3028 / プライム

アルペン

推計時価総額

約930億円

概要

株価チャート

配当利回り（今期予想）	2.5%
浮動株時価総額	推計 330億円浮動株比率 35.0%（2026/03/31時点）
ネットキャッシュ比率	0.08倍算出根拠: 当サイト計算のネットキャッシュ比率 = （現金及び預金 15,974,000,000円 + 有価証券 0円 + 投資有価証券 4,964,000,000円 × 0.7 - 有利子負債 10,000,000,000円 - リース負債 1,774,000,000円 - 預かり金 0円） ÷ 株価 2,400円 × （発行済株式総数 38,888,000株 - 自己保有株式数 329,828株）
リターン/リスク偏差値	46.8全銘柄平均50・平均

企業概要

スポーツ用品の小売販売および製造を主たる事業とし、全国展開する店舗を通じて一般消費者向けに商品を提供している。またスキー場やゴルフ場の運営およびフィットネスクラブの運営も行っている。

https://store.alpen-group.jp/corporate/

業績・決算

今期業績予想

前期実績と今期予想
指標	前期実績2026年6月期	今期予想2027年6月期
売上高	2859億5400万円	3060億0000万円
営業利益	85億4300万円	105億0000万円
経常利益	100億7200万円	119億0000万円
当期純利益	62億6700万円	63億7500万円
1株当たり配当	55円	60円

予想期: 2027年6月期
公開日時: 2026/08/06 15:30公開
資料名: 2026年６月期　決算短信〔日本基準〕（連結）
資料リンク: 開示資料

この予想期の修正履歴なし

現在の四半期進捗

4Q時点（2026/08/06発表）

売上高	営業利益	当期純利益
累計実績 2859億5400万円会社予想 2820億0000万円達成率 101.4%	累計実績 85億4300万円会社予想 90億0000万円達成率 94.9%	累計実績 62億6700万円会社予想 55億9000万円達成率 112.1%

指標	2026年度4Q時点	前年同期比
売上高	2859億5400万円	+6.4%
売上原価	1729億1600万円	+7.3%
販管費	1044億9400万円	+5.5%
営業利益	85億4300万円	+0.3%

開示情報

開示資料の要点

事業概要

成長・重点領域

国内スポーツ用品小売市場でのシェア拡大に向け、継続的な新規出店とエリアカバレッジの拡大
スポーツ・ゴルフ・アウトドアの各業態について、最先端の顧客体験を提供する店舗刷新の推進
EC市場への対応として、自社ECサイト「Alpen Online」のリニューアルやECと店舗を連動させたOMO施策の推進

主なリスク

国内経済状態（景気、個人消費、物価高）の変動が業績に与える影響
異業種からの新規参入、EC市場での価格競争、メーカーの直販拡大などによる競争環境の激化
季節的変動や異常気象（猛暑、暖冬など）、自然災害による販売不振リスク

投資・M&A・資本配分

デジタル技術（AI、情報システム）や物流設備の最新化への投資の推進
新規出店および既存店改装への継続的な設備投資（当連結会計年度の設備投資総額は9,628百万円）

中期経営計画

開示: EDINET / 2025/09/24
計画名: 中期経営計画2027

スポーツ・レジャー市場における差別化要素を磨き優位性を確立し、収益性や資本効率を高めることを目指します。店舗・業態の刷新や商品改革、人材育成の強化、サステナビリティ経営、デジタル活用・データ経営の推進に取り組みます。財政的課題としては、継続的な売上成長と利益率の向上を図り、長期的には売上高営業利益率10％の実現を目標としています。

重点施策

少子高齢化や消費スタイルの多様化に対応し、各業態の在り方を見直し、魅力的な品揃えや体験型の売場作り、スタッフの専門性・販売力・ホスピタリティの向上を図り店舗価値を高める。また、自社ECサイトを軸に限定品や独自性の高い商品を拡充し、OMO施策により店舗とECが連動した新たな体験を提供する。
主要ナショナルブランドとの協業体制を深化させ、プライベートブランドにおける高品質かつリーズナブルな商品の開発に力を入れる。また、販売予測や発注精度の向上、機動的に対応できる在庫コントロール体制の整備を進め、売上総利益率を改善する。
多様な人材の確保と、業務に必要となる各スキルを網羅した教育・研修体系の整備により、環境変化に柔軟に対応し新しい価値を創造できる人材を育成する。また、人事制度や組織体制を恒常的に見直し、働きやすさと働き甲斐を両立させる。
スポーツを通した社会課題解決と持続的な発展のため、環境に配慮した企業活動や多方面における外部企業との協業を進めるサステナビリティ経営に取り組む。
情報システムやデータ分析に関わる部門を強化し、業務の自動化やシステム内製化、データ分析の深化を進める。また、会員プログラムの顧客データを有効活用し、全社的にデータに基づいた判断を実行できるようデータ経営を推進する。
新規出店および既存店への投資によって主力事業を強化し、国内スポーツ小売の中での優位性を高める。また、デジタル技術やシステムへの投資によって生産性の向上・コスト水準の引き下げを実現し、資本コストを十分に上回るだけの利益水準を確保する。

財務目標

長期的に売上高営業利益率10％の実現を目標とする。

投資・資本配分

新規出店および既存店への投資によって主力事業を強化する。
デジタル技術やシステムへの投資によって生産性の向上・コスト水準の引き下げを実現する。
AIなどのデジタル技術活用に向け、お客様とのコミュニケーションを高度化するツールや、データドリブン経営を実現するための各種情報システム、物流設備の最新化などへの投資を進める。

開示日時は日本時間で表示しています。

決算・業績（過去分）

大量保有・その他EDINET（過去分）

株価水準・株主還元

株価水準

予想PER	14.31倍現在株価 / 会社予想EPS（1株当たり利益）
実績PER	14.56倍プライム市場・小売平均: 20.30倍現在株価 / 直近通期実績EPS（1株当たり利益）
PBR	0.73倍プライム市場・小売平均: 1.10倍株価純資産倍率

配当

項目名	今期予想	前期実績
1株当たり配当	60.0円/株	55.0円/株
配当利回り	2.5%	2.3%
配当性向	35.8%	33.4%
DOE	1.8%	1.7%
自己資本利益率-DOE差	3.3%	3.4%

財務・長期推移

収益性・資本効率

ROE（通期実績）	5.1%自己資本利益率
ROIC（通期実績）	6.2%投下資本利益率
自己資本比率（通期実績）	58.9%純資産 / 総資産
D/Eレシオ（通期実績）	0.09倍有利子負債 / 自己資本

ROE分解

売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ

売上高純利益率	2.2%
総資産回転率	1.33回
財務レバレッジ	1.70倍

キャッシュフロー推移

従業員数と生産性の推移

アルペン (3028) の従業員数、従業員1人当たり売上高、従業員1人当たり営業利益の推移チャート

純資産とROE, ROICの推移

EPS、営業利益率、純利益率の推移

過去3年平均+1.10% （CAGR・通期実績）

企業詳細・比較

主要株主

株主構成

2025年6月30日の有価証券報告書より

順位	株主名	持株比率
1	㈱ミズノ・ホールディングス	35.24%
2	水野泰三	17.55%
3	水野敦之	8.63%
4	日本マスタートラスト信託銀行㈱ (信託口)	4.47%
5	アルペン社員持株会	1.31%
6	㈱日本カストディ銀行(信託口)	0.78%
7	BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNYM GCM CLIENT ACCTS M ILM FE （常任代理人　半沢淳一）	0.69%
8	BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG(FE-AC) （常任代理人　半沢淳一）	0.46%
9	STATE STREET BANK WEST CLIENT-TREATY 505234 （常任代理人　日置貴史）	0.29%
10	DIMENSIONAL ETF TRUST-DIMENSIONAL INTERNATIONAL SMALL CAP VALUE ETF （常任代理人　石川潤）	0.29%

保有株式

時価　約48億円　含み益　約5億円　2025年6月30日の有価証券報告書

銘柄	帳簿額 / 保有株数	時価 / 差額	保有目的
ＴＳＩホールディングス (3608)	保有株数: 3,597,100株基準日: 2025/06/30 帳簿額: 40億9300万円相互保有: 無	時価: 約47億円帳簿差額: +約5億円	商品の安定供給（商品仕入）を通じた当社事業の円滑化および協力関係の維持強化。
ヤプリ (4168)	保有株数: 79,100株基準日: 2025/06/30 帳簿額: 6700万円相互保有: 無	時価: 約1億円帳簿差額: -767万円	当社グループのアプリ会員システム等の取引先であり、当社オンライン関係の円滑化および協力関係の維持強化。
三井住友フィナンシャルグループ (8316)	保有株数: 5,883株基準日: 2025/06/30 帳簿額: 2100万円相互保有: 有	時価: 約1億円未満帳簿差額: +1841万円	主要取引銀行であり、資金決済取引等の財務取引に係る協力関係の維持強化。運転資金の効率的な調達を行うため当座貸越契約および貸出コミットメント契約を締結しております。2024年９月24日付で株式１株につき３株の株式分割を行っております。
純投資目的保有株式（上場等）	帳簿額: 1億8200万円	時価: -	純投資目的 / 銘柄別開示なし

データの見方・算出方法

注記・定義・算出式

ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × （発行済株式総数 - 自己保有株式数）
金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。