5214 / プライム
日本電気硝子
推計時価総額
約4400億円
概要
株価チャート
by 株価チャート「ストチャ」
| 配当利回り（今期予想） | 3.3% |
|---|---|
| 浮動株時価総額 | 推計 2200億円浮動株比率 50.0%（2026/03/31時点） |
| ネットキャッシュ比率 | 0.15倍算出根拠: 当サイト計算のネットキャッシュ比率 = （現金及び預金 120,706,000,000円 + 有価証券 0円 + 投資有価証券 42,045,000,000円 × 0.7 - 有利子負債 97,394,000,000円 - リース負債 0円 - 預かり金 0円） ÷ 株価 4,900円 × （発行済株式総数 89,523,246株 - 自己保有株式数 15,839,576株） |
| リターン/リスク偏差値 | 50.6全銘柄平均50・平均 |
企業概要
電子情報分野向け特殊ガラス製品の製造販売を主とする企業で、ディスプレイ用ガラス基板、電子デバイス用特殊ガラス、複合材・医療・耐熱・建築用特殊ガラス並びにガラス製造機械類を国内外の製造拠点で生産し、ニッポン・エレクトリック・グラス・アメリカ Inc.などを通じて販売している。
業績・決算
今期業績予想
| 指標 | 前期実績2025年12月期 | 今期予想2026年12月期 |
|---|---|---|
| 売上高 | 3114億0200万円 | 3000億0000万円 |
| 営業利益 | 341億3100万円 | 200億0000万円 |
| 経常利益 | 377億4000万円 | 250億0000万円 |
| 当期純利益 | 296億1600万円 | 150億0000万円 |
| 1株当たり配当 | 150円 | 160円 |
この予想期の修正履歴なし
現在の四半期進捗
| 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|
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| 指標 | 2026年度2Q時点 | 前年同期比 |
|---|---|---|
| 売上高 | 1564億0600万円 | +1.7% |
| 売上原価 | 1206億7600万円 | +5.1% |
| 販管費 | 243億5600万円 | +9.2% |
| 営業利益 | 113億7300万円 | -31.8% |
開示情報
開示資料の要点
事業概要
電子情報分野向け特殊ガラス製品の製造販売を主とする企業で、ディスプレイ用ガラス基板、電子デバイス用特殊ガラス、複合材・医療・耐熱・建築用特殊ガラス並びにガラス製造機械類を国内外の製造拠点で生産し、ニッポン・エレクトリック・グラス・アメリカ Inc.などを通じて販売している。
成長・重点領域
- ディスプレイ事業の堅調な需要継続と販売価格引き上げ（売上高前年比10.3%増）
- 電子デバイス事業の好調（半導体向け・データセンター向け製品の需要拡大）
- 中期経営計画EGP2028の推進
主なリスク
- 資材等の調達リスク（供給逼迫、遅延、価格高騰、物流費高騰）
- 自然災害、事故災害、感染症（操業中断、設備損壊、調達困難）
- 情報セキュリティ（情報漏洩、サイバー攻撃）
投資・M&A・資本配分
- 電子デバイス事業の高付加価値事業拡大にM&A含む
- 中期経営計画EGP2028
中期経営計画
- 開示
- EDINET / 2026/03/26
- 計画名
- 中期経営計画EGP2028
- 対象期間
- 2024年１月１日～2028年12月31日（５か年）
既存事業の収益基盤強化と成長分野への積極的なリソース投入を推進し、持続的成長と企業価値向上を実現することを基本方針としています。2028年度を目標達成年度とし、売上高4,000億円、営業利益500億円、営業利益率12.5%、ROE8%を経営目標に掲げています。事業戦略、財務戦略、サステナビリティ戦略の3つの柱で計画を推進しています。
重点施策
- 高付加価値製品の開発・事業化強化、全電気溶融技術活用による生産性・品質向上、リソース効率的運用・DX推進等による強固な事業基盤構築、事業収益性分析に基づく投資・縮小・撤退判断
- 自社の強みを活かした成長分野へのリソース投入、ガラスの付加価値を高めるデバイス事業拡大、エネルギー・医療・環境・食料分野への研究開発リソース拡充と外部機関等との連携活用、5年間500億円の戦略的投資枠を活用したM&A・提携・事業投資の実施
- 調達先・物流ルートの複数化、取引先との戦略的提携等による調達リスクマネジメント
- 事業環境等を考慮した政策保有株式の縮減、EGP2028や事業改革で生じたノンコア資産の処分による資産圧縮、財務の安定性と資本効率性を考慮したバランスシート管理と株主還元の充実
- 全電気溶融技術等の技術開発推進によるカーボンニュートラルの推進、人材への投資拡大と多様な人材が能力を発揮できる職場環境確保、サプライチェーン全体での環境・生物多様性・人権等に関する社会的責任を果たす取り組み推進
財務目標
- 売上高4,000億円（電子・情報1,900億円、機能材料1,600億円、新規事業500億円）
- 営業利益500億円
- 営業利益率12.5%
- ROE8%
- 2023年11月から2028年12月末までの間で総額1,000億円の自己株式取得
- 継続的な配当拡大、目標DOE3%
投資・資本配分
- 5年間で500億円の戦略的投資枠を設定し、M&Aや戦略的提携、事業投資等を積極的に実施
- 拡販に向けた設備増設、生産性改善に資する設備の更新及びガラス溶解炉の定期修繕を実施
- ディスプレイ事業における全電気溶融技術の展開、生産能力増強及び生産性改善投資、電子デバイス事業における生産能力増強に係る投資
- 機能材料の分野においては主に生産性改善を目的とした投資を実施
- カーボンニュートラルの実現に向けた投資、工場の強健化に向けた投資を実行
有価証券報告書と決算短信の差分
1) 有報にのみ記載されている内容
- 企業の沿革（1944年設立から2025年までの詳細な歴史・出来事）
- 関係会社の状況（子会社・関連会社の名称、住所、資本金、事業内容、議決権比率、関係内容、主要3社の損益情報）
- 従業員の状況（連結・提出会社の従業員数、平均年齢・勤続年数・給与、管理職女性比率、育児休業取得率、男女賃金差異、労働組合状況）
- 事業の内容（グループ各社の位置付け、事業分野別製品・販売網図示）
- サステナビリティの取り組み（マテリアリティ、TCFD開示、人的資本指標・目標）
- 事業等のリスク（調達、自然災害、情報セキュリティ、需要変動、設備投資、環境、一部製品販売、海外活動、人材確保、知的財産権、法的規制、為替・金利変動の詳細分類）
- 設備の状況（主要設備の帳簿価額・従業員数、在外子会社設備）
- 株式等の状況（発行可能株式数、発行済株式、新株予約権、株主総利回り、最高・最低株価、大株主）
- 自己株式の取得・処理状況（取締役会決議内容、取得・処分詳細）
- コーポレート・ガバナンス（取締役会・執行役員・委員会構成、内部統制、役員一覧・略歴、報酬決定方針・総額）
- 研究開発活動（部門別費目・内容、具体的な開発事例）
- 提出会社の株式事務概要（株主総会・基準日・単元株式数・公告方法）
2) 有報の方が詳細に記載されている内容
- 主要な経営指標等の推移（連結・提出会社5期分、株価収益率・株主総利回り・配当性向含む）
- 経営方針・環境・課題（企業理念体系、中期経営計画EGP2028の詳細目標・戦略・進捗、財務・サステナビリティ戦略）
- 生産・受注・販売実績（ガラス事業単独、前年比）
- 経営者分析（財政状態・経営成績・キャッシュ・フローの詳細増減要因、次期業績予想）
- 設備投資概要（分野別投資額）
- 役員報酬（区分別総額・種類別内訳）
- 政策保有株式（保有方針・銘柄数・額、特定投資株式一覧）
- 注記事項（減損損失詳細、資産除去債務、リース、金融商品、デリバティブ、退職給付、税効果、収益認識、セグメント）
決算短信のトーン変化
- 判定
- 表現が弱まった
- 比較対象
- 2026/02/06 から 2026/04/30
前回（2025年12月期通期）は「堅調な需要が継続した」「大きく上回りました」と強い確信を示していたが、直近（2026年12月期第1四半期）では「影響は僅少でした」「概ね期首想定どおり」と表現が控えめになっている。前回の通期見通しでは「堅調な需要を見込んでいます」「販売拡大が事業全体の売上高を押し上げる見込みです」と積極的な見通しを示していたが、直近では「先行き不透明な状況が続いています」「影響を受ける可能性があります」と不確実性を強調し、前回予想を据え留めている。中東情勢への懸念が前回の「地政学的緊張の一層の高まり」から「エネルギー及び石油製品等の価格上昇や供給問題にも繋がり、サプライチェーンに影響を及ぼすことが懸念され」と具体化し、リスク認識が強まっている。
- 前回:「ディスプレイ事業の堅調な需要が継続したほか電子デバイス事業が好調に推移したことから、売上高は前期を上回りました。営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益は、生産性の改善や高付加価値製品の拡販等により、前期を大きく上回りました」
- 直近:「中東情勢の動向が懸念されましたが、当社グループの事業及び業績への影響は僅少でした。このような中、ディスプレイ事業の堅調な需要が継続したことから、売上高は前年同期（2025年１月１日～３月31日）並みとなりました」
- 前回見通し:「当社グループのディスプレイ事業は堅調な需要を見込んでいます。電子デバイス事業は、半導体用サポートガラスの競争環境がますます厳しくなるものの、プローブカード用基板やデータセンター向け等その他の製品の販売拡大が事業全体の売上高を押し上げる見込みです」
- 直近見通し:「世界経済は、中国経済の減速に加えて、中東地域の情勢等先行き不透明な状況が続いています。中東情勢は、エネルギー及び石油製品等の価格上昇や供給問題にも繋がり、サプライチェーンに影響を及ぼすことが懸念され、当社グループの事業及び業績についても影響を受ける可能性があります。しかしながら、開示日現在の情報ではその影響を定量的に算出できないことから、第２四半期連結累計期間業績予想及び通期連結業績予想については、前回予想（2026年２月６日）を据え置くことといたします」
- 直近:「ディスプレイ事業における全電気溶融設備への転換及び定期修繕に係る費用等並びに医療事業におけるマレーシア子会社での同設備の立ち上げに係る費用が概ね期首想定どおりに増えていること等から、営業利益は前年同期を下回りました」
直近の開示・ニュース
開示日時は日本時間で表示しています。
決算・業績
資本政策
決算・業績（過去分）
資本政策（過去分）
大量保有・その他EDINET（過去分）
- TDNET複合材事業の構造改革に伴う米国連結子会社（孫会社）シェルビー工場の生産活動停止及びレキシントン工場の譲渡に関するお知らせ
- EDINET自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの）
- EDINET自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの）
- EDINET訂正発行登録書
- EDINET臨時報告書
- TDNET執行役員の業務分掌の変更に関するお知らせ
- EDINET確認書
- EDINET内部統制報告書－第107期(2025/01/01－2025/12/31)
- EDINET有価証券報告書－第107期(2025/01/01－2025/12/31)
- EDINET自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの）
株価水準・株主還元
株価水準
| 予想PER | 24.27倍現在株価 / 会社予想EPS（1株当たり利益） |
|---|---|
| 実績PER | 12.82倍プライム市場・建設・資材平均: 12.50倍現在株価 / 直近通期実績EPS（1株当たり利益） |
| PBR | 0.72倍プライム市場・建設・資材平均: 1.40倍株価純資産倍率 |
財務・長期推移
収益性・資本効率
| ROE（通期実績） | 8.1%自己資本利益率 |
|---|---|
| ROIC（半期実績） | 1.9%投下資本利益率 |
| 自己資本比率（半期実績） | 74.1%純資産 / 総資産 |
| D/Eレシオ（半期実績） | 0.19倍有利子負債 / 自己資本 |
ROE分解
売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
| 売上高純利益率 | 4.1% |
|---|---|
| 総資産回転率 | 0.23回 |
| 財務レバレッジ | 1.35倍 |
資産 6744億9000万円
- 現金及び現金同等物 1006億6400万円
- 在庫 ---
- 投資有価証券 ---
負債 1745億3100万円
- 有利子負債 973億9400万円
純資産 4999億5900万円
キャッシュフロー推移
従業員数と生産性の推移
純資産とROE, ROICの推移
EPS、営業利益率、純利益率の推移
企業詳細・比較
主要株主
株主構成
2025年12月31日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 19.96% |
2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 8.07% |
3 | 野村信託銀行株式会社（投信口） | 2.46% |
4 | 株式会社滋賀銀行 | 2.15% |
5 | 日本電気硝子取引先持株会 | 1.85% |
6 | ニプロ株式会社 | 1.67% |
7 | DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO
（常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店） | 1.46% |
8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001
（常任代理人 株式会社みずほ銀行） | 1.39% |
9 | THE NOMURA TRUST AND BANKING CO., LTD. AS THE TRUSTEE OF REPURCHASE AGREEMENT MOTHER FUND | 1.34% |
10 | JP MORGAN CHASE BANK 385781
（常任代理人 株式会社みずほ銀行） | 1.31% |
保有株式
時価 約387億円 含み益 約27億円 2025年12月31日の有価証券報告書
| 銘柄 | 帳簿額 / 保有株数 | 時価 / 差額 | 保有目的 |
|---|---|---|---|
保有株数: 10,215,000株
帳簿額: 150億8800万円
相互保有: 有 | 時価: 約163億円
帳簿差額: +約12億円 | （保有目的）医薬容器向けの取引など、事業関係の強化に効果があると判断したため保有しているが、提出日（2026年３月26日）までに一部売却済。 （定量的な保有効果）（注２） | |
保有株数: 1,318,000株
帳簿額: 32億0500万円
相互保有: 有 | 時価: 約46億円
帳簿差額: +約14億円 | （保有目的）資金調達など金融面の関係の強化を図るため。 （定量的な保有効果）（注２） | |
保有株数: 1,119,000株
帳簿額: 22億3300万円
相互保有: 有 | 時価: 約27億円
帳簿差額: +約4億円 | （保有目的）耐熱ガラスの取引など事業関係の強化を図るため。 （定量的な保有効果）（注２） | |
保有株数: 187,000株
帳簿額: 17億0300万円
相互保有: 有 | 時価: 約24億円
帳簿差額: +約7億円 | （保有目的）機械設備の取引など事業関係の強化を図るため。 （定量的な保有効果）（注２） | |
保有株数: 494,000株
帳簿額: 16億9400万円
相互保有: 有 | 時価: 約24億円
帳簿差額: +約7億円 | （保有目的）資金調達など金融面の関係の強化を図るため。 （定量的な保有効果）（注２） | |
保有株数: 346,000株
帳簿額: 17億4800万円
相互保有: 有 | 時価: 約23億円
帳簿差額: +約5億円 | （保有目的）資金調達など金融面の関係の強化を図るため。 （定量的な保有効果）（注２） | |
保有株数: 1,377,000株
帳簿額: 16億4900万円
相互保有: 有 | 時価: 約21億円
帳簿差額: +約4億円 | （保有目的）製品・プラントの輸送など事業関係の強化を図るため。 （定量的な保有効果）（注２） | |
保有株数: 262,000株
帳簿額: 6億5300万円
相互保有: 有 | 時価: 約9億円
帳簿差額: +約2億円 | （保有目的）資金調達など金融面の関係の強化を図るため。 （定量的な保有効果）（注２） | |
保有株数: 161,000株
帳簿額: 8億7400万円
相互保有: 有 | 時価: 約9億円
帳簿差額: +1150万円 | （保有目的）都市ガスの供給などエネルギーの安定調達を図るため。 （定量的な保有効果）（注２） | |
保有株数: 261,000株
帳簿額: 20億5400万円
相互保有: 有 | 時価: 約9億円
帳簿差額: -約11億円 | 提出日（2026年３月26日）までに売却済。 | |
保有株数: 247,000株
帳簿額: 17億7900万円
相互保有: 有 | 時価: 約7億円
帳簿差額: -約11億円 | （保有目的）資金調達など金融面の関係の強化を図るため。 （定量的な保有効果）（注２） | |
保有株数: 210,000株
帳簿額: 5億3700万円
相互保有: 有 | 時価: 約6億円
帳簿差額: +9300万円 | （保有目的）電気設備の取引など事業関係の強化を図るため。 （定量的な保有効果）（注２） （株式が増加した理由）株式分割による増加 | |
保有株数: 286,000株
帳簿額: 13億6700万円
相互保有: 有 | 時価: 約5億円
帳簿差額: -約8億円 | （保有目的）資金調達など金融面の関係の強化を図るため。 （定量的な保有効果）（注２） | |
保有株数: 191,000株
帳簿額: 4億6900万円
相互保有: 有 | 時価: 約5億円
帳簿差額: +850万円 | （保有目的）電力の供給などエネルギーの安定調達を図るため。 （定量的な保有効果）（注２） | |
保有株数: 128,000株
帳簿額: 2億8700万円
相互保有: 有 | 時価: 約4億円
帳簿差額: +9700万円 | （保有目的）ディスプレイ用ガラスの取引など事業関係の強化を図るため （定量的な保有効果）（注２） | |
保有株数: 157,000株
帳簿額: 2億5900万円
相互保有: 有 | 時価: 約3億円
帳簿差額: +8640万円 | （保有目的）都市ガスの供給などエネルギーの安定調達を図るため。 （定量的な保有効果）（注２） | |
保有株数: 63,000株
帳簿額: 3億7600万円
相互保有: 有 | 時価: 約1億円
帳簿差額: -約2億円 | （保有目的）資金調達など金融面の関係の強化を図るため。 （定量的な保有効果）（注２） | |
相互保有: 有 | 時価: - | 当事業年度に売却済。 | |
相互保有: 無 | 時価: - | 当事業年度に売却済。 |
関連・比較銘柄
データの見方・算出方法
注記・定義・算出式
- ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
- 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
- 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
- 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × （発行済株式総数 - 自己保有株式数）
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。