7974 / プライム

任天堂

推計時価総額

約11兆円

  • 前回決算8月6日
  • 貸借銘柄約20倍
  • 指数MSCI Japan採用銘柄
  • 指数日経225採用銘柄

概要

株価チャート

by 株価チャート「ストチャ」
配当利回り(今期予想)1.9%
浮動株時価総額推計 7兆3000億円浮動株比率 65.0%(2026/03/31時点)
ネットキャッシュ比率
リターン/リスク偏差値37.7全銘柄平均50・やや悪い

企業概要

家庭用娯楽機器の開発製造販売を行う企業である。主な製品はゲーム専用機と関連グッズで、国内外の子会社を通じて販売するほか、映像コンテンツやモバイルアプリを活用した事業も展開する。

業績・決算

今期業績予想

前期実績と今期予想
指標前期実績2026年3月期今期予想2027年3月期
売上高2兆3130億円2兆0500億円
営業利益3601億1700万円3700億0000万円
経常利益5421億9600万円4300億0000万円
当期純利益4240億5600万円3100億0000万円
1株当たり配当219円162円
予想期
2027年3月期
公開日時
2026/08/06 15:30公開
資料名
2027年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)
資料リンク
開示資料

この予想期の修正履歴なし

現在の四半期進捗

1Q時点(2026/08/06発表)

売上高営業利益当期純利益
累計実績
5178億1300万円
会社予想
2兆0500億円
達成率
25.3%
累計実績
1425億9600万円
会社予想
3700億0000万円
達成率
38.5%
累計実績
1474億2300万円
会社予想
3100億0000万円
達成率
47.6%
指標2027年度1Q時点前年同期比
売上高5178億1300万円-9.5%
売上原価2364億1700万円-38.9%
販管費1388億0000万円+8.2%
営業利益1425億9600万円+150.5%

開示情報

開示資料の要点

事業概要

家庭用娯楽機器の開発製造販売を行う企業である。主な製品はゲーム専用機と関連グッズで、国内外の子会社を通じて販売するほか、映像コンテンツやモバイルアプリを活用した事業も展開する。

成長・重点領域

  • Nintendo Switch後継機「Nintendo Switch 2」の普及と販売促進
  • 「任天堂IPに触れる人口の拡大」を基本戦略とし、映像コンテンツ(映画など)、モバイルアプリ、テーマパーク、マーチャンダイズなどゲーム専用機以外の分野でのIP展開
  • Nintendo Switch Onlineなどデジタルビジネスの拡充と有料会員サービスの展開

主なリスク

  • 為替レートの変動リスク(海外売上比率が7割超、外貨建資産を保有)
  • 市場環境の変化や他社との競争激化(ゲーム産業への参入増加、他娯楽との競合)
  • 新製品・新サービス開発の不確実性(顧客嗜好の変化、開発遅延・中止の可能性)

投資・M&A・資本配分

  • 業務提携・取引関係の維持・発展を目的とした投資株式を保有(バンダイナムコホールディングス、DeNA、KADOKAWA、コナミグループ、スクウェア・エニックス・ホールディングス、コーエーテクモホールディングス、テレビ東京ホールディングス等)。これらは毎年検証し、保有継続の合理性を判断
  • 具体的なM&A計画や大規模投資の見通しについては記載なし。成長は主に自社IPの展開と既存事業の深化によるものとみられる

決算短信のトーン変化

判定
表現が強まった
比較対象
2026/02/03 から 2026/05/08

前回の第3四半期決算短信では、Nintendo Switch 2の「順調な立ち上がり」という表現にとどまり、通期業績予想の修正がないことを確認する程度のトーンであった。一方、直近の通期決算短信では、Switch 2が「順調な立ち上がりを見せ、その後も全世界で販売を伸ばした」と継続的な拡大を強調し、具体的なヒットタイトルの販売本数を複数提示して事業の勢いを明確に示している。また、配当方針を変更して連結営業利益の40%を基準とするより積極的な還元姿勢を明示し、「株主の皆様への利益還元の姿勢をより明確にする」という前回にはない強いコミットメント表現が加えられている。次期業績予想が前期比減収減益となるものの、これはSwitch 2の立ち上がりが前回予想を上回ったことによるベース効果であり、会社の表現自体はNintendo Switch 2ビジネスの拡大に努めるという前向きなトーンを維持している。

  • 当期(2025年4月~2026年3月)は、6月に発売したNintendo Switch 2 が順調な立ち上がりを見せ、その後も全世界で販売を伸ばしました。
  • 当社は、昨今の当社グループの事業環境および財政状態を勘案し、株主の皆様への利益還元の姿勢をより明確にするため、当期の期末配当より配当方針を上記に変更しています。
  • Nintendo Switch 2 では、5月に『ヨッシーとフカシギの図鑑』、6月に『Star Fox』、7月に『スプラトゥーン レイダース』を発売する予定です。発売済みタイトルの話題性を維持するとともに、これらの新規タイトルを継続的に投入することにより、Nintendo Switch 2 ビジネスの拡大に努めます。
  • 前回(第3四半期):Nintendo Switch 2 が順調な立ち上がりを見せ、年末商戦期にかけても販売台数を伸ばしました。
  • 前回(第3四半期):Nintendo Switch 2 およびNintendo Switchの予想販売数量ならびに当期の業績予想については、2025年11月4日に公表しました予想からの変更はありません。

直近の開示・ニュース

開示日時は日本時間で表示しています。

決算・業績

資本政策

大量保有・その他EDINET

決算・業績(過去分)

資本政策(過去分)

大量保有・その他EDINET(過去分)

株価水準・株主還元

株価水準

予想PER32.35倍現在株価 / 会社予想EPS(1株当たり利益)
実績PER23.87倍プライム市場・情報通信・サービスその他平均: 14.30倍現在株価 / 直近通期実績EPS(1株当たり利益)
PBR3.44倍プライム市場・情報通信・サービスその他平均: 1.30倍株価純資産倍率

配当

項目名今期予想前期実績
1株当たり配当162.0円/株219.0円/株
配当利回り1.9%2.5%
配当性向60.2%93.8%
DOE6.4%
自己資本利益率-DOE差4.2%

自社株買い

期間予定進捗出所
2026/03/311,000.00億円999.21億円 / 1,000.00億円(99.9%)EDINET 2026/04/14

財務・長期推移

収益性・資本効率

ROE(通期実績)15.2%自己資本利益率
ROIC(1Q実績)投下資本利益率
自己資本比率(1Q実績)76.5%純資産 / 総資産
D/Eレシオ(1Q実績)有利子負債 / 自己資本

ROE分解

売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ

売上高純利益率28.5%
総資産回転率0.14回
財務レバレッジ1.31倍

キャッシュフロー推移

任天堂 (7974) のキャッシュフロー推移チャート

従業員数と生産性の推移

任天堂 (7974) の従業員数、従業員1人当たり売上高、従業員1人当たり営業利益の推移チャート

純資産とROE, ROICの推移

任天堂 (7974) の純資産とROE, ROICの推移チャート

EPS、営業利益率、純利益率の推移

任天堂 (7974) のEPS、営業利益率、純利益率の推移チャート

過去3年平均-6.99% (CAGR・通期実績)

企業詳細・比較

主要株主

株主構成

2025年3月31日の有価証券報告書より

順位株主名持株比率
1
日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)
16.67%
2
㈱日本カストディ銀行(信託口)
5.58%
3
㈱京都銀行(常任代理人 ㈱日本カストディ銀行)
4.19%
4
ジェーピー モルガン チェース バンク 380815(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部)
3.71%
5
野村信託銀行㈱(退職給付信託三菱UFJ銀行口)
3.62%
6
ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505001(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部)
3.03%
7
ジェーピー モルガン チェース バンク 385632(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部)
2.31%
8
ステート ストリート バンク ウェスト クライアント トリーティー 505234(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部)
2.05%
9
CITIBANK, N.A.-NY, AS DEPOSITARY BANK FOR DEPOSITARY SHARE HOLDERS(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)
2.00%
10
ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505103(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部)
1.62%

保有株式

時価 約1290億円 含み益 約231億円 2026年3月31日の有価証券報告書

銘柄帳簿額 / 保有株数時価 / 差額保有目的
保有株数: 11,537,100株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 446億1300万円 相互保有: 無
時価: 約623億円 帳簿差額: +約176億円
当社プラットフォーム向けソフトウェアの開発を行う同社との安定した取引関係の維持及び発展のために保有しています。
保有株数: 15,081,000株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 367億3700万円 相互保有: 有
時価: 約377億円 帳簿差額: +約9億円
ニンテンドーアカウントのシステムやスマートデバイス向けのアプリケーションの開発・運営等に関する業務提携の推進を目的として、同社との安定した取引関係の維持及び発展のために保有しています。
保有株数: 3,013,836株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 122億3900万円 相互保有: 無 ※1
時価: 約148億円 帳簿差額: +約25億円
事業等のリスクに備え、将来にわたり強固な財務基盤を維持することを目的として、金融取引を行っている同社の株式を保有しています。
保有株数: 1,865,870株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 48億5100万円 相互保有: 無※2
時価: 約67億円 帳簿差額: +約18億円
事業等のリスクに備え、将来にわたり強固な財務基盤を維持することを目的として、金融取引を行っている同社の株式を保有しています。
保有株数: 1,224,400株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 46億4900万円 相互保有: 無
時価: 約43億円 帳簿差額: -約3億円
同社子会社が運営・提供しているサービス等を利用しており、同社子会社や親会社である同社との安定した取引関係の維持及び発展のために保有しています。
保有株数: 63,734株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 12億3200万円 相互保有: 無
時価: 約14億円 帳簿差額: +約1億円
当社プラットフォーム向けソフトウェアの開発を行う同社との安定した取引関係の維持及び発展のために保有しています。
保有株数: 273,756株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 6億8500万円 相互保有: 無
時価: 約8億円 帳簿差額: +約1億円
当社プラットフォーム向けソフトウェアの開発を行う同社との安定した取引関係の維持及び発展のために保有しています。なお、株式数の増加は株式分割によるものです。
保有株数: 298,769株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 5億1400万円 相互保有: 無※3
時価: 約7億円 帳簿差額: +約2億円
事業等のリスクに備え、将来にわたり強固な財務基盤を維持することを目的として、金融取引を行っている同社の株式を保有しています。
保有株数: 50,180株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 1億3500万円 相互保有: 有
時価: 約2億円 帳簿差額: +2055万円
半導体・電子部品を取り扱う同社との安定した取引関係の維持及び発展のために保有しています。
保有株数: 49,274株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 7900万円 相互保有: 無 ※4
時価: 約1億円 帳簿差額: +476万円
当社プラットフォーム向けソフトウェアの開発を行う同社との安定した取引関係の維持及び発展のために保有しています。
保有株数: 10,000株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 4100万円 相互保有: 無
時価: 約1億円未満 帳簿差額: -700万円
テレビ番組の放映等の取引がある同社との安定した取引関係の維持及び発展のために保有しています。

主要な取引・提携関係

有価証券報告書に記載された主要販売先、主要仕入先、重要契約先、提携先のうち、資本関係を除いた上位5件です。

データの見方・算出方法

注記・定義・算出式

  • ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
  • 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
  • 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
  • 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
  • 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
  • ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × (発行済株式総数 - 自己保有株式数)
  • 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。