8022 / プライム
美津濃
推計時価総額
約3200億円
概要
株価チャート
by 株価チャート「ストチャ」
| 配当利回り（今期予想） | 1.6% |
|---|---|
| 浮動株時価総額 | 推計 1400億円浮動株比率 45.0%（2026/03/31時点） |
| ネットキャッシュ比率 | 0.10倍算出根拠: 当サイト計算のネットキャッシュ比率 = （現金及び預金 46,018,000,000円 + 有価証券 0円 + 投資有価証券 14,276,000,000円 × 0.7 - 有利子負債 23,017,000,000円 - リース負債 2,090,000,000円 - 預かり金 0円） ÷ 株価 4,000円 × （発行済株式総数 79,734,729株 - 自己保有株式数 3,692,295株） |
| リターン/リスク偏差値 | 57.2全銘柄平均50・平均 |
企業概要
スポーツ用品の製造及び販売を主な事業とし、国内外のスポーツ愛好者及び施設運営者向けに製品と関連サービスを提供している。日本ではベースボール品、スポーツウエア、スポーツシューズ、ゴルフ品のほかスポーツ施設建設・運営、スクールビジネス、スポーツ機器製造販売、ライフスタイル品、ワーキング品を手掛け、欧州・米州・アジア・オセアニア地域で現地生産販売を展開する。
業績・決算
今期業績予想
| 指標 | 前期実績2026年3月期 | 今期予想2027年3月期 |
|---|---|---|
| 売上高 | 2590億4500万円 | 2800億0000万円 |
| 営業利益 | 226億0300万円 | 255億0000万円 |
| 経常利益 | 239億8500万円 | 265億0000万円 |
| 当期純利益 | 183億7600万円 | 190億0000万円 |
| 1株当たり配当 | 60円 | 66円 |
この予想期の修正履歴なし
現在の四半期進捗
| 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|
|
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|
| 指標 | 2027年度1Q時点 | 前年同期比 |
|---|---|---|
| 売上高 | 715億0500万円 | +12.6% |
| 売上原価 | 403億5600万円 | +9.9% |
| 販管費 | 227億8800万円 | +11.1% |
| 営業利益 | 83億6000万円 | +33.1% |
事業・地域別業績
2026年3月期 / 2026/03/31 / FY / 120
事業セグメント
| セグメント | 売上構成% | 利益構成% | 当期売上・収益 | YoY% | 前年売上・収益 | 増減額 | 外部収益 | セグメント間収益 | 利益 | 利益率 | 資産 | 資産利益率 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
Japan | 59.9% | 67.3% | 1551億5200万円 | 0.7% | 1540億5600万円 | 10億9600万円 | 1551億5200万円 | 73億6100万円 | 152億1800万円営業利益又は営業損失（△） | 9.8% | 1341億3000万円 | 11.4% |
Europe | 11.9% | 6.2% | 307億9300万円 | 29.7% | 237億4300万円 | 70億5000万円 | 307億9300万円 | 0円 | 14億1000万円営業利益又は営業損失（△） | 4.6% | 290億7600万円 | 4.9% |
America | 14.6% | 10.7% | 377億4800万円 | 4.9% | 360億0200万円 | 17億4600万円 | 377億4800万円 | 2500万円 | 24億2300万円営業利益又は営業損失（△） | 6.4% | 330億8000万円 | 7.3% |
Asia And Oceania | 13.7% | 15.8% | 353億5100万円 | -6.5% | 378億1400万円 | -24億6300万円 | 353億5100万円 | 42億5100万円 | 35億6500万円営業利益又は営業損失（△） | 10.1% | 272億6900万円 | 13.1% |
報告セグメント計 | 100.0% | 100.0% | 2590億4500万円 | 3.0% | 2516億1700万円 | 74億2800万円 | 2590億4500万円 | 116億3700万円 | 226億1800万円営業利益又は営業損失（△） | 8.7% | 2235億5600万円 | 10.1% |
調整額調整額 | — | — | 0円 | — | -112億8200万円 | 112億8200万円 | 0円 | -116億3700万円 | -1400万円営業利益又は営業損失（△） | — | 279億1400万円 | -0.1% |
開示情報
開示資料の要点
事業概要
スポーツ用品の製造及び販売を主な事業とし、国内外のスポーツ愛好者及び施設運営者向けに製品と関連サービスを提供している。
成長・重点領域
- 国内では野球、サッカーなど競技スポーツ品のシェア向上、スポーツで培った製品開発力・ブランド力を活かした事業の多角化、エリア密着によるチームビジネス拡大と営業DXによる生産性向上
- 海外ではフットボール（サッカー）事業の拡大、ランニング事業の再成長、新規リージョン（中南米、南アジア等）の開拓
- 国内・海外共通ではDTC（オウンドEC、直営店）の販売強化、スポーツスタイルシューズの売上拡大
主なリスク
- グローバルな事業展開において潜在するリスク（政治的・社会的・経済的混乱、法令変更、テロ・戦争・感染症等による事業継続不能）
- 為替レートの変動（外貨建取引の影響、先物為替予約等でのリスクヘッジ）
- 製品の欠陥（品質管理上の想定を超えた破損、リコール発生によるコスト増大やブランド毀損）
投資・M&A・資本配分
- 投資規模：当連結会計年度のグループ全体の研究開発費は2,987百万円
- 分野
直近の開示・ニュース
開示日時は日本時間で表示しています。
決算・業績
資本政策
決算・業績（過去分）
資本政策（過去分）
大量保有・その他EDINET（過去分）
株価水準・株主還元
株価水準
| 予想PER | 16.01倍現在株価 / 会社予想EPS（1株当たり利益） |
|---|---|
| 実績PER | 16.69倍プライム市場・情報通信・サービスその他平均: 14.30倍現在株価 / 直近通期実績EPS（1株当たり利益） |
| PBR | 1.70倍プライム市場・情報通信・サービスその他平均: 1.30倍株価純資産倍率 |
財務・長期推移
収益性・資本効率
| ROE（通期実績） | 12.0%自己資本利益率 |
|---|---|
| ROIC（1Q実績） | 4.1%投下資本利益率 |
| 自己資本比率（1Q実績） | 71.6%純資産 / 総資産 |
| D/Eレシオ（1Q実績） | 0.14倍有利子負債 / 自己資本 |
ROE分解
売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
| 売上高純利益率 | 8.4% |
|---|---|
| 総資産回転率 | 0.29回 |
| 財務レバレッジ | 1.40倍 |
資産 2502億9400万円
- 現金及び現金同等物 490億1800万円
- 在庫 ---
- 投資有価証券 153億2500万円
負債 711億0700万円
- 有利子負債 230億1700万円
純資産 1791億8600万円
キャッシュフロー推移
従業員数と生産性の推移
純資産とROE, ROICの推移
EPS、営業利益率、純利益率の推移
過去3年平均-34.55% （CAGR・通期実績）
企業詳細・比較
主要株主
株主構成
2025年3月31日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | 公益財団法人ミズノスポーツ振興財団 | 17.11% |
2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社 | 13.05% |
3 | 株式会社日本カストディ銀行 | 8.33% |
4 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部） | 6.82% |
5 | 株式会社三井住友銀行 | 3.63% |
6 | J.P. MORGAN CHASE BANK（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）） | 3.07% |
7 | 日本生命保険相互会社 | 2.67% |
8 | 美津濃従業員持株会 | 1.97% |
9 | THE BANK OF NEW YORK MELLON（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部） | 1.73% |
10 | 第一生命保険株式会社 | 1.30% |
保有株式
時価 約86億円 含み益 約10億円 2026年3月31日の有価証券報告書
| 銘柄 | 帳簿額 / 保有株数 | 時価 / 差額 | 保有目的 |
|---|---|---|---|
保有株数: 574,140株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 28億7400万円
相互保有: 有 | 時価: 約38億円
帳簿差額: +約9億円 | 主要取引金融機関として、協力関係の維持強化のため。 | |
保有株数: 405,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 16億3400万円
相互保有: 有 | 時価: 約17億円
帳簿差額: +2650万円 | ロジスティクス管理など事業連携における協力関係の維持強化のため。 | |
保有株数: 369,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 9億2400万円
相互保有: 有 | 時価: 約10億円
帳簿差額: +7230万円 | ライセンス品の開発、販売など事業連携における協力関係の維持強化のため。 | |
保有株数: 142,800株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 6億5000万円
相互保有: 有 | 時価: 約7億円
帳簿差額: +2116万円 | 商品の販売における取引関係や事業推進における協力関係の維持強化のため。 | |
保有株数: 305,178株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 5億7500万円
相互保有: 無 | 時価: 約4億円
帳簿差額: -約1億円 | 商品の販売における取引関係の維持強化のため。 | |
保有株数: 30,100株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 1億8300万円
相互保有: 有 | 時価: 約2億円
帳簿差額: +5780万円 | 取引金融機関として、協力関係の維持強化のため。 | |
保有株数: 140,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 1億8400万円
相互保有: 有 | 時価: 約2億円
帳簿差額: +4000万円 | 製品・素材開発など事業連携における協力関係の維持強化のため。 | |
保有株数: 120,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 1億9500万円
相互保有: 有 | 時価: 約2億円
帳簿差額: +900万円 | 製品・素材開発など事業連携における協力関係の維持強化のため。 | |
保有株数: 129,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 1億2700万円
相互保有: 有 | 時価: 約2億円
帳簿差額: +2780万円 | 商品の販売における取引関係の維持強化のため。 | |
保有株数: 23,795株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 5700万円
相互保有: 無 | 時価: 約1億円
帳簿差額: +1200万円 | 商品の販売における取引関係の維持強化のため。 | |
保有株数: 241,900株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 3100万円
相互保有: 有 | 時価: 約1億円未満
帳簿差額: +44万円 | 商品の販売における取引関係の維持強化のため。 | |
保有株数: 8,400株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 1700万円
相互保有: 無 | 時価: 約1億円未満
帳簿差額: -20万円 | 商品の販売における取引関係の維持強化のため。 | |
保有株数: 5,500株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 1300万円
相互保有: 無 | 時価: 約1億円未満
帳簿差額: +295万円 | 商品の販売における取引関係の維持強化のため。 | |
保有株数: 2,400株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 600万円
相互保有: 無 | 時価: 約1億円未満
帳簿差額: +72万円 | 商品の販売における取引関係の維持強化のため。 | |
保有株数: 1,800株
基準日: 2026/03/31
相互保有: 無 | 時価: 約1億円未満 | 商品の販売における取引関係の維持強化のため。 | |
基準日: 2026/03/31
相互保有: 有 | 時価: - | オフィス空間の共創など事業連携における協力関係の維持強化のため。 | |
基準日: 2026/03/31
相互保有: 無 | 時価: - | 商品の販売における取引関係の維持強化のため。 | |
基準日: 2026/03/31
相互保有: 無 | 時価: - | ライセンス品の開発、販売など事業連携における協力関係の維持強化のため。 | |
純投資目的保有株式（非上場） | 時価: - | 純投資目的 / 銘柄別開示なし | |
純投資目的保有株式（上場等） | 時価: - | 純投資目的 / 銘柄別開示なし |
関連・比較銘柄
データの見方・算出方法
注記・定義・算出式
- ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
- 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
- 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
- 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × （発行済株式総数 - 自己保有株式数）
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。