5186 / プライム

ニッタ

推計時価総額

約2000億円

  • 前回決算8月7日
  • 貸借銘柄約1倍

概要

株価チャート

by 株価チャート「ストチャ」
配当利回り(今期予想)2.5%
浮動株時価総額推計 880億円浮動株比率 45.0%(2026/03/31時点)
ネットキャッシュ比率0.46倍算出根拠: 当サイト計算のネットキャッシュ比率 = (現金及び預金 35,061,000,000円 + 有価証券 6,697,000,000円 + 投資有価証券 60,444,000,000円 × 0.7 - 有利子負債 38,000,000円 - リース負債 0円 - 預かり金 0円) ÷ 株価 6,700円 × (発行済株式総数 29,272,503株 - 自己保有株式数 1,839,333株)
リターン/リスク偏差値67.6全銘柄平均50・やや良い

企業概要

産業用ゴム製品及び樹脂製品の製造販売を主たる事業とし、国内外の製造業や建設業向けに部品及び資材を提供している。主力のベルト・ゴム製品、ホース・チューブ製品のほか、ニッタ化工品の高機能製品・防水資材、ニッタエアソリューションズの空調製品、ニッタ・デュポンの精密研磨用パッド及びスラリーを展開する。

業績・決算

今期業績予想

前期実績と今期予想
指標前期実績2026年3月期今期予想2027年3月期
売上高918億3400万円960億0000万円
営業利益58億6200万円80億0000万円
経常利益148億1000万円180億0000万円
当期純利益135億2900万円150億0000万円
1株当たり配当160円170円
予想期
2027年3月期
公開日時
2026/08/07 15:00公開
資料名
2027年3月期 第1四半期決算短信[日本基準](連結)
資料リンク
開示資料

この予想期の修正履歴なし

現在の四半期進捗

1Q時点(2026/08/07発表)

売上高営業利益当期純利益
累計実績
243億6400万円
会社予想
960億0000万円
達成率
25.4%
累計実績
20億1200万円
会社予想
80億0000万円
達成率
25.2%
累計実績
41億5600万円
会社予想
150億0000万円
達成率
27.7%
指標2027年度1Q時点前年同期比
売上高243億6400万円+12.7%
売上原価171億1700万円+9.9%
販管費52億3400万円+5.6%
営業利益20億1200万円+83.7%

事業・地域別業績

— / 2026/03/31 / — / —

対象決算期: —対象期間: 2026/03/31 / —開示種別: —開示日時: 2026/05/08 15:00:00

事業セグメント

セグメント売上構成%利益構成%当期売上・収益YoY%前年売上・収益増減額外部収益セグメント間収益利益利益率資産資産利益率
ベルト・ゴム製品事業
33.3%
43.5%
305億9700万円
2.9%
297億2700万円
8億7000万円
305億9700万円
4400万円
34億6700万円
11.3%
619億2100万円
5.6%
ホース・チューブ製品事業
35.9%
13.5%
329億8300万円
4.7%
315億1800万円
14億6500万円
329億8300万円
0円
10億7300万円
3.3%
336億0900万円
3.2%
化工品事業
12.7%
11.7%
116億8100万円
-11.5%
132億0400万円
-15億2300万円
116億8100万円
0円
9億2900万円
8.0%
120億3700万円
7.7%
その他産業用製品事業
12.8%
2.9%
117億3900万円
1.7%
115億4200万円
1億9700万円
117億3900万円
400万円
2億3400万円
2.0%
327億4800万円
0.7%
不動産事業
1.1%
4.5%
10億2700万円
-14.9%
12億0700万円
-1億8000万円
10億2700万円
2億8800万円
3億5700万円
34.8%
47億4700万円
7.5%
経営指導事業
2.7%
23.8%
24億5500万円
-6.2%
26億1600万円
-1億6100万円
24億5500万円
3億3300万円
18億9900万円
77.4%
7億4400万円
255.2%
報告セグメント計
98.5%
99.8%
904億8600万円
0.8%
898億1600万円
6億7000万円
904億8600万円
6億7100万円
79億6200万円
8.8%
1458億0800万円
5.5%
その他その他
1.5%
0.2%
13億4700万円
1.1%
13億3300万円
1400万円
13億4700万円
1200万円
1400万円
1.0%
20億7200万円
0.7%
報告セグメントとその他の合計その他を含む合計
100.0%
100.0%
918億3400万円
0.8%
911億5000万円
6億8400万円
918億3400万円
6億8400万円
79億7700万円
8.7%
1478億8000万円
5.4%
調整額調整額
0円
-8億7300万円
8億7300万円
0円
-6億8400万円
-21億1400万円
445億5100万円
-4.8%

開示情報

開示資料の要点

事業概要

産業用ゴム製品及び樹脂製品の製造販売を主たる事業とし、国内外の製造業や建設業向けに部品及び資材を提供している。

成長・重点領域

  • 中長期経営計画『SHIFT2030』に基づき、「成長へのSHIFT」(既存事業の持続的成長、新事業の探索、新製品開発の加速)および「更なるグローバル化へのSHIFT」(各事業の更なるグローバル展開)を推進
  • フェーズ2(2028年3月期)の業績目標として、売上高1,150億円、営業利益率7.0%、海外売上高成長率(2021年3月期比160%)を掲げる
  • 需要回復が見られる分野

主なリスク

  • 原材料価格・在庫・製品価格の変動リスク(原油、ガス、原材料の値上げ等)
  • 災害以外の要因による資材・部材の供給途絶リスク(戦争・紛争の影響、外注先の倒産等)
  • 景気後退・悪化による事業計画未達リスク(販売不振、重要客先の離反等)

投資・M&A・資本配分

  • 株式の保有状況
  • 設備投資計画:連結会社各社が景気予測、業界動向等を勘案し策定

決算短信のトーン変化

判定
表現が弱まった
比較対象
2026/02/06 から 2026/05/08

前回の第3四半期決算短信では通期業績予想に変更がないと明言し、経常利益の前年同期比増加率も19.5%と高水準を維持していた。しかし、直近の通期決算短信では、中東情勢の緊懸化や地政学リスクによる供給制約、コスト上昇を懸念要因として具体的に列挙し、次期の親会社株主に帰属する当期純利益が前期比9.0%減と減少予想に転じている。また、前回3Q時点では経常利益が△3.1%減と既に減速感があったが、通期では半導体製造装置向けの回復や増配姿勢の維持により、業績トーン自体は前回通期比で改善しているものの、将来見通しの不確実性が増しており、全体として慎重なトーンが強まっている。

  • 前回3Q:「2025年5月9日に公表いたしました通期の連結業績予想に変更はありません。」
  • 前回3Q:「経常利益 11,089 19.5%」
  • 直近通期:「中東情勢を巡る緊張の高まりや紛争の長期化懸念などを背景に、世界経済の先行きは不透明な状況が継続するものと予想されます。」
  • 直近通期:「地政学リスクの影響による一部原材料の供給制約に加え、原材料費、物流費、人件費の上昇などによる業績の下振れも懸念されます。」
  • 直近通期:「親会社株主に帰属する当期純利益は123億円(前連結会計年度比9.0%減)を予定しております。」

直近の開示・ニュース

開示日時は日本時間で表示しています。

決算・業績

資本政策

決算・業績(過去分)

資本政策(過去分)

大量保有・その他EDINET(過去分)

株価水準・株主還元

株価水準

予想PER12.32倍現在株価 / 会社予想EPS(1株当たり利益)
実績PER13.66倍プライム市場・自動車・輸送機平均: 16.00倍現在株価 / 直近通期実績EPS(1株当たり利益)
PBR1.09倍プライム市場・自動車・輸送機平均: 0.60倍株価純資産倍率

配当

項目名今期予想前期実績
1株当たり配当170.0円/株160.0円/株
配当利回り2.5%2.4%
配当性向31.3%32.6%
DOE2.8%
自己資本利益率-DOE差6.1%

自社株買い

期間予定進捗出所
2025/09/08〜2025/11/2816.06億円14.60億円 / 16.06億円(90.9%)EDINET 2025/12/10

財務・長期推移

収益性・資本効率

ROE(通期実績)8.5%自己資本利益率
ROIC(1Q実績)1.2%投下資本利益率
自己資本比率(1Q実績)86.0%純資産 / 総資産
D/Eレシオ(1Q実績)0.00倍有利子負債 / 自己資本

ROE分解

売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ

売上高純利益率17.1%
総資産回転率0.12回
財務レバレッジ1.16倍

キャッシュフロー推移

ニッタ (5186) のキャッシュフロー推移チャート

従業員数と生産性の推移

ニッタ (5186) の従業員数、従業員1人当たり売上高、従業員1人当たり営業利益の推移チャート

純資産とROE, ROICの推移

ニッタ (5186) の純資産とROE, ROICの推移チャート

EPS、営業利益率、純利益率の推移

ニッタ (5186) のEPS、営業利益率、純利益率の推移チャート

過去3年平均+6.19% (CAGR・通期実績)

企業詳細・比較

主要株主

株主構成

2025年3月31日の有価証券報告書より

順位株主名持株比率
1
日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)
10.73%
2
新田ゴム工業㈱
10.22%
3
アイビーピー㈱
8.27%
4
合同会社オンガホールディングス
5.14%
5
㈱日本カストディ銀行(信託口)
4.81%
6
ニッタ取引先持株会
3.54%
7
ニッタ共栄会
2.48%
8
新田 忠
1.79%
9
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人)㈱みずほ銀行 決済営業部
1.73%
10
ニッタ従業員持株会
1.58%

保有株式

時価 約149億円 含み益 約17億円 2025年3月31日の有価証券報告書

銘柄帳簿額 / 保有株数時価 / 差額保有目的
保有株数: 948,900株 基準日: 2025/03/31 帳簿額: 14億1800万円 相互保有: 有
時価: 約23億円 帳簿差額: +約8億円
主に石油系原材料の調達を行っており、定量的な効果は開示できませんが、株式を継続保有する事で取引関係の維持・強化を図り原材料の安定調達や情報収集を行っています。
保有株数: 300,000株 基準日: 2025/03/31 帳簿額: 11億3800万円 相互保有: 有
時価: 約20億円 帳簿差額: +約8億円
金融取引を中心とした円滑な取引関係の維持、強化を図り、M&Aや事業提携等の助言を得るため、継続して保有しています。
保有株数: 190,000株 基準日: 2025/03/31 帳簿額: 11億3200万円 相互保有: 有
時価: 約19億円 帳簿差額: +約7億円
ベルト・ゴム製品等の取引を行っており、ロボット関係などの新規事業分野での協業等を目的に、継続して保有しています。
保有株数: 442,800株 基準日: 2025/03/31 帳簿額: 8億1800万円 相互保有: 有
時価: 約12億円 帳簿差額: +約3億円
ベルト製品等の取引を行っており、伝動分野での協業等を目的に、継続して保有しています。
保有株数: 840,014株 基準日: 2025/03/31 帳簿額: 6億9200万円 相互保有: 有
時価: 約10億円 帳簿差額: +約3億円
ベルト製品、不動産関係等の取引を行っており、年2回の会合等により技術的な交流を行うとともに、新規事業分野での協業等を目的に継続して保有しています。
保有株数: 210,000株 基準日: 2025/03/31 帳簿額: 7億6400万円 相互保有: 有
時価: 約10億円 帳簿差額: +約2億円
ベルト・ゴム製品等の取引を行っており、株式を継続保有する事で取引関係の維持・強化を図り、当社RFID製品の売上拡大を目指しています。
保有株数: 210,000株 基準日: 2025/03/31 帳簿額: 11億6500万円 相互保有: 無
時価: 約9億円 帳簿差額: -約2億円
空調製品等の取引を行っており、グローバルでの協業等を行う為、安定した取引関係の維持・強化が必要であり、継続して保有しています。
保有株数: 255,100株 基準日: 2025/03/31 帳簿額: 14億2600万円 相互保有: 有
時価: 約8億円 帳簿差額: -約5億円
当社はホース・チューブ製品や空調製品等の取引基盤の拡大を目指しており、株式を継続保有することで、円滑な関係の維持・強化を図っています。
保有株数: 181,600株 基準日: 2025/03/31 帳簿額: 3億5200万円 相互保有: 有
時価: 約7億円 帳簿差額: +約3億円
当社はホース・チューブ製品や空調製品等の取引基盤の拡大を目指しており、株式を継続保有することで、円滑な関係の維持・強化を図っています。
保有株数: 192,000株 基準日: 2025/03/31 帳簿額: 7億1200万円 相互保有: 有
時価: 約5億円 帳簿差額: -約1億円
当社はホース・チューブ製品や空調製品等の取引基盤の拡大を目指しており、株式を継続保有することで、円滑な関係の維持・強化を図っています。
保有株数: 183,200株 基準日: 2025/03/31 帳簿額: 5億2200万円 相互保有: 有
時価: 約5億円 帳簿差額: +928万円
空調製品等の取引を行っており、株式を継続保有する事で長期安定的な売上維持・拡大を目指しています。
保有株数: 400,000株 基準日: 2025/03/31 帳簿額: 19億0900万円 相互保有: 有
時価: 約5億円 帳簿差額: -約13億円
ゴム製品等の取引を行っており、土木・建築分野での協業により売上拡大を図る目的で継続保有しています。
保有株数: 147,897株 基準日: 2025/03/31 帳簿額: 4億2700万円 相互保有: 有
時価: 約5億円 帳簿差額: +3148万円
当社グループ製品全般の取引を行っており、売上拡大のために、同社との良好な関係の維持、強化が必要であり、継続して保有しています。取引先持株会での定期購入のため、株式数が増加しています。
保有株数: 107,642株 基準日: 2025/03/31 帳簿額: 2億4200万円 相互保有: 有
時価: 約3億円 帳簿差額: +7016万円
ゴム製品等の取引を行っており、土木・建築分野での協業により売上拡大を図る目的で継続して保有しています。取引先持株会での定期購入のため、株式数が増加しています。
保有株数: 50,000株 基準日: 2025/03/31 帳簿額: 1億4200万円 相互保有: 無
時価: 約2億円 帳簿差額: +5300万円
鉄道車両用部品等の取引を行っており、売上の維持・拡大や協業による新製品の開発等を図るため、継続して保有しています。
保有株数: 27,603株 基準日: 2025/03/31 帳簿額: 5500万円 相互保有: 無
時価: 約2億円 帳簿差額: +約1億円
当社はホース・チューブ製品の取引基盤の拡大を目指しており、株式を継続保有することで、円滑な関係の維持・強化を図っています。取引先持株会での定期購入のため、株式数が増加しています。
保有株数: 45,956株 基準日: 2025/03/31 帳簿額: 1億3200万円 相互保有: 無
時価: 約1億円 帳簿差額: +1046万円
ベルト・ゴム製品等の取引を行っており、工作機械における技術要求に応えるため、同社との良好な関係の維持、強化が必須であり、同社の持株会に継続して加入しています。取引先持株会での定期購入のため、株式数が増加しています。
保有株数: 26,700株 基準日: 2025/03/31 帳簿額: 7000万円 相互保有: 有
時価: 約1億円 帳簿差額: +5816万円
ベルト製品等の取引を行っており、同社との良好な関係の維持、強化を図ることで新たな分野での製品開発等が期待できるため、継続して保有しています。
保有株数: 13,230株 基準日: 2025/03/31 帳簿額: 2600万円 相互保有: 有
時価: 約1億円未満 帳簿差額: +2162万円
金融取引を中心とした円滑な取引関係の維持、強化を図り、M&Aや事業提携等の助言を得るため、継続して保有しています。
保有株数: 12,000株 基準日: 2025/03/31 帳簿額: 3400万円 相互保有: 無
時価: 約1億円未満 帳簿差額: +80万円
鉄道車両用部品等の取引を行っており、売上の維持・拡大や協業による新製品の開発等を図るため、継続して保有しています。
保有株数: 9,000株 基準日: 2025/03/31 帳簿額: 2600万円 相互保有: 無
時価: 約1億円未満 帳簿差額: +550万円
鉄道車両用部品等の取引を行っており、売上の維持・拡大や協業による新製品の開発等を図るため、継続して保有しています。
保有株数: 1,000株 基準日: 2025/03/31 帳簿額: 800万円 相互保有: 無
時価: 約1億円未満 帳簿差額: -530万円
鉄道車両用部品等の取引を行っており、売上の維持・拡大や協業による新製品の開発等を図るため、継続して保有しています。
芦森工業 (3526)
保有株数: 15,869株 基準日: 2025/03/31 帳簿額: 4600万円 相互保有: 有
時価: -
ベルト製品の原材料等の取引を行っており、同社との良好な関係の維持、強化を図ることで原材料の安定調達等が実現できるため、同社の持株会に継続して加入しています。取引先持株会での定期購入のため、株式数が増加しています。

データの見方・算出方法

注記・定義・算出式

  • ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
  • 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
  • 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
  • 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
  • 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
  • ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × (発行済株式総数 - 自己保有株式数)
  • 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。