1965 / スタンダード
テクノ菱和
約1401億円
約6,600円
株価チャート
企業概要
企業集団は空調衛生設備の設計施工を主力とし、電気設備工事や冷熱機器販売、不動産関連事業を展開する。子会社4社が三菱重工製冷熱機器を用いた小型空調衛生設備工事を行い、松浦電機システムが電気設備工事、太陽光発電施設建設・売電及びマンション賃貸を手掛ける。
https://www.techno-ryowa.co.jp/
参考銘柄
ひと目まとめ
- 予想PER
- 14.21倍
- 実績PER
- 19.14倍
- PBR
- 2.37倍
- ROE
- 0.1%
- 配当利回り(今期予想)
- ---
- 時価総額
- 約1401億円
- ネットキャッシュ比率
- 0.13倍
- リスク/リターンスコア
- 2.73
業種平均 12.50倍
業種平均 12.50倍
業種平均 1.30倍
算出根拠
当サイト計算のネットキャッシュ比率 = (現金及び預金 12,571,000,000円 + 有価証券 199,000,000円 + 投資有価証券 10,231,000,000円 × 0.7 - 有利子負債 65,000,000円 - リース負債 0円 - 預かり金 1,132,000,000円) ÷ 株価 6,600円 × (発行済株式総数 21,228,604株 - 自己保有株式数 9,200株)
やや良い
決算・業績のいま
直近決算概要
売上高を 100% とした比較
売上内容と利益率のバーグラフ
- 原価520億3700万円 売上比 74.5%
- 販管費65億5800万円 売上比 9.4%
利益率
会社予想修正履歴
| 修正日 | 売上(会社予想) | 営業利益(会社予想) | 経常利益(会社予想) | 純利益(会社予想) | EPS(会社予想) |
|---|---|---|---|---|---|
| 2026/03/31 | 979億0000万円-6億0000万円 (-0.6%) | 150億5000万円+22億5000万円 (+17.6%) | 157億8000万円+25億8000万円 (+19.6%) | 112億4000万円+15億9000万円 (+16.5%) | 543.88円+79.58円 (+17.1%) |
現在の四半期進捗
2026年3月期 / Q3 の累計実績と会社予想に対する達成率です。四半期短信を出さない会社は半期短信を使います。
横へスワイプして、売上高・営業利益・純利益を切り替えられます。
- 70.9%
売上高
累計実績 / 会社予想 / 達成率
- 累計実績
- 698億8400万円
- 会社予想
- 985億0000万円
- 達成率
- 70.9%
- 88.2%
営業利益
累計実績 / 会社予想 / 達成率
- 累計実績
- 112億8800万円
- 会社予想
- 128億0000万円
- 達成率
- 88.2%
- 83.9%
純利益
累計実績 / 会社予想 / 達成率
- 累計実績
- 80億9400万円
- 会社予想
- 96億5000万円
- 達成率
- 83.9%
直近の開示・報道
資本政策
大量保有・その他EDINET
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決算・業績
大量保有・その他EDINET
- TDNET 代表取締役の異動に関するお知らせ
- EDINET 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- EDINET 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- EDINET 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- EDINET 半期報告書-第77期(2025/04/01-2026/03/31)
- EDINET 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- EDINET 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- 報道 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- EDINET 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- EDINET 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- EDINET 臨時報告書
- EDINET 内部統制報告書-第76期(2024/04/01-2025/03/31)
- EDINET 有価証券報告書-第76期(2024/04/01-2025/03/31)
- EDINET 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
損益計算書
| 項目 | 2026年3月期 3Q | 2025年3月期 通期 |
|---|---|---|
| 売上収益 | 698億8400万円 | 841億9000万円 |
| 原価 | 520億3700万円 | --- |
| 販売費ならびに一般管理費 | 65億5800万円 | --- |
| 営業利益 | 112億8800万円 | 96億2900万円 |
| 税引前利益 | 118億3800万円 | --- |
| 親会社の所有者に帰属する当期利益 | 80億9400万円 | 72億5600万円 |
株主還元・資本政策
自社株買い履歴
1つの決議枠ごとに、進捗と着地をまとめて表示しています。
金額達成率
100%
¥2,199,776,000 / ¥2,200,000,000
株数達成率
67.3%
538,200株 / 800,000株
月次進捗
開示イベント
- 2026/04/02 monthly_progress 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- 2026/03/04 monthly_progress 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- 2026/01/07 monthly_progress 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
開示から拾った要点
成長領域
- 空調衛生設備工事業(産業設備工事、一般ビル設備工事)の受注増加。産業設備工事は前年度比27.6%増、一般ビル設備工事は同17.2%増
- 電気設備工事業の受注増加(前年度比42.0%増)
- 冷熱機器販売事業の売上増加(前年度比18.3%増)
リスク
- 建設市場の動向(公共投資予算や民間設備投資の変動)
- 原材料の価格高騰による資材の価格変動
- 保有有価証券の価格変動リスク
投資 / M&A / 資本配分
- 当連結会計年度の研究開発費総額
- 中長期経営ビジョン「TECHNO RYOWA 2032」における研究開発投資の累計目標
バリュエーション参考
株価指標の目安
過去3年間レンジ
過去3年間レンジ
データなし
財務状態
最新財務スナップショット
最新表示: 2026年3月期 3Q(開示日 2026-02-06)
総資産
899億7700万円
負債合計
309億4600万円
純資産
590億3100万円
資産の中身
流動資産
621億4800万円
総資産比 69.1%
- 現金及び現金同等物 172億5800万円
- 在庫(棚卸商品) 100万円
- その他流動資産 448億8900万円
固定資産
278億2900万円
総資産比 30.9%
- 投資有価証券 135億0000万円
- その他固定資産 143億2900万円
負債・純資産の中身
負債
309億4600万円
- 有利子負債 10億2500万円
- その他負債 299億2100万円
長期財務
営業CF・投資CF・財務CF・現金・現金等価物・フリーCFの推移です。
純資産の推移
| 決算期 | 純資産 | グラフ |
|---|---|---|
| 2024年3月期 | 491億8600万円 | |
| 2025年3月期 | 529億4800万円 |
1株利益の成長率
1株利益の推移
セグメント分析
2026年3月期 / 2025/12/31 / --- / ---
株主・保有・関係先・設備
主要株主
株主構成
2025年3月31日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | テクノ菱和取引先持株会 | 10.28% |
2 | 三菱重工サーマルシステムズ株式会社 | 6.71% |
3 | 株式会社三菱UFJ銀行 | 4.57% |
4 | 株式会社みずほ銀行(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行) | 4.57% |
5 | 株式会社名古屋銀行 | 3.47% |
6 | 明治安田生命保険相互会社(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行) | 3.45% |
7 | 東京海上日動火災保険株式会社 | 3.41% |
8 | 株式会社京葉銀行(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社) | 3.41% |
9 | テクノ菱和従業員持株会 | 3.38% |
10 | 重 田 康 光 | 3.01% |
注記 / 定義 / 算出式
詳細を表示
- 営業DCF+非事業資産による株主価値は、営業事業価値と非事業資産・請求権を分解した現在価値ベースの参考表示です。
- ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
- 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
- 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
- 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × (発行済株式総数 - 自己保有株式数)
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
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