日本プラスト

判定

表現が強まった

比較対象

2026/02/12 から 2026/05/08

前回の第3四半期短信では、通期業績予想据え置きを「現時点においては変更はございません」と控えめに述べていたが、今回の通期短信では売上高・経常利益・純利益が前回予想を上回る形で着地し、関税コスト回収の進展や減損損失の大幅減少を具体的に示している。今後の見通しについても、関税コストの「全額回収を目指す」という明確な意志表明や、2026年3月期未合意分の「2027年3月期での妥結を見込む」という踏み込んだ表現が加わった。また、配当を前期比倍増の30円に引き上げる方針を明示し、株主還元への前向きな姿勢が強く打ち出されている。

• 前回：「2026年３月期通期の連結業績予想につきましては、現時点においては2025年５月９日に公表の業績予想値より変更はございません」
• 前回：「今後も、米国の関税措置の影響を最小限に抑えるため、販売価格転嫁の交渉をはじめとするさまざまな対策を講じていきます」
• 直近：「関税コストの上昇分については、得意先との協議により全額の回収を目指すとともに、2026年３月期の未合意分につきましては、2027年３月期での妥結を見込んでおります」
• 直近：「減損損失393百万円を特別損失に計上しております」（前期比で1,607百万円から大幅減少）
• 直近：年間配当を「30.00」円へ引き上げ（前期「15.00」円の倍増）