3101 / プライム

東洋紡

推計時価総額

約1400億円

概要

株価チャート

配当利回り（今期予想）	2.5%
浮動株時価総額	推計 930億円浮動株比率 65.0%（2026/03/31時点）
ネットキャッシュ比率	-1.42倍算出根拠: 当サイト計算のネットキャッシュ比率 = （現金及び預金 33,796,000,000円 + 有価証券 0円 + 投資有価証券 11,072,000,000円 × 0.7 - 有利子負債 242,091,000,000円 - リース負債 0円 - 預かり金 0円） ÷ 株価 1,600円 × （発行済株式総数 89,048,792株 - 自己保有株式数 808,657株）
リターン/リスク偏差値	60.1全銘柄平均50・やや良い

企業概要

包装用フィルムや工業用フィルムの製造加工販売、診断薬用酵素や医薬品・医療機器の製造加工販売、エンジニアリングプラスチックや機能材料の製造販売、エアバッグ用基布や衣料繊維の製造加工販売、不動産の販売賃貸管理、物流サービス等を主な事業として展開している。包装用フィルムや工業用フィルムでは東洋クロス㈱等が、診断薬ではSpinreact, S.A.U.等が、機能材料では東洋紡エムシー㈱等が、エアバッグ用基布ではTOYOBO INDUSTRIAL MATERIAL (THAILAND) LTD.等が、繊維製品では東洋紡せんい㈱等がそれぞれ製造販売を担っている。

https://www.toyobo.co.jp/

業績・決算

比較する決算期間に差があります

今期業績予想、現在の四半期進捗、直近四半期の変化で参照している決算期や期間が一部異なります。表中の数値は各 projection の値をそのまま表示しています。

項目	決算期	期間	開示種別
直近損益実績	2027年3月期	Q1	2027年３月期第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
直近通期損益実績	2026年3月期	FY	2026年３月期決算短信〔日本基準〕（連結）
直近貸借対照表	2027年3月期	Q1	—

今期業績予想

前期実績と今期予想
指標	前期実績2026年3月期	今期予想2027年3月期
売上高	4215億6300万円	4350億0000万円
営業利益	279億0600万円	230億0000万円
経常利益	228億7800万円	185億0000万円
当期純利益	111億7400万円	70億0000万円
1株当たり配当	40円	40円

予想期: 2027年3月期
公開日時: 2026/08/06 13:00公開
資料名: 2027年３月期第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
資料リンク: 開示資料

この予想期の修正履歴なし

現在の四半期進捗

1Q時点（2026/08/06発表）

売上高	営業利益	当期純利益
累計実績 1103億7300万円会社予想 4350億0000万円達成率 25.4%	累計実績 71億3200万円会社予想 230億0000万円達成率 31.0%	累計実績 30億7200万円会社予想 70億0000万円達成率 43.9%

指標	2027年度1Q時点	前年同期比
売上高	1103億7300万円	+7.3%
売上原価	830億0600万円	+6.8%
販管費	202億3500万円	+3.2%
営業利益	71億3200万円	+28.1%

事業・地域別業績

2026年3月期 / 2026/03/31 / FY / 120

対象決算期: 2026年3月期対象期間: 2026/03/31 / FY開示種別: 120開示日時: —

事業セグメント

セグメント	売上構成%	利益構成%	当期売上・収益	YoY%	前年売上・収益	増減額	外部収益	セグメント間収益	利益	利益率	資産	資産利益率
Films	41.6%	54.0%	1751億6900万円	3.7%	1689億6300万円	62億0600万円	1751億6900万円	9億4900万円	166億3800万円営業利益又は営業損失（△）	9.5%	2177億9000万円	7.6%
Life Science	8.2%	0.2%	344億9400万円	0.1%	344億6900万円	2500万円	344億9400万円	1億8100万円	6500万円営業利益又は営業損失（△）	0.2%	874億2200万円	0.1%
Environment And Functional Material	26.1%	31.5%	1101億2600万円	-7.4%	1189億8000万円	-88億5400万円	1101億2600万円	77億5700万円	97億0200万円営業利益又は営業損失（△）	8.8%	1248億0600万円	7.8%
Functional Fiber And Trading	21.3%	4.1%	896億1200万円	-9.7%	992億7300万円	-96億6100万円	896億1200万円	14億7100万円	12億5400万円営業利益又は営業損失（△）	1.4%	997億7400万円	1.3%
Real Estate	1.1%	6.6%	44億9500万円	-15.3%	53億0500万円	-8億1000万円	44億9500万円	11億6200万円	20億4800万円営業利益又は営業損失（△）	45.6%	486億9900万円	4.2%
報告セグメント計	98.2%	96.3%	4138億9700万円	-3.1%	4269億8900万円	-130億9200万円	4138億9700万円	115億2100万円	297億0700万円営業利益又は営業損失（△）	7.2%	5784億9100万円	5.1%
その他その他	1.8%	3.7%	76億6600万円	-65.0%	219億2900万円	-142億6300万円	76億6600万円	130億3800万円	11億2900万円営業利益又は営業損失（△）	14.7%	140億6000万円	8.0%
報告セグメントとその他の合計その他を含む合計	100.0%	100.0%	4215億6300万円	-6.1%	4489億1700万円	-273億5400万円	4215億6300万円	245億5800万円	308億3600万円営業利益又は営業損失（△）	7.3%	5925億5200万円	5.2%
調整額調整額	—	—	0円	—	-268億8500万円	268億8500万円	0円	-245億5800万円	-29億3000万円営業利益又は営業損失（△）	—	351億1600万円	-8.3%

開示情報

開示資料の要点

事業概要

包装用フィルムや工業用フィルムの製造加工販売、診断薬用酵素や医薬品・医療機器の製造加工販売、エンジニアリングプラスチックや機能材料の製造販売、エアバッグ用基布や衣料繊維の製造加工販売、不動産の販売賃貸管理、物流サービス等を主な事業として展開している。

成長・重点領域

フィルム事業（重点拡大事業）
ライフサイエンス事業（重点拡大事業）
環境・機能材事業

主なリスク

災害・事故・感染症の発生
政治・経済情勢の悪化
製品の欠陥等

投資・M&A・資本配分

成長投資分野
M&A・投資の動向

中期経営計画

開示: TDNET / 2026/04/06
計画名: 2030中期経営計画（2026～2030年度）
対象期間: 2026～2030年度

「サステナブル・ビジョン 2030」の後半に位置づけられ、財務体質の改善と利益成長を両立させることを目指します。安全・防災等の徹底を大前提に、事業ポートフォリオ改革、未来への布石、基盤づくり・強化の3つの施策を推進します。2030年度までにROE8％超およびPBR1.0倍超の実現を目標としています。

重点施策

安全・防災、品質、コンプライアンスの徹底を大前提とする
事業ポートフォリオ改革：収益性と将来性の2軸、4象限で層別し、重点事業の使用資本比率を27％から50％超とする
未来への布石：「先端材料」「ヘルスケア」「環境・エネルギー」の価値提供領域の有力テーマに対して資源をシフトする
基盤づくり・強化：経営戦略と連動した人材戦略、TX（Toyobo-Transformation）の推進、安全・防災・品質活動の推進、リスクマネジメントの強化

財務目標

2030年度までにROE8％超を目指す
ROE8％超およびPBR1.0倍超の実現を目指す
2026～2028年度の営業キャッシュ・フローを年平均467億円に拡大する
設備投資を年平均350億円に絞り込み、フリー・キャッシュ・フローを増やし財務体質を改善する
総還元性向30％を目安とする

投資・資本配分

2026～2028年度の設備投資を年平均350億円に絞り込む
「先端材料」「ヘルスケア」「環境・エネルギー」の価値提供領域の有力テーマに対して資源をシフトする
環境・機能材事業において、海外強化、新規開発、インオーガニック施策の実行とアライアンスを通じたポートフォリオ改革を加速する

開示日時は日本時間で表示しています。

決算・業績

資本政策

TDNET2026/08/06 13:00通期連結業績予想および配当予想に関するお知らせ

決算・業績（過去分）

資本政策（過去分）

大量保有・その他EDINET（過去分）

株価水準・株主還元

株価水準

予想PER	20.17倍現在株価 / 会社予想EPS（1株当たり利益）
実績PER	12.63倍プライム市場・素材・化学平均: 24.20倍現在株価 / 直近通期実績EPS（1株当たり利益）
PBR	0.66倍プライム市場・素材・化学平均: 1.90倍株価純資産倍率

配当

項目名	今期予想	前期実績
1株当たり配当	40.0円/株	40.0円/株
配当利回り	2.5%	2.5%
配当性向	50.4%	31.6%
DOE	1.7%
自己資本利益率-DOE差	1.6%

財務・長期推移

収益性・資本効率

ROE（通期実績）	5.5%自己資本利益率
ROIC（1Q実績）	1.5%投下資本利益率
自己資本比率（1Q実績）	40.3%純資産 / 総資産
D/Eレシオ（1Q実績）	0.97倍有利子負債 / 自己資本

ROE分解

売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ

売上高純利益率	2.8%
総資産回転率	0.18回
財務レバレッジ	2.48倍

キャッシュフロー推移

従業員数と生産性の推移

東洋紡 (3101) の従業員数、従業員1人当たり売上高、従業員1人当たり営業利益の推移チャート

純資産とROE, ROICの推移

EPS、営業利益率、純利益率の推移

過去3年平均-56.12% （CAGR・通期実績）

企業詳細・比較

主要株主

株主構成

2025年3月31日の有価証券報告書より

順位	株主名	持株比率
1	日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）	15.48%
2	株式会社日本カストディ銀行（信託口）	10.19%
3	東洋紡従業員持株会	2.87%
4	東友会	2.42%
5	日本生命保険相互会社	1.99%
6	明治安田生命保険相互会社	1.59%
7	STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 （常任代理人　株式会社みずほ銀行）	1.40%
8	GOVERNMENT OF NORWAY （常任代理人　シティバンク、エヌ・エイ東京支店）	1.32%
9	NORTHERN TRUST GLOBAL SERVICES SE, LUXEMBOURG RE LUDU RE: UCITS CLIENTS 15．315 PCT NON TREATY ACCOUNT （常任代理人　香港上海銀行東京支店）	1.30%
10	STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 （常任代理人　株式会社みずほ銀行）	1.25%

保有株式

時価　約3億円　含み益　4440万円　2026年3月31日の有価証券報告書

銘柄	帳簿額 / 保有株数	時価 / 差額	保有目的
大成ラミックグループ (4994)	保有株数: 112,054株基準日: 2026/03/31 帳簿額: 2億7900万円相互保有: 無	時価: 約3億円帳簿差額: +3475万円	発行会社は当社の包装用フィルムの重要な販売先であり、安定的な取引関係を維持していくため保有するもので、増加は持株会によるものです。
サンエー化研 (4234)	保有株数: 35,000株基準日: 2026/03/31 帳簿額: 2500万円相互保有: 無	時価: 約1億円未満帳簿差額: +965万円	発行会社は当社の工業用フィルム・包装用フィルムの重要な販売先であり、安定的な取引関係を維持していくため保有するものです。
丸東産業㈱	保有株数: 4,575株基準日: 2026/03/31 帳簿額: 1000万円相互保有: 無	時価: -	発行会社は当社の包装用フィルムの重要な販売先であり、安定的な取引関係を維持していくため保有するものです。
三菱瓦斯化学 (4182)	基準日: 2026/03/31 相互保有: 無	時価: -	当社グループの高機能製品の原料供給における戦略的パートナーとしての関係を維持強化するため保有していました。
久光製薬 (4530)	基準日: 2026/03/31 相互保有: 無	時価: -	発行会社は当社の工業用フィルムの重要な販売先であり、安定的な取引関係を維持していくため保有していました。

主要な取引・提携関係

有価証券報告書に記載された主要販売先、主要仕入先、重要契約先、提携先のうち、資本関係を除いた上位5件です。

大阪油化工業 (4124)

東洋紡が主要取引先である

根拠 1 件 / 文書 1 件

東洋紡株式会社

大阪油化工業の有価証券報告書

データの見方・算出方法

注記・定義・算出式

ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × （発行済株式総数 - 自己保有株式数）
金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。