5463 / プライム
丸一鋼管
推計時価総額
約4300億円
概要
株価チャート
by 株価チャート「ストチャ」
| 配当利回り（今期予想） | 3.1% |
|---|---|
| 浮動株時価総額 | 推計 2400億円浮動株比率 55.0%（2026/03/31時点） |
| ネットキャッシュ比率 | 0.39倍算出根拠: 当サイト計算のネットキャッシュ比率 = （現金及び預金 91,859,000,000円 + 有価証券 13,939,000,000円 + 投資有価証券 63,859,000,000円 × 0.7 - 有利子負債 4,386,000,000円 - リース負債 0円 - 預かり金 0円） ÷ 株価 1,700円 × （発行済株式総数 252,000,000株 - 自己保有株式数 30,871,106株） |
| リターン/リスク偏差値 | 55.9全銘柄平均50・平均 |
企業概要
鋼管及び表面処理鋼板の製造販売を主な事業とする。国内では丸一鋼販株式会社を通じて鋼管・鋼板を販売し、北海道丸一鋼管株式会社、九州丸一鋼管株式会社などで鋼管を製造するほか、北米のマルイチ・レビット・パイプ・アンド・チューブLLCやアジアのマルイチ・サン・スチール・ジョイント・ストック・カンパニーで現地生産販売を行う。
業績・決算
今期業績予想
| 指標 | 前期実績2026年3月期 | 今期予想2027年3月期 |
|---|---|---|
| 売上高 | 2437億6400万円 | 2745億0000万円 |
| 営業利益 | 320億4300万円 | 369億0000万円 |
| 経常利益 | 342億4800万円 | 380億0000万円 |
| 当期純利益 | 266億7600万円 | 257億0000万円 |
| 1株当たり配当 | 89.5円 | 52円 |
この予想期の修正履歴なし
現在の四半期進捗
| 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|
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|
|
| 指標 | 2027年度1Q時点 | 前年同期比 |
|---|---|---|
| 売上高 | 650億3200万円 | +8.9% |
| 売上原価 | 506億7400万円 | +5.2% |
| 販管費 | 50億6700万円 | +4.1% |
| 営業利益 | 92億9000万円 | +38.8% |
事業・地域別業績
2026年3月期 / 2026/03/31 / FY / 120
事業セグメント
| セグメント | 売上構成% | 利益構成% | 当期売上・収益 | YoY% | 前年売上・収益 | 増減額 | 外部収益 | セグメント間収益 | 利益 | 利益率 | 資産 | 資産利益率 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
Japan | 59.1% | 69.4% | 1441億3900万円 | -7.4% | 1557億0600万円 | -115億6700万円 | 1441億3900万円 | 16億1700万円 | 218億5100万円営業利益又は営業損失（△） | 15.2% | 1705億9600万円 | 12.8% |
North America | 22.5% | 17.3% | 548億3700万円 | 6.1% | 517億1000万円 | 31億2700万円 | 548億3700万円 | 0円 | 54億5800万円営業利益又は営業損失（△） | 10.0% | 442億9200万円 | 12.3% |
Asia | 18.4% | 13.2% | 447億8800万円 | -18.4% | 548億8700万円 | -100億9900万円 | 447億8800万円 | 3億6800万円 | 41億6400万円営業利益又は営業損失（△） | 9.3% | 275億9700万円 | 15.1% |
報告セグメント計 | 100.0% | 100.0% | 2437億6400万円 | -7.1% | 2623億0300万円 | -185億3900万円 | 2437億6400万円 | 19億8600万円 | 314億7400万円営業利益又は営業損失（△） | 12.9% | 2424億8500万円 | 13.0% |
調整額調整額 | — | — | 0円 | — | -6億5400万円 | 6億5400万円 | 0円 | -19億8600万円 | 5億6900万円営業利益又は営業損失（△） | — | 1798億8900万円 | 0.3% |
開示情報
開示資料の要点
事業概要
鋼管及び表面処理鋼板の製造販売を主な事業とする。
成長・重点領域
- 海外コア事業（北米・アジア）の需要拡大地域での設備投資・収益基盤強化
- 成長事業（主にステンレス鋼管関連）の拡大、特に水素・アンモニア関連需要の取り込み
- 脱炭素社会対応の新商品開発・市場開拓
主なリスク
- 原材料（熱延コイル）市況の変動と販売価格への転嫁遅れ
- 国内外の景気後退・需要低迷（特に国内中小建築分野）
- 為替変動リスク
投資・M&A・資本配分
- ステンレス鋼管事業拡大のための大型投資（丸一ステンレス鋼管㈱隣接地取得、新工場建設準備）
- 第7次中期経営計画（2024-2026年度）でM&Aに400億円の投資計上
直近の開示・ニュース
開示日時は日本時間で表示しています。
決算・業績
資本政策
決算・業績（過去分）
資本政策（過去分）
大量保有・その他EDINET（過去分）
株価水準・株主還元
株価水準
| 予想PER | 14.50倍現在株価 / 会社予想EPS（1株当たり利益） |
|---|---|
| 実績PER | 14.41倍プライム市場・鉄鋼・非鉄平均: 22.00倍現在株価 / 直近通期実績EPS（1株当たり利益） |
| PBR | 1.03倍プライム市場・鉄鋼・非鉄平均: 1.50倍株価純資産倍率 |
財務・長期推移
収益性・資本効率
| ROE（通期実績） | 8.1%自己資本利益率 |
|---|---|
| ROIC（1Q実績） | 2.5%投下資本利益率 |
| 自己資本比率（1Q実績） | 84.3%純資産 / 総資産 |
| D/Eレシオ（1Q実績） | 0.01倍有利子負債 / 自己資本 |
ROE分解
売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
| 売上高純利益率 | 8.3% |
|---|---|
| 総資産回転率 | 0.15回 |
| 財務レバレッジ | 1.19倍 |
資産 4330億9900万円
- 現金及び現金同等物 960億2200万円
- 在庫 ---
- 投資有価証券 671億2000万円
負債 681億2100万円
- 有利子負債 43億8600万円
純資産 3649億7700万円
キャッシュフロー推移
従業員数と生産性の推移
純資産とROE, ROICの推移
EPS、営業利益率、純利益率の推移
過去3年平均+3.91% （CAGR・通期実績）
企業詳細・比較
主要株主
株主構成
2025年3月31日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 10.48% |
2 | 株式会社ヨシムラホールディングス | 6.07% |
3 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 5.64% |
4 | 株式会社三井住友銀行 | 5.03% |
5 | 株式会社三菱UFJ銀行 | 4.26% |
6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001（常任代理人 株式会社みずほ銀行） | 4.04% |
7 | 株式会社日本カストディ銀行（三井住友信託銀行再信託分・JFEスチール株式会社退職給付信託口） | 3.87% |
8 | CHINA STEEL CORPORATION（常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ） | 2.58% |
9 | NORTHERN TRUST CO.(AVFC)RE SILCHESTERINTERNATIONAL INVESTORS INTERNATIONAL VALUE EQUITY TRUST（常任代理人 香港上海銀行） | 2.49% |
10 | 丸一鋼管共栄持株会 | 2.10% |
保有株式
時価 約336億円 含み益 約40億円 2026年3月31日の有価証券報告書
| 銘柄 | 帳簿額 / 保有株数 | 時価 / 差額 | 保有目的 |
|---|---|---|---|
保有株数: 1,813,700株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 90億7900万円
相互保有: 有(注) ２ | 時価: 約122億円
帳簿差額: +約30億円 | 当社グループの資金調達先である、同社グループの株式を保有することで、資金調達等金融取引の円滑化及び国内外情報の収集ができている。当事業年度 受取配当金：281百万円 | |
保有株数: 1,710,300株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 90億9300万円
相互保有: 無 | 時価: 約80億円
帳簿差額: -約10億円 | 当社製品の取扱商社である同社グループの株式を保有していることにより、良好な関係の維持強化ができている。当事業年度 受取配当金：179百万円 | |
保有株数: 1,674,100株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 35億9000万円
相互保有: 有 | 時価: 約44億円
帳簿差額: +約7億円 | 当社製品の販売先である同社の株式を保有することで、より良好な関係の維持強化ができている。当事業年度 受取配当金：78百万円 | |
保有株数: 1,000,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 26億0000万円
相互保有: 有(注) ３ | 時価: 約36億円
帳簿差額: +約10億円 | 当社グループの資金調達先である、同社グループの株式を保有することで、資金調達等金融取引の円滑化及び国内外情報の収集ができている。当事業年度 受取配当金：150百万円 | |
保有株数: 783,820株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 14億2300万円
相互保有: 有 (注) ４ | 時価: 約14億円
帳簿差額: -1212万円 | 原材料である帯鋼を当社の需要に応じて適量を適正な価格で調達でき、また、国内外で事業の共同出資を行っている同社の株式を保有することで、より良好な関係の維持強化ができている。当事業年度 受取配当金：70百万円 | |
保有株数: 110,600株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 8億2900万円
相互保有: 有 | 時価: 約13億円
帳簿差額: +約4億円 | 当社グループの鋼管製造設備の調達の取引を行っている同社の株式を保有することで、良好な関係の維持強化ができている。当事業年度 受取配当金：14百万円 | |
保有株数: 330,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 9億5500万円
相互保有: 有 | 時価: 約10億円
帳簿差額: +200万円 | 国内外で乙仲・設備据付業務を委託する同社の株式を保有することで、良好な関係の維持強化ができている。当事業年度 受取配当金：38百万円 | |
保有株数: 1,300,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 7億9600万円
相互保有: 無 | 時価: 約8億円
帳簿差額: +3600万円 | 大阪に本社を置く電炉メーカーである同社の株式を保有することで、CO2排出削減に向けた電炉事業の模索が期待されるため。当事業年度 受取配当金：79百万円 | |
保有株数: 23,400株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 3億8400万円
相互保有: 有 | 時価: 約5億円
帳簿差額: +8400万円 | 大阪に本社を置く金属加工企業である同社の株式を保有することで、地域の経済や業界情報等の相互共有を図ることができている。 当事業年度 受取配当金：7百万円 | |
保有株数: 400,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 7億7400万円
相互保有: 有 | 時価: 約4億円
帳簿差額: -約3億円 | 同社の株式を保有することで、同社のビル建設に際し、当社製品を使用している良好な関係の維持強化ができている。当事業年度 受取配当金：16百万円 | |
中國鋼鐵股份有限公司 | 保有株数: 20,000,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 18億8200万円
相互保有: 有 | 時価: - | 原材料である帯鋼の調達先である同社の株式を保有することで、当社の需要に応じて適量を適正な価格で調達できている。 当事業年度 受取配当金：123百万円 |
ＰＯＳＣＯ Ｈｏｌｄｉｎｇｓ | 保有株数: 35,680株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 12億4300万円
相互保有: 無 | 時価: - | 原材料である帯鋼の調達先である同社の株式を保有することで、当社の需要に応じて適量を適正な価格で調達できている。当事業年度 受取配当金：36百万円 |
岡谷鋼機㈱ | 保有株数: 17,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 1億5300万円
相互保有: 有 | 時価: - | 当社製品の取扱商社である同社の株式を保有することで、より良好な関係の維持強化ができている。 当事業年度 受取配当金：2百万円 |
基準日: 2026/03/31
相互保有: 無 | 時価: - | - | |
基準日: 2026/03/31
相互保有: 無 | 時価: - | - |
関連・比較銘柄
データの見方・算出方法
注記・定義・算出式
- ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
- 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
- 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
- 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × （発行済株式総数 - 自己保有株式数）
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。