5310 / プライム

東洋炭素

推計時価総額

約1700億円

  • 前回決算5月11日
  • 貸借銘柄約5倍

概要

株価チャート

ひと目まとめ

ひと目まとめ指標
ROE7.0%
配当利回り(今期予想)1.8%
浮動株時価総額推計 940億円浮動株比率 55.0%(2026/03/31時点)
ネットキャッシュ比率0.06倍算出根拠: ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
リターン/リスクスコア1.85平均

企業概要

炭素材料を原料とする高機能カーボン製品の製造、加工および販売を主たる事業とし、半導体・太陽電池製造装置部品、産業機械用部品、電気機器用部品、最先端エネルギー・原子力分野向け製品を国内外の産業顧客に提供している。特殊黒鉛製品では等方性黒鉛材料を用いた単結晶シリコン引上げ炉用るつぼ・ヒーター、MOCVD装置用サセプター、一般カーボン製品ではカーボンブラシや軸受・シール材、複合材製品ではSiCコーティング黒鉛およびC/Cコンポジット製品を製造販売している。

業績・決算

今期業績予想

前期実績と今期予想
指標前期実績2025年12月期今期予想2026年12月期前期比
売上高461億8900万円490億0000万円増加+6.1%前年差 28億1100万円
営業利益67億5900万円62億0000万円減少-8.3%前年差 -5億5900万円
経常利益80億9100万円60億0000万円減少-25.8%前年差 -20億9100万円
当期純利益54億6400万円50億0000万円減少-8.5%前年差 -4億6400万円
1株当たり配当145円145円横ばい0.0%前年差 0円
予想期
2026年12月期
公開日時
2026/05/11 15:30公開
資料名
2026年12月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)
資料リンク
開示資料

現在の四半期進捗

1Q時点

売上高営業利益当期純利益
累計実績
105億7600万円
会社予想
490億0000万円
達成率
21.6%
累計実績
6億3400万円
会社予想
62億0000万円
達成率
10.2%
累計実績
6億0900万円
会社予想
50億0000万円
達成率
12.2%

業績予想の修正履歴

修正なし

直近四半期の変化

2025年12月期 第4四半期 / 前年同期 2024年12月期 第4四半期

  • 売上高の伸びに対して販管費負担が重くなり、利益率を押し下げやすい状態です。

成長と費用の変化

指標比較軸
売上高-13.0%前年同四半期
売上原価-3.7%前年同四半期
粗利率当期PL
販管費-2.9%前年同四半期
販管費率19.5%当期PL
限界販管費率前年同四半期
営業利益-44.8%前年同四半期

売上の現金化

指標比較軸
営業CF/営業利益0.90倍当期CF/PL
売上債権CF影響 / 売上高当期CF/PL
売上債権回転日数(DSO・TTM)TTM
売上債権回転日数(DSO・TTM)の前年差TTM vs 前期FY
売上債権の前期末比前期末

在庫・運転資本の重さ

指標比較軸
棚卸資産の前期末比前期末
棚卸資産回転日数(DIO・TTM)TTM
棚卸資産回転日数(DIO・TTM)の前年差TTM vs 前期FY
仕入債務回転日数(DPO・TTM)TTM
キャッシュ・コンバージョン・サイクル(CCC・TTM)TTM
営業運転資本 / TTM売上高TTM
在庫の季節性ギャップ過去同四半期中央値

比較可能性

指標群比較軸状態
PL前年同四半期2024年12月期 第4四半期
CF前年同四半期2024年12月期 第4四半期
BS前期末2024年12月期 FY
回転日数TTM vs 前期FY2024年12月期 FY
季節性過去同四半期の前期末比中央値過去同四半期サンプル不足、必要なXBRL指標が未取得のため計算不可

事業・地域別業績

— / 2026/12/31 / — / —

対象決算期: —対象期間: 2026/12/31 / —開示種別: —開示日時: 2026/05/11 15:30:00
セグメント情報は確認できませんでした。

開示情報

開示資料の要点

成長・重点領域

  • エレクトロニクス分野(単結晶シリコン製造用、化合物半導体製造用、太陽電池製造用)での需要が見込まれ、生成AI普及、データセンター増加、自動車電動化を背景に着実な成長
  • エネルギー分野(再生可能エネルギー関連製品の市場拡大、風力発電機用カーボンブラシ等)
  • モビリティ分野および一般産業分野での堅調な需要(自動車生産、設備投資の底堅さ)

主なリスク

  • 大規模災害等による事業活動停止(生産設備集中、香川県等での操業停止可能性)
  • 海外事業拡大に伴う為替変動、政治情勢・法規制変化(海外売上高比率57.2%、特に中国事業)
  • 原燃料価格上昇(購買・価格転嫁対策も予想超上昇で影響)

投資・M&A・資本配分

  • 戦略的投資積極推進(定常設備更新・研究開発に加え市場環境対応)
  • 設備投資:当連結会計年度9,812百万円(製造設備増設等、日本8,569百万円等)

中期経営計画

開示
TDNET / 2026/02/24
計画名
中期経営計画(2026~2030年)
対象期間
2026~2030年

Si半導体用途と次世代原子力用途(高温ガス炉)を成長ドライバーとして、FY2030に売上高740億円、営業利益180億円、EBITDA約250億円の達成を目指します。全方位での付加価値化と外部環境に応じた機動的なバランスコントロールを推進し、成長市場・用途への展開強化と事業の安定性強化を図ります。配当性向の基準値を40%に引き上げ、5年間で375億円の設備投資を厳選して実行し、安定的な株主還元と事業拡大を両立させます。

重点施策

  • 品質要求の高い高付加価値用途(先端半導体等)への展開強化で収益性を強化する
  • 高成長かつ新規・拡販余地が見込める用途(半導体デバイス等)や次世代原子力用途(高温ガス炉)等での展開を拡大し、業績ボラティリティを低減する
  • SiCコーティング黒鉛製品を「コア付加価値事業」として、トップクラスのキャパを活用し成長市場での受注活動を強化する
  • C/Cコンポジット製品を高付加価値製品として工業炉・半導体用途での売上拡大を推進し、航空宇宙等新たな用途展開に向け製品開発を進める
  • 一般カーボン製品(電気用カーボン分野)では小型ブラシから産業用ブラシへのシフトによる損益改善と、付加価値の高い産業用ブラシの市場開拓を図る
  • 等方性黒鉛素材~加工~高付加価値の各工程および子会社の加工能力において、注力用途の需要を確実に捕捉するための設備投資・能力増強を厳選して実行する
  • 配当性向の基準値を40%に引き上げ、安定的かつ充実した株主還元を実施する

財務目標

  • FY2030売上高:740億円
  • FY2030営業利益:180億円
  • FY2030営業利益率:24%
  • FY2030ROE:10%
  • FY2030EBITDA:約250億円(EBITDAマージン約30%)
  • FY2030特殊黒鉛製品売上高:396億円(CAGR14.3%)
  • FY2030一般カーボン製品(機械用カーボン分野)売上高:49億円(CAGR3.3%)
  • FY2030一般カーボン製品(電気用カーボン分野)売上高:43億円

投資・資本配分

  • 半導体・次世代原子力用途等、高付加価値分野のグローバルでの生産能力増強に戦略投資を行う
  • FY2026~2030年の設備投資総額は375億円とし、SiC/TaCコーティング黒鉛製品の設備投資は計画どおりFY2026完了予定とする
  • 省人化に向けた工程集約・自動化の導入、プロセス革新、省エネ投資等の定常投資を実施する
  • AI・DX導入を推進する
  • 目的・意義に適うM&A案件があれば、別枠で実施する
  • 資本コストを上回る水準で、リスク度合に応じた段階的なハードルレートを設定し、クリアした案件について原則ミニマムラインでの投資を実行する

有価証券報告書と決算短信の差分

1) 有報にのみ記載されている内容

  • 企業沿革(1947年設立から2025年7月上海東洋カーボン貿易有限公司設立までの詳細)
  • 事業の内容(等方性黒鉛材料の特徴、特殊黒鉛製品・一般カーボン製品・複合材その他製品の詳細な製品例・用途・特徴、用語解説)
  • 関係会社の状況(連結子会社12社・非連結子会社5社・持分法適用関連会社2社の詳細表、資金援助額、損益情報)
  • 従業員の状況(連結・単独の従業員数・平均年齢・勤続年数・給与、労働組合、管理職女性比率・育児休業取得率・賃金差異)
  • 設備の状況(主要設備の帳簿価額・従業員数、新設・除却計画)
  • 提出会社の状況(株式総数・新株予約権・大株主・議決権・自己株式・配当政策)
  • コーポレート・ガバナンスの状況(取締役会・監査役会・各種委員会の構成・活動、内部統制、リスク管理、役員報酬方針)
  • 研究開発活動(方針・体制・活動内容、研究開発費1,239百万円)
  • 政策保有株式(保有目的・銘柄数・計上額)

2) 有報の方が詳細に記載されている内容

  • 主要な経営指標等の推移(連結・単独の5期分詳細表、株主総利回り・最高/最低株価・配当性向)
  • 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(基本方針・中長期戦略・目標指標・経営環境・TCFD対応詳細)
  • サステナビリティに関する考え方及び取組(方針・マテリアリティ・ガバナンス・リスク管理・気候変動対応・人的資本指標)
  • 事業等のリスク(大規模災害・海外事業・原燃料価格・棚卸資産・市場動向・競合・法的規制・情報セキュリティ・投資戦略)
  • 生産・受注・販売の実績(セグメント・品目別詳細、前期比)
  • 設備投資等の概要(9,812百万円の内訳)
  • 財務諸表注記(減損損失452百万円・特別退職金203百万円の詳細、税効果会計・退職給付・金融商品・有価証券詳細)

想定為替レート

開示
TDNET / 2026/02/16

次期業績見通しの前提として、145円/US$、176円/EUR、20円/人民元を想定している。

  • 次期 / US$ / 145円/US$次期業績見通しの前提為替レート
  • 次期 / EUR / 176円/EUR次期業績見通しの前提為替レート
  • 次期 / 人民元 / 20円/人民元次期業績見通しの前提為替レート
  • なお、業績見通しの前提となる為替レートにつきましては、145円/US$、176円/EUR、20円/人民元を想定しております。

直近の開示・ニュース

開示日時は日本時間で表示しています。

株価水準・株主還元

株価水準

予想PER33.98倍現在株価 / 会社予想EPS(1株当たり利益)
実績PER31.08倍プライム市場・建設・資材平均: 16.90倍現在株価 / 直近通期実績EPS(1株当たり利益)
PBR1.77倍プライム市場・建設・資材平均: 1.60倍株価純資産倍率

配当

項目名今期予想前期実績
1株当たり配当145.0円/株145.0円/株
配当利回り1.8%1.8%
配当性向60.8%59.0%
DOE3.2%3.1%
自己資本利益率-DOE差2.0%3.9%

財務・長期推移

収益性・資本効率

ROE(通期実績)7.0%自己資本利益率
ROIC(1Q実績)0.6%投下資本利益率
自己資本比率(1Q実績)80.5%純資産 / 総資産
D/Eレシオ(1Q実績)0.06倍有利子負債 / 自己資本

ROE分解

売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ

売上高純利益率5.8%
総資産回転率0.09回
財務レバレッジ1.24倍

注記: 高ROEでも、財務レバレッジ主導なら注意が必要です。

資産

流動資産

626億7600万円

総資産比 52.6%

  • 現金及び現金同等物161億6300万円

固定資産

564億7100万円

総資産比 47.4%

  • 投資有価証券7億9500万円

負債・純資産

負債

232億8400万円

総資産比 19.5%

  • 有利子負債56億7500万円

純資産

958億6300万円

総資産比 80.5%

  • 純資産958億6300万円

長期財務データ

長期財務

東洋炭素 (5310) の長期財務チャート

従業員生産性

従業員生産性の推移

東洋炭素の従業員生産性の推移

純資産推移

純資産の推移

東洋炭素 (5310) の純資産・ROE・ROIC推移チャート

EPS成長・推移

1株利益の成長率

過去3年平均(通期実績)-14.67%年平均(CAGR・通期実績)

1株利益の推移

東洋炭素 (5310) のEPS・利益率推移チャート

企業詳細・比較

主要株主

株主構成

2025年12月31日の有価証券報告書より

順位株主名持株比率
1
日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)
9.58%
2
近藤朋子
7.44%
3
近藤尚孝
5.82%
4
近藤ホールディングス㈱
5.55%
5
㈱日本カストディ銀行(信託口)
4.92%
6
公益財団法人近藤記念財団
3.98%
7
NTコーポレーション㈱
2.98%
8
近藤孝子
2.96%
9
森田純子
2.86%
10
野村信託銀行㈱(投信口)
1.97%

保有株式

時価 約8億円 含み益 3652万円 2025年12月31日の有価証券報告書

銘柄帳簿額 / 保有株数時価 / 差額保有目的
ホソカワミクロン (6277)
保有株数: 52,400株 帳簿額: 2億9500万円 相互保有: 有
時価: 約3億円 帳簿差額: -2776万円
主に等方性黒鉛製品製造において、機械装置等の購入取引を行っており、協力関係の維持強化のため、相互保有をしております。
みずほフィナンシャルグループ (8411)
保有株数: 28,416株 帳簿額: 1億6100万円 相互保有: 有
時価: 約2億円 帳簿差額: +6064万円
当企業グループの主要取引銀行であり、資金調達、資金決済取引等を行っており、財務取引に係る協力関係の維持強化のため、相互保有をしております。
奥村組 (1833)
保有株数: 31,800株 帳簿額: 1億9600万円 相互保有: 有
時価: 約2億円 帳簿差額: -1792万円
主に等方性黒鉛製品製造において、建物・構築物等の購入取引を行っており、協力関係の維持強化のため、相互保有をしております。
SUMCO (3436)
保有株数: 18,796株 帳簿額: 2600万円 相互保有: 無
時価: 約1億円 帳簿差額: +4918万円
主に特殊黒鉛製品分野において、半導体関連製品等の販売取引を行っており、協力関係の維持強化のため、政策保有をしております。なお、株式数の増加は取引先持株会における株式買付によるものであります。
池田泉州ホールディングス (8714)
保有株数: 63,270株 帳簿額: 5000万円 相互保有: 有
時価: 約1億円 帳簿差額: +1137万円
資金調達取引等を行っており、財務取引に係る協力関係の維持強化のため、相互保有をしております。
百十四銀行 (8386)
保有株数: 9,600株 帳簿額: 6300万円 相互保有: 有
時価: 約1億円未満 帳簿差額: -3900万円
当企業グループの主要取引銀行であり、資金調達、資金決済取引等を行っており、財務取引に係る協力関係の維持強化のため、相互保有をしております。

主要設備・不動産

2025年12月31日開示の有価証券報告書より

設備名(所在地)内容帳簿価額
詫間事業所 (香川県三豊市)
セグメントの名称: 日本 設備の内容: 製造設備 従業員数 (人): 492 (75)
帳簿価額(百万円) 建物及び 構築物: 6,456 帳簿価額(百万円) 機械装置 及び運搬具: 9,150 帳簿価額(百万円) 土地 (面積㎡): 4,275 (450,842) [8,044] 帳簿価額(百万円) その他: 1,331 帳簿価額(百万円) 合計: 21,214
東洋炭素 生産技術センター (香川県観音寺市)
セグメントの名称: 日本 設備の内容: 製造設備および研究開発設備 従業員数 (人): 162 (23)
帳簿価額(百万円) 建物及び 構築物: 2,040 帳簿価額(百万円) 機械装置 及び運搬具: 2,906 帳簿価額(百万円) 土地 (面積㎡): 89 (33,263) [8,314] 帳簿価額(百万円) その他: 148 帳簿価額(百万円) 合計: 5,185
萩原工場 (香川県観音寺市)
セグメントの名称: 日本 設備の内容: 製造設備および研究開発設備 従業員数 (人): 105 (35)
帳簿価額(百万円) 建物及び 構築物: 223 帳簿価額(百万円) 機械装置 及び運搬具: 643 帳簿価額(百万円) 土地 (面積㎡): 268 (28,065) [2,176] 帳簿価額(百万円) その他: 38 帳簿価額(百万円) 合計: 1,174
いわき工場 (福島県いわき市)
セグメントの名称: 日本 設備の内容: 製造設備 従業員数 (人): 34 (2)
帳簿価額(百万円) 建物及び 構築物: 73 帳簿価額(百万円) 機械装置 及び運搬具: 93 帳簿価額(百万円) 土地 (面積㎡): 296 (12,895) [563] 帳簿価額(百万円) その他: 0 帳簿価額(百万円) 合計: 464
本社 (大阪市北区)
セグメントの名称: 日本 設備の内容: 事務所 従業員数 (人): 92 (20)
帳簿価額(百万円) 建物及び 構築物: 69 帳簿価額(百万円) 機械装置 及び運搬具: 8 帳簿価額(百万円) 土地 (面積㎡): - (-) [1,017] 帳簿価額(百万円) その他: 282 帳簿価額(百万円) 合計: 361
近藤照久記念東洋炭素総合開発センター (大阪市西淀川区)
セグメントの名称: 日本 設備の内容: 研究開発設備および事務所 従業員数 (人): 17 (1)
帳簿価額(百万円) 建物及び 構築物: 181 帳簿価額(百万円) 機械装置 及び運搬具: 118 帳簿価額(百万円) 土地 (面積㎡): 197 (1,633) [1,518] 帳簿価額(百万円) その他: 127 帳簿価額(百万円) 合計: 625

データの見方・算出方法

注記・定義・算出式

  • ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
  • 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
  • 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
  • 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
  • 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
  • ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × (発行済株式総数 - 自己保有株式数)
  • 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
  • ページ生成時刻: 2026/06/27 23:31