6448 / プライム
ブラザー工業
約7733億円
約3,000円
株価チャート
企業概要
プリンターや複合機などの情報機器、工作機械や工業用ミシンなどの産業機械、家庭用ミシン、業務用カラオケ機器の製造販売を行う多角的な製造企業である。プリンティング・アンド・ソリューションズ事業ではプリンター複合機ラベルプリンターを、マシナリー事業では工作機械工業用ミシンガーメントプリンターを、ドミノ事業では産業用プリンティング機器を、ニッセイ事業では減速機と歯車を、パーソナル・アンド・ホーム事業では家庭用ミシンを、ネットワーク・アンド・コンテンツ事業では業務用カラオケ機器とコンテンツサービスを提供している。
参考銘柄
ひと目まとめ
- 予想PER
- 11.26倍
- 実績PER
- 14.00倍
- PBR
- 1.03倍
- ROE
- 0.1%
- 配当利回り(今期予想)
- ---
- 時価総額
- 約7733億円
- ネットキャッシュ比率
- 0.23倍
- リスク/リターンスコア
- 0.28
業種平均 17.50倍
業種平均 17.50倍
業種平均 1.10倍
平均
決算・業績のいま
直近決算概要
売上高を 100% とした比較
売上内容と利益率のバーグラフ
- 原価3800億9800万円 売上比 57.5%
- 販管費2173億1400万円 売上比 32.9%
利益率
会社予想修正履歴
現在の四半期進捗
2026年3月期 / Q3 の累計実績と会社予想に対する達成率です。四半期短信を出さない会社は半期短信を使います。
横へスワイプして、売上高・営業利益・純利益を切り替えられます。
売上高
累計実績 / 会社予想 / 達成率
- 累計実績
- 6610億1200万円
- 会社予想
- 会社予想なし
- 達成率
- 会社予想なし
会社予想なし- 78.4%
営業利益
累計実績 / 会社予想 / 達成率
- 累計実績
- 626億9300万円
- 会社予想
- 800億0000万円
- 達成率
- 78.4%
- 77.5%
純利益
累計実績 / 会社予想 / 達成率
- 累計実績
- 519億2200万円
- 会社予想
- 670億0000万円
- 達成率
- 77.5%
直近の開示・報道
資本政策
大量保有・その他EDINET
もっと読む 残り17件
決算・業績
資本政策
大量保有・その他EDINET
- EDINET 大量保有報告書
- EDINET 公開買付報告書
- TDNET MUTOHホールディングス株式会社株式(証券コード:7999)に対する公開買付けの結果及び子会社の異動(特定子会社の異動)に関するお知らせ
- TDNET 監査等委員会設置会社への移行に関するお知らせ
- EDINET 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- EDINET 訂正公開買付届出書
- EDINET 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- EDINET 公開買付届出書
- TDNET MUTOHホールディングス株式会社株式に対する公開買付けの開始に関する補足資料
- TDNET MUTOHホールディングス株式会社株式(証券コード:7999)に対する公開買付けの開始に関するお知らせ
- EDINET 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- EDINET 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
損益計算書
| 項目 | 2026年3月期 3Q | 2025年3月期 通期 |
|---|---|---|
| 売上収益 | 6610億1200万円 | --- |
| 原価 | 3800億9800万円 | --- |
| 販売費ならびに一般管理費 | 2173億1400万円 | --- |
| 営業利益 | 626億9300万円 | --- |
| 税引前利益 | 655億3000万円 | --- |
| 親会社の所有者に帰属する当期利益 | 519億2200万円 | 547億7800万円 |
株主還元・資本政策
自社株買い履歴
1つの決議枠ごとに、進捗と着地をまとめて表示しています。
金額達成率
90.3%
¥18,063,827,419 / ¥20,000,000,000
株数達成率
60.6%
6,667,000株 / 11,000,000株
月次進捗
開示イベント
- 2026/04/03 monthly_progress 自己株式の取得状況に関するお知らせ
- 2026/04/03 monthly_progress 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- 2026/03/09 monthly_progress 自己株式の取得状況に関するお知らせ
- 2026/02/10 monthly_progress 自己株式の取得状況に関するお知らせ
- 2026/01/07 monthly_progress 自己株式の取得状況に関するお知らせ
- 2026/01/07 monthly_progress 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
開示から拾った要点
成長領域
- 産業用領域とプリンティング領域を2030年までの注力領域と位置付け、事業ポートフォリオの変革を加速
- 産業用領域の売上比率を40%に引き上げることを目指す
- 成長事業として、産業機器事業、ドミノ事業と産業用プリンター事業を含むインダストリアル・プリンティング事業、新規事業、業務用ラベリングを…
リスク
- 通商・地政学リスク
- プリンティング市場の縮小
- 企業間競争
投資 / M&A / 資本配分
- 成長投資の内訳
- ドミノ事業ののれん(53,214百万円)について、減損リスクを認識。事業基盤の強化と成長により、のれんの価値を維持・向上させる方針
バリュエーション参考
株価指標の目安
過去3年間レンジ
過去3年間レンジ
データなし
財務状態
最新財務スナップショット
最新表示: 2026年3月期 3Q(開示日 2026-02-06)
総資産
9831億0900万円
負債合計
2393億3100万円
純資産
7437億7800万円
資産の中身
流動資産
6280億2400万円
総資産比 63.9%
- 現金及び現金同等物 1773億1400万円
- 在庫(棚卸商品) 2358億1500万円
- その他流動資産 2148億9500万円
固定資産
3550億8500万円
総資産比 36.1%
- その他固定資産 3550億8500万円
負債・純資産の中身
負債
2393億3100万円
- 有利子負債 7億5500万円
- その他負債 2385億7600万円
長期財務
営業CF・投資CF・財務CF・現金・現金等価物・フリーCFの推移です。
研究開発費・設備投資
通期実績の研究開発費、販管費比、設備投資、売上高比の年次推移です。
| 決算期 | 研究開発費 | 販管費比 | 設備投資 | 売上高比 |
|---|---|---|---|---|
| 2025年3月期 | --- | --- | 13億6800万円 | 0.2% |
純資産の推移
| 決算期 | 純資産 | グラフ |
|---|---|---|
| 2024年3月期 | 6680億4700万円 | |
| 2025年3月期 | 6913億9000万円 |
1株利益の成長率
1株利益の推移
セグメント分析
2026年3月期 / 2025/12/31 / --- / ---
株主・保有・関係先・設備
主要株主
株主構成
2025年3月31日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 15.66% |
2 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 5.87% |
3 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001
(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 4.71% |
4 | 日本生命保険相互会社
(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社) | 3.45% |
5 | 株式会社三井住友銀行 | 2.11% |
6 | JPモルガン証券株式会社 | 1.98% |
7 | ブラザーグループ従業員持株会 | 1.83% |
8 | 住友生命保険相互会社
(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行) | 1.76% |
9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103
(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 1.60% |
10 | JP MORGAN CHASE BANK 385781
(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 1.29% |
注記 / 定義 / 算出式
詳細を表示
- 営業DCF+非事業資産による株主価値は、営業事業価値と非事業資産・請求権を分解した現在価値ベースの参考表示です。
- ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
- 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
- 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
- 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × (発行済株式総数 - 自己保有株式数)
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
- ページ生成時刻: 2026-04-28T16:02:06.610730068+00:00