備投資や研究開発など資源を集中的に配分する
- 高付加価値で独自性の高い製品に対して生産能力の増強や新製品の開発を進める
- AIやIoT等の最新技術を取り込み、生産効率を向上させるための投資を行う
- 営業キャッシュ・フローを基盤とした機動的かつ柔軟な資本配分を行う
有価証券報告書と決算短信の差分
1) 有報にのみ記載されている内容
- 企業の沿革(協和油化株式会社からの歴史、ケイジェイホールディングス設立経緯、ミヤコ化学㈱売却等)
- 事業系統図
- 企業理念(企業使命、経営姿勢、行動指針、安全指針)
- VISION 2030(目指す姿3点)
- 第5次中期経営計画(基本方針3戦略、数値目標:営業利益449億円等)
- サステナビリティ(7つの約束、財務・非財務KPI、TCFD対応、人的資本)
- 事業等のリスク(リスク管理体制、外部環境リスク、重要リスク6項目等)
- 研究開発活動(環境・ヘルスケア・エレクトロニクス・新製品詳細)
- 設備の状況(主要設備、設備投資4,231百万円、新設計画)
- 株式等の状況(発行可能株式総数、新株予約権、株主総利回り、最高・最低株価)
- 大株主の状況(所有割合等)
- コーポレート・ガバナンス(指名・報酬委員会、サステナビリティ委員会等詳細)
- 役員の状況(役員一覧、略歴、所有株式数)
- 監査の状況(監査等委員会、内部監査、会計監査人)
- 役員の報酬等(報酬決定方針、総額)
- 投資株式の保有状況(保有方針、銘柄別)
- 提出会社の株式事務の概要(単元株式数等)
2) 有報の方が詳細に記載されている内容
- 提出会社単独の主要な経営指標等(資本金、発行済株式総数、配当性向、株主総利回り等)
- 従業員の状況(平均年齢、平均勤続年数、平均年間給与、女性比率、育休取得率、賃金差異要因)
- 労働組合の状況
- 経営者による財政状態・経営成績・キャッシュ・フローの分析(事業分野別詳細、生産・販売実績)
- 重要な契約等(合弁会社㈱ジェイ・プラス)
- 設備投資等の概要(千葉工場CO2回収装置)
- 自己株式の取得等の状況(取得株数・価額)
- 配当政策(配当性向40%目処、DOE4%以上)
- 注記事項(金融商品時価、退職給付詳細、税効果会計、収益認識、セグメント情報)
決算短信のトーン変化
- 判定
- 表現が弱まった
- 比較対象
- 2026/02/06 から 2026/05/11
最新の決算短信では、売上高・利益ともに減少し、エアコン市場の在庫調整や基礎化学品のコスト増加など、事業環境の厳しさを強調しています。一方で、半導体向け電子材料は好調としていますが、全体としては中東情勢の不確実性に言及し、業績予想を据え置くなど慎重な姿勢が目立ちます。前回の短信は、機能性材料は前年並み、電子材料は増益と比較的安定した評価を示し、今後の回復策や成長機会への取り組みを前向きに語っていました。したがって、トーンは前回に比べて弱くなっています。
- 当第1四半期連結累計期間の当社グループの売上高は255億81百万円(前年同四半期比11.2%減)、営業利益は20億94百万円(同22.6%減)と減収減益となりました。
- エアコン市場は、米国冷媒規制に伴う需要の反動減による在庫調整が継続しました。
- 半導体市場は、生成AI関連の投資拡大を背景に先端半導体の好調が持続しました。
- 基礎化学品では...製造コストが増加し、収益を圧迫しました。
- 中東情勢の影響については不確実性が高く、業績予想に合理的に反映することが困難であるため、…業績予想は据え置いております。
想定為替レート
- 開示
- EDINET / 2026/03/25
2030年時点の炭素価格(130USD/1t-CO2)を円建てで試算するための前提為替レートとして、1USD=150円を想定している。
- 2025/01/01-2025/12/31(2030年見通し) / USD / 1USD=150円TCFD戦略(移行リスク)における2030年炭素価格130USD/1t-CO2の円建て負担増試算の前提為替レート
- 2025/01/01-2025/12/31(2030年見通し) / USD / 1USD=150円気候変動リスク管理におけるGX-ETS関連で、1.5℃シナリオの2030年炭素価格130USD/1トンを円建て負担試算するための前提為替レート
- 2030年の炭素価格:130USD/1t-CO2 (為替1USD=150円)と想定した場合、約71.3億円/年の負担増加の可能性があります。
- 1.5℃シナリオでは、2030年時点における炭素価格が130USD/1トンとなり、仮に炭素税等が導入された場合、2024年度のGHG排出量約37.5万トンに対し、約73.1億円/年(為替1USD=150円)の負担が増加する可能性があります。
直近の開示・ニュース
開示日時は日本時間で表示しています。
決算・業績
大量保有・その他EDINET
決算・業績(過去分)
大量保有・その他EDINET(過去分)
- EDINET臨時報告書
- EDINET内部統制報告書-第16期(2025/01/01-2025/12/31)
- EDINET確認書
- EDINET有価証券報告書-第16期(2025/01/01-2025/12/31)
- EDINET訂正発行登録書
- TDNET主要株主である筆頭株主の異動に関するお知らせ

- EDINET臨時報告書
- EDINET訂正発行登録書
- EDINET臨時報告書
- TDNET主要株主の異動に関するお知らせ

- EDINET自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- EDINET自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- EDINET自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- EDINET確認書
- EDINET半期報告書-第16期(2025/01/01-2025/12/31)
株価水準・株主還元
株価水準
| 予想PER | 11.67倍現在株価 / 会社予想EPS(1株当たり利益) |
|---|---|
| 実績PER | 13.29倍プライム市場・素材・化学平均: 24.30倍現在株価 / 直近通期実績EPS(1株当たり利益) |
| PBR | 1.40倍プライム市場・素材・化学平均: 1.90倍株価純資産倍率 |
財務・長期推移
収益性・資本効率
| ROE(通期実績) | 11.9%自己資本利益率 |
|---|---|
| ROIC(1Q実績) | 2.3%投下資本利益率 |
| 自己資本比率(1Q実績) | 59.4%純資産 / 総資産 |
| D/Eレシオ(1Q実績) | 0.25倍有利子負債 / 自己資本 |
ROE分解
売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
| 売上高純利益率 | 5.3% |
|---|---|
| 総資産回転率 | 0.21回 |
| 財務レバレッジ | 1.68倍 |
注記: 高ROEでも、財務レバレッジ主導なら注意が必要です。
総資産
1222億5100万円
負債合計
496億5800万円
純資産
725億9400万円
資産
流動資産
596億0700万円
総資産比 48.8%
- 現金及び現金同等物38億7500万円
固定資産
626億4400万円
総資産比 51.2%
- 投資有価証券86億4000万円
負債・純資産
負債
496億5800万円
総資産比 40.6%
- 有利子負債169億4900万円
- リース負債13億4000万円
純資産
725億9400万円
総資産比 59.4%
- 純資産725億9400万円
長期財務データ
長期財務

従業員生産性
従業員生産性の推移

純資産推移
純資産の推移

EPS成長・推移
1株利益の成長率
| 過去3年平均(通期実績) | +8.82%年平均(CAGR・通期実績) |
|---|
1株利益の推移

企業詳細・比較
主要株主
株主構成
2025年12月31日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 14.81% |
2 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 8.04% |
3 | 東ソー株式会社 | 5.27% |
4 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001
(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 3.39% |
5 | 株式会社みずほ銀行 | 2.09% |
6 | GOVERNMENT OF NORWAY
(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店) | 1.87% |
7 | JUNIPER
(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行) | 1.86% |
8 | THE BANK OF NEW YORK 133652
(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 1.84% |
9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505019
(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 1.48% |
10 | NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE WS WALES PENSION PARTNERSHIP (WALES PP) ASSET POOLING ACS UMBRELLA
(常任代理人 香港上海銀行東京支店) | 1.47% |
保有株式
時価 約69億円 含み益 約20億円 2025年12月31日の有価証券報告書
| 銘柄 | 帳簿額 / 保有株数 | 時価 / 差額 | 保有目的 |
|---|---|---|---|
東京応化工業 (4186) | 保有株数: 411,600株
帳簿額: 23億8800万円
相互保有: 有 | 時価: 約45億円
帳簿差額: +約21億円 | (保有目的) 主に電子材料における取引関係の維持・強化等を目的として保有しております。 (定量的な保有効果)(注) |
日油 (4403) | 保有株数: 313,500株
帳簿額: 9億4300万円
相互保有: 有 | 時価: 約8億円
帳簿差額: -約1億円 | (保有目的) 主に機能性材料における取引関係の維持・強化等を目的として保有しております。 (定量的な保有効果)(注) |
関西ペイント (4613) | 保有株数: 269,649株
帳簿額: 6億6700万円
相互保有: 有 | 時価: 約7億円
帳簿差額: +3408万円 | (保有目的) 主に基礎化学品における取引関係の維持・強化等を目的として保有しております。 (定量的な保有効果)(注) (株式数が増加した理由) 取引関係の更なる維持・強化等を目的とした取引先持株会を通じた取得 |
日本触媒 (4114) | 保有株数: 286,400株
帳簿額: 5億7400万円
相互保有: 有 | 時価: 約6億円
帳簿差額: +2744万円 | (保有目的) 主に基礎化学品における取引関係の維持・強化等を目的として保有しております。 (定量的な保有効果)(注) |
新日本理化 (4406) | 保有株数: 609,000株
帳簿額: 1億3600万円
相互保有: 有 | 時価: 約1億円
帳簿差額: -1420万円 | (保有目的) 主に基礎化学品における取引関係の維持・強化等を目的として保有しております。 (定量的な保有効果)(注) |
大伸化学 (4629) | 保有株数: 50,000株
帳簿額: 8000万円
相互保有: 有 | 時価: 約1億円
帳簿差額: +1500万円 | (保有目的) 主に基礎化学品における取引関係の維持・強化等を目的として保有しております。 (定量的な保有効果)(注) |
ナトコ (4627) | 保有株数: 12,000株
帳簿額: 1800万円
相互保有: 無 | 時価: 約1億円未満
帳簿差額: +360万円 | (保有目的) 主に基礎化学品における取引関係の維持・強化等を目的として保有しております。 (定量的な保有効果)(注) |
主要な取引・提携関係
有価証券報告書に記載された主要販売先、主要仕入先、重要契約先、提携先のうち、資本関係を除いた上位5件です。
出光興産 (5019)
KHネオケムの主要取引先である
- 出光興産㈱
主要設備・不動産
| 設備名(所在地) | 内容 | 帳簿価額 |
|---|---|---|
四日市工場 (三重県四日市市) | 設備の内容: 生産設備、研究設備
従業員数 (人): 387 | 帳簿価額 建物及び 構築物 (百万円): 4,198
帳簿価額 機械装置 及び運搬具 (百万円): 6,322
帳簿価額 土地 (百万円) (面積㎡): 9,569 (337,118.94)
帳簿価額 その他 (百万円): 2,205
帳簿価額 合計 (百万円): 22,295 |
千葉工場 (千葉県市原市) | 設備の内容: 生産設備
従業員数 (人): 156 | 帳簿価額 建物及び 構築物 (百万円): 2,889
帳簿価額 機械装置 及び運搬具 (百万円): 10,532
帳簿価額 土地 (百万円) (面積㎡): 5,407 (215,062.67)
帳簿価額 その他 (百万円): 1,939
帳簿価額 合計 (百万円): 20,768 |
堺物流センター (大阪府堺市) | 設備の内容: 物流設備
従業員数 (人): 1 | 帳簿価額 建物及び 構築物 (百万円): 267
帳簿価額 機械装置 及び運搬具 (百万円): 151
帳簿価額 土地 (百万円) (面積㎡): 1,652 (31,648.63)
帳簿価額 その他 (百万円): 2
帳簿価額 合計 (百万円): 2,072 |
知立工場 (愛知県知立市) | 設備の内容: 生産設備
従業員数 (人): 4 | 帳簿価額 建物及び 構築物 (百万円): 90
帳簿価額 機械装置 及び運搬具 (百万円): 0
帳簿価額 土地 (百万円) (面積㎡): 396 (13,419.32)
帳簿価額 その他 (百万円): 28
帳簿価額 合計 (百万円): 515 |
テクニカルセンター (愛知県知立市) | 設備の内容: 生産設備、研究設備
従業員数 (人): 90 | 帳簿価額 建物及び 構築物 (百万円): 758
帳簿価額 機械装置 及び運搬具 (百万円): 333
帳簿価額 土地 (百万円) (面積㎡): 101 (3,955.34)
帳簿価額 その他 (百万円): 417
帳簿価額 合計 (百万円): 1,612 |
美濃加茂工場 (岐阜県美濃加茂市) | 設備の内容: 生産設備
従業員数 (人): 48 | 帳簿価額 建物及び 構築物 (百万円): 667
帳簿価額 機械装置 及び運搬具 (百万円): 230
帳簿価額 土地 (百万円) (面積㎡): 421 (18,999.66)
帳簿価額 その他 (百万円): 44
帳簿価額 合計 (百万円): 1,363 |
関連・比較銘柄
データの見方・算出方法
注記・定義・算出式
- ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
- 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
- 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
- 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × (発行済株式総数 - 自己保有株式数)
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
- ページ生成時刻: 2026/06/27 23:31