7309 / プライム
シマノ
推計時価総額
約1兆7000億円
概要
株価チャート
by 株価チャート「ストチャ」
| 配当利回り(今期予想) | 1.8% |
|---|---|
| 浮動株時価総額 | 推計 1兆1000億円浮動株比率 65.0%(2026/03/31時点) |
| ネットキャッシュ比率 | 0.29倍算出根拠: 当サイト計算のネットキャッシュ比率 = (現金及び預金 477,324,000,000円 + 有価証券 0円 + 投資有価証券 29,348,000,000円 × 0.7 - 有利子負債 0円 - リース負債 4,030,000,000円 - 預かり金 0円) ÷ 株価 20,000円 × (発行済株式総数 86,530,000株 - 自己保有株式数 1,539,103株) |
| リターン/リスク偏差値 | 45.1全銘柄平均50・平均 |
企業概要
自転車部品及び釣具の製造販売を主な事業とする。自転車部品事業では変速機等の駆動用部品、ブレーキ等の制動用部品の製造販売を行い、釣具事業ではリール及びロッドの製造販売を行う。
業績・決算
今期業績予想
| 指標 | 前期実績2025年12月期 | 今期予想2026年12月期 |
|---|---|---|
| 売上高 | 4662億4300万円 | 4910億0000万円 |
| 営業利益 | 516億7700万円 | 470億0000万円 |
| 経常利益 | 470億2900万円 | 560億0000万円 |
| 当期純利益 | 339億9100万円 | 430億0000万円 |
| 1株当たり配当 | 339円 | 363円 |
この予想期の修正履歴なし
現在の四半期進捗
| 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|
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| 指標 | 2026年度2Q時点 | 前年同期比 |
|---|---|---|
| 売上高 | 2470億5900万円 | +4.1% |
| 売上原価 | 1585億1100万円 | +5.1% |
| 販管費 | 612億9700万円 | +4.8% |
| 営業利益 | 272億4900万円 | -3.1% |
事業・地域別業績
— / 2025/12/31 / — / 120
事業セグメント
| セグメント | 売上構成% | 利益構成% | 当期売上・収益 | YoY% | 前年売上・収益 | 増減額 | 外部収益 | セグメント間収益 | 利益 | 利益率 | 資産 | 資産利益率 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
Bicycle Components | 76.1% | 83.2% | 3549億7200万円 | 2.7% | 3455億5300万円 | 94億1900万円 | 3549億7200万円 | 0円 | 541億5700万円営業利益又は営業損失(△) | 15.3% | 2611億0600万円 | 20.7% |
Fishing Tackle | 23.8% | 16.8% | 1108億3200万円 | 5.6% | 1049億9000万円 | 58億4200万円 | 1108億3200万円 | 0円 | 109億2900万円営業利益又は営業損失(△) | 9.9% | 695億9400万円 | 15.7% |
報告セグメント計 | 99.9% | 100.0% | 4662億4300万円 | 3.4% | 4509億9300万円 | 152億5000万円 | 4662億4300万円 | 0円 | 650億8500万円営業利益又は営業損失(△) | 14.0% | 3312億4600万円 | 19.7% |
その他その他 | 0.1% | 0.0% | 4億3900万円 | -2.2% | 4億4900万円 | -1000万円 | 4億3900万円 | 0円 | -100万円営業利益又は営業損失(△) | -0.2% | 5億4500万円 | -0.2% |
調整額調整額 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 6070億0300万円 | — |
開示情報
開示資料の要点
事業概要
自転車部品及び釣具の製造販売を主な事業とする。自転車部品事業では変速機等の駆動用部品、ブレーキ等の制動用部品の製造販売を行い、釣具事業ではリール及びロッドの製造販売を行う。
成長・重点領域
- 自転車部品事業の売上高が前年比2.7%増の354,972百万円、釣具事業の売上高が前年比5.6%増の110,832百万円と、全体売上高が前年比3.4%増の466,243百万円
- 自転車市場ではマウンテンバイク向け「XTR」「DEORE XT」「DEORE」、グラベルバイク「GRX」、ライフスタイルバイク「SHIMANO CUES」「Q’AUTO」などが高い評価を受け販売堅調
- 釣具市場では「STELLA SW」「ANTARES」「POISON ULTIMA」などが好調、特に海外市場(北米、欧州、アジア)で販売底堅く市場在庫適正化
主なリスク
- 大規模自然災害(地震、ハリケーン等)
- 感染症拡大(COVID-19等)
- 政治経済不安定化(保護主義、経済制裁)
投資・M&A・資本配分
- 総研究開発費
- 自転車部品
有価証券報告書と決算短信の差分
1) 有報にのみ記載されている内容
- 企業の沿革
- 関係会社の状況(名称、住所、資本金、主要事業、議決権所有割合、役員兼任状況、関係内容)
- 従業員の状況(連結・提出会社のセグメント別従業員数、平均年齢、平均勤続年数、平均年間給与、労働組合状況、管理職女性割合、育児休業取得率、賃金差異)
- 事業の内容(事業系統図)
- サステナビリティに関する考え方及び取組(ガバナンス体制、リスク管理、気候変動への取組、人的資本投資、社内環境整備)
- 事業等のリスク(13項目のリスク区分、項目、想定リスク、対策、顕在化可能性、影響程度)
- 研究開発活動(セグメント別研究開発費、主な成果)
- 設備の状況(提出会社・国内子会社・在外子会社の設備内容、帳簿価額、従業員数、設備投資計画)
- 株式等の状況(発行可能株式総数、発行済株式、新株予約権、発行済株式総数・資本金等の推移、所有者別状況、大株主状況、議決権状況)
- 自己株式の取得等の状況(株主総会・取締役会決議による取得、株主総会・取締役会決議に基づかない取得、取得自己株式の処理状況)
- 配当政策
- コーポレート・ガバナンスの状況等(基本的な考え方、企業統治体制、取締役会・指名・報酬諮問委員会の活動状況、役員一覧、社外役員状況、スキル・マトリックス、監査役監査・内部監査・会計監査の状況、役員報酬、株式保有状況)
- 提出会社の株式事務の概要
- 提出会社の親会社等の情報、その他の参考情報
2) 有報の方が詳細に記載されている内容
- 主要な経営指標等の推移(連結・提出会社の過去5期分詳細指標、注記)
- 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(経営環境、経営方針、経営戦略、対処すべき課題)
- 生産、受注及び販売の状況(生産実績、受注状況、販売実績、主な相手先別販売実績)
- 設備投資等の概要(セグメント別設備投資額)
- 重要な会計方針及び見積り(固定資産減損、繰延税金資産、製品保証引当金)
- 経営成績等の状況の概要(財政状態・経営成績、キャッシュ・フロー)
- 経営者の視点による経営成績等の状況に関する分析・検討内容(売上高・売上総利益・営業利益・経常利益・当期純利益の分析、財政状態分析、資本財源・資金流動性、経営方針等の達成状況)
- 連結貸借対照表・損益計算書・株主資本等変動計算書・キャッシュ・フロー計算書の詳細注記(金融商品、退職給付、税効果会計、収益認識等)
- 提出会社貸借対照表・損益計算書・株主資本等変動計算書の詳細注記(有形固定資産等明細表、引当金明細表)
決算短信のトーン変化
- 判定
- 表現が弱まった
- 比較対象
- 2026/02/10 から 2026/04/23
前回(通期)では「緩やかな回復基調」と表現していた世界経済の見方が、直近Q1では「景気の先行きに対する慎重な見方は継続」と後退感が強まっている。自転車部品の欧州市場は前回「堅調だった」が「やや低調」に、北米も「弱含み」から「弱含み」のまま据え置きで改善の兆しがない。中東情勢の緊迫化による原油価格高騰のリスクを「本業績予想には織り込んでおりません」と明記し、不透明感への警戒が前回以上に強く表れている。
- 前回:「世界経済は緩やかな回復基調を辿ったものの…景気の先行きに対する慎重な見方が継続」→ 直近:「世界経済は総じて底堅い成長軌道を維持したものの…景気の先行きに対する慎重な見方は継続」(表現は維持だが、後述の市場描写が悪化)
- 前回(通期)欧州市場:「安定した天候から完成車の店頭販売は堅調だった」→ 直近Q1:「冬場のオフシーズンを迎え、完成車の店頭販売はやや低調となり」
- 前回(通期)北米市場:「完成車の店頭販売は弱含みで推移した一方で、市場在庫は適正水準を維持」→ 直近Q1:「先行き景気の不透明感から完成車の店頭販売は弱含みで推移した一方で、市場在庫は適正な水準で推移」(据え置きで改善なし)
- 直近Q1:「なお、直近の中東情勢の緊迫化を受けた原油価格高騰などの影響については、現時点で先行きが引き続き不透明な状況であることから、本業績予想には織り込んでおりません」(新たなリスク要因の明記)
- 前回(通期)経常利益予想: 56,000百万円 → 直近Q1修正後: 53,300百万円(△2,700百万円に下方修正)
直近の開示・ニュース
開示日時は日本時間で表示しています。
決算・業績
資本政策
決算・業績(過去分)
資本政策(過去分)
大量保有・その他EDINET(過去分)
株価水準・株主還元
株価水準
| 予想PER | 39.53倍現在株価 / 会社予想EPS(1株当たり利益) |
|---|---|
| 実績PER | 51.52倍プライム市場・自動車・輸送機平均: 16.00倍現在株価 / 直近通期実績EPS(1株当たり利益) |
| PBR | 1.94倍プライム市場・自動車・輸送機平均: 0.60倍株価純資産倍率 |
財務・長期推移
収益性・資本効率
| ROE(通期実績) | 45.3%自己資本利益率 |
|---|---|
| ROIC(半期実績) | 3.1%投下資本利益率 |
| 自己資本比率(半期実績) | 92.3%純資産 / 総資産 |
| D/Eレシオ(半期実績) | 0.00倍有利子負債 / 自己資本 |
ROE分解
売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
| 売上高純利益率 | 11.3% |
|---|---|
| 総資産回転率 | 0.26回 |
| 財務レバレッジ | 1.08倍 |
資産 9492億4200万円
- 現金及び現金同等物 4637億1700万円
- 在庫 ---
- 投資有価証券 361億6600万円
負債 735億7500万円
- 有利子負債 ---
純資産 8756億6600万円
キャッシュフロー推移

従業員数と生産性の推移

純資産とROE, ROICの推移

EPS、営業利益率、純利益率の推移

過去3年平均-24.27% (CAGR・通期実績)
企業詳細・比較
主要株主
株主構成
2025年12月31日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 12.87% |
2 | 湊興産株式会社 | 9.18% |
3 | JP MORGAN CHASE BANK 380055(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 7.43% |
4 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 3.64% |
5 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 3.02% |
6 | 株式会社スリーエス | 2.51% |
7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 2.16% |
8 | 日本生命保険相互会社 | 2.08% |
9 | STICHTING PENSIOEN FONDS ZORG EN WELZIJN(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店) | 1.84% |
10 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140042(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 1.79% |
保有株式
時価 約234億円 含み益 約43億円 2025年12月31日の有価証券報告書
| 銘柄 | 帳簿額 / 保有株数 | 時価 / 差額 | 保有目的 |
|---|---|---|---|
保有株数: 2,267,000株
帳簿額: 56億5100万円
相互保有: 無(注2) | 時価: 約82億円
帳簿差額: +約25億円 | 主として現預金取引や為替の送金取引等があり、国内外の金融に関する情報の収集のため保有しています。 | |
保有株数: 2,388,100株
帳簿額: 35億6500万円
相互保有: 無(注2) | 時価: 約57億円
帳簿差額: +約21億円 | 主として預金等の銀行取引があり、国内外の金融に関する情報の収集のため保有しています。 | |
保有株数: 254,127株
帳簿額: 14億4800万円
相互保有: 無(注2) | 時価: 約21億円
帳簿差額: +約6億円 | 主として現預金取引や為替の送金取引等があり、国内外の金融に関する情報の収集のため保有しています。 | |
保有株数: 452,970株
帳簿額: 31億8300万円
相互保有: 無 | 時価: 約19億円
帳簿差額: -約13億円 | 主として自転車部品の販売等で取引があり、当社グループの取引の円滑化、良好な関係の維持、強化を図るために保有しています。 | |
保有株数: 222,900株
帳簿額: 11億2300万円
相互保有: 無(注2) | 時価: 約15億円
帳簿差額: +約3億円 | 主として現預金取引や為替の送金取引等があり、国内外の金融に関する情報の収集のため保有しています。 | |
保有株数: 225,400株
帳簿額: 7億3400万円
相互保有: 無 | 時価: 約11億円
帳簿差額: +約3億円 | 主として預金等の銀行取引があり、国内の金融及び地域経済に関する情報の収集のため保有しています。 | |
保有株数: 117,600株
帳簿額: 5億1600万円
相互保有: 有 | 時価: 約7億円
帳簿差額: +約1億円 | 事業に関連し得る知見について相互共有を図るために保有しています。 | |
保有株数: 514,700株
帳簿額: 6億1400万円
相互保有: 有 | 時価: 約7億円
帳簿差額: +5511万円 | 主として設備購入・修繕等で取引があり、当社グループの取引の円滑化、良好な関係の維持、強化を図るために保有しています。 | |
保有株数: 165,400株
帳簿額: 4億5500万円
相互保有: 無(注2) | 時価: 約4億円
帳簿差額: -5804万円 | 地域の経済や業界に関する情報等の相互共有を図るために保有しています。 | |
保有株数: 192,006株
帳簿額: 9億1700万円
相互保有: 無(注2) | 時価: 約3億円
帳簿差額: -約5億円 | 主として証券代行業務委託等で取引があり、国内外の金融に関する情報の収集のため保有しています。 | |
保有株数: 40,000株
帳簿額: 3億1900万円
相互保有: 有 | 時価: 約3億円
帳簿差額: -700万円 | 主として釣具販売等で取引があり、当社グループの取引の円滑化、良好な関係の維持、強化を図るために保有しています。 | |
保有株数: 32,742株
帳簿額: 1億7400万円
相互保有: 無(注2) | 時価: 約2億円
帳簿差額: +4537万円 | 主として損害保険等で取引があり、当社グループの取引の円滑化及び国内外の保険に関する情報の収集のために保有しています。 | |
保有株数: 113,000株
帳簿額: 8900万円
相互保有: 無(注2) | 時価: 約1億円
帳簿差額: +3530万円 | 主として預金等の銀行取引があり、国内の金融及び地域経済に関する情報の収集のため保有しています。 | |
保有株数: 30,300株
帳簿額: 7900万円
相互保有: 無 | 時価: 約1億円
帳簿差額: +1493万円 | 当社グループの生産設備及び業界に関する情報収集のために保有しています。 | |
保有株数: 14,300株
帳簿額: 7100万円
相互保有: 有 | 時価: 約1億円未満
帳簿差額: -3239万円 | 主として自転車部品の販売等で取引があり、当社グループの取引の円滑化、良好な関係の維持、強化を図るために保有しています。 | |
保有株数: 10,000株
帳簿額: 3300万円
相互保有: 無 | 時価: 約1億円未満
帳簿差額: -700万円 | 主として車両購入・車検・整備等で取引があり、当社グループの取引の円滑化、良好な関係の維持、強化を図るために保有しています。 | |
保有株数: 266株
相互保有: 有 | 時価: 約1億円未満 | 当社グループの事業に関連する業界の動向を確認するために保有しています。 | |
丸一鋼管(株)(注3) | 保有株数: 97,500株
帳簿額: 1億4100万円
相互保有: 有 | 時価: - | 地域の経済や業界に関する情報等の相互共有を図るために保有しています。 |
岡谷鋼機(株) | 保有株数: 12,000株
帳簿額: 1億1200万円
相互保有: 有 | 時価: - | 主として製品開発研究・設備購入・機械の修繕等で取引があり、当社グループの調達先として取引の円滑化、良好な関係の維持、強化を図るために保有しています。 |
第一生命ホールディングス(株)(注4) | 保有株数: 14,800株
帳簿額: 1900万円
相互保有: 無(注2) | 時価: - | 当社グループの国内外の保険に関する情報の収集のために保有しています。 |
相互保有: 無 | 時価: - | - |
関連・比較銘柄
データの見方・算出方法
注記・定義・算出式
- ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
- 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
- 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
- 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × (発行済株式総数 - 自己保有株式数)
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。