3436 / プライム

SUMCO

推計時価総額

約1兆4000億円

  • 前回決算5月12日
  • 貸借銘柄約3倍
  • 指数日経225採用銘柄

概要

株価チャート

ひと目まとめ

ひと目まとめ指標
ROE-1.0%
配当利回り(今期予想)
浮動株時価総額推計 1兆1000億円浮動株比率 75.0%(2026/03/31時点)
ネットキャッシュ比率-0.19倍算出根拠: ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
リターン/リスクスコア3.85やや良い

企業概要

半導体メーカー向けシリコンウェーハの製造及び販売を行う。高純度シリコン事業ではポリッシュトウェーハ及びエピタキシャルウェーハを国内外の製造拠点で生産し、全世界の半導体メーカーに供給している。

業績・決算

現在の四半期進捗

1Q時点

売上高営業利益当期純利益
累計実績
1014億0200万円
前期実績(予想なしのため前期実績で表示)
4096億7000万円
達成率
24.8%
累計実績
-52億7300万円
前期実績(予想なしのため前期実績で表示)
13億4200万円
達成率
赤字
累計実績
-84億6900万円
前期実績(予想なしのため前期実績で表示)
-117億5100万円
達成率
赤字

業績予想の修正履歴

修正なし

直近四半期の変化

2025年12月期 第4四半期 / 前年同期 2024年12月期 第4四半期

  • 売上高の伸びに対して販管費負担が重くなり、利益率を押し下げやすい状態です。

成長と費用の変化

指標比較軸
売上高+3.3%前年同四半期
売上原価+9.7%前年同四半期
粗利率当期PL
販管費+48.5%前年同四半期
販管費率13.0%当期PL
限界販管費率133.0%前年同四半期
営業利益-96.4%前年同四半期

売上の現金化

指標比較軸
営業CF/営業利益74.55倍当期CF/PL
売上債権CF影響 / 売上高当期CF/PL
売上債権回転日数(DSO・TTM)TTM
売上債権回転日数(DSO・TTM)の前年差TTM vs 前期FY
売上債権の前期末比前期末

在庫・運転資本の重さ

指標比較軸
棚卸資産の前期末比前期末
棚卸資産回転日数(DIO・TTM)TTM
棚卸資産回転日数(DIO・TTM)の前年差TTM vs 前期FY
仕入債務回転日数(DPO・TTM)TTM
キャッシュ・コンバージョン・サイクル(CCC・TTM)TTM
営業運転資本 / TTM売上高TTM
在庫の季節性ギャップ過去同四半期中央値

比較可能性

指標群比較軸状態
PL前年同四半期2024年12月期 第4四半期
CF前年同四半期2024年12月期 第4四半期
BS前期末2024年12月期 FY
回転日数TTM vs 前期FY2024年12月期 FY
季節性過去同四半期の前期末比中央値過去同四半期サンプル不足、必要なXBRL指標が未取得のため計算不可

事業・地域別業績

— / 2026/12/31 / — / —

対象決算期: —対象期間: 2026/12/31 / —開示種別: —開示日時: 2026/05/12 15:30:00
単一セグメントのため、セグメント別業績は開示されていません。

開示情報

開示資料の要点

成長・重点領域

  • 半導体用300mmシリコンウェーハ市場の拡大、特にAI用データセンター向け先端ロジック、DRAM、サーバーSSD用NANDの強い需要
  • データ通信量増加、生成AI技術の発展、自動運転進展、DX、HEV/EV普及による半導体市場成長
  • 300mmウェーハの先端品需要の継続的成長、AI関連需要対応のための技術開発・高度化投資

主なリスク

  • 半導体市場の変動(技術革新、製品陳腐化、価格下落、地政学的リスク、景気後退)
  • 競合他社との競争(価格、品質、生産能力、資金力)
  • 主要顧客の購入量変動、顧客与信悪化

投資・M&A・資本配分

  • 投資規模:当連結会計年度研究開発費総額11,151百万円(連結売上高の2.7%)
  • 次世代デバイス用シリコンウェーハ、顧客共同開発、高付加価値製品(エピタキシャルウェーハ)

有価証券報告書と決算短信の差分

1) 有報にのみ記載されている内容

  • 会社の沿革(1999年設立以降の詳細な歴史、事業統合、子会社化、工場閉鎖等の年表)
  • 事業の内容(半導体用シリコンウェーハの製造工程、生産体制・販売体制の詳細、事業系統図)
  • 関係会社の状況(連結子会社16社、非連結子会社3社、持分法適用関連会社1社の名称、資本金、事業内容、議決権比率、関係内容の表)
  • 従業員の状況(連結・提出会社の従業員数、平均年齢、平均勤続年数、平均年間給与、管理職女性比率、育児休業取得率、男女賃金差異)
  • 労働組合の状況(SUMCO労働組合等の組合員数、労使関係)
  • サステナビリティに関する考え方及び取組(ガバナンス、リスク管理、マテリアリティ、気候変動・人的資本の戦略・指標・目標、TCFD提言に基づくシナリオ分析)
  • 事業等のリスク(事業環境、製品、競合、顧客、与信、原材料、設備、サプライチェーン、設備投資、資産、資金調達、技術・研究開発、知的財産、海外展開、情報管理、法規制、為替、環境、自然災害等22項目)
  • 研究開発活動(方針、研究開発費総額11,151百万円)
  • 設備の状況(主要設備の帳簿価額・従業員数表、設備投資総額79,957百万円)
  • 株式等の状況(発行可能株式総数、発行済株式総数、株主数・所有状況、大株主、議決権状況、役員・従業員株式所有制度)
  • コーポレート・ガバナンスの状況(取締役会・監査等委員会・指名報酬委員会の構成、内部統制システム)
  • 役員の状況(役員一覧、略歴、所有株式数、執行役員)
  • 監査の状況(監査等委員会・内部監査・会計監査)
  • 役員の報酬等(報酬方針、総額、業績連動型株式報酬制度)
  • 投資株式の保有状況(みなし保有株式)
  • リース取引、金融商品、退職給付、税効果会計等の注記事項詳細

2) 有報の方が詳細に記載されている内容

  • 主要な経営指標等の推移(連結・個別5期分表、注記)
  • 提出会社の経営指標等(株価情報、株主総利回り、配当性向)
  • 従業員の状況(女性活躍推進等の詳細数値)
  • 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(目標経営指標、中長期戦略、経営環境)
  • 生産・受注・販売実績(生産実績、販売実績、主な相手先別売上高)
  • キャッシュ・フローの分析(資金需要、資金流動性)
  • 重要な会計上の見積り(多結晶シリコン、繰延税金資産、固定資産減損)
  • セグメント情報(地域別売上高・有形固定資産、主な顧客)
  • 株主資本等変動計算書(詳細変動額)
  • 注記事項(多結晶シリコン評価、減損損失詳細、税効果会計内訳)

想定為替レート

開示
TDNET / 2026/02/10

2026年12月期第1四半期の業績予想にあたっては、1米ドル=155円を前提としている。

  • 2026年12月期第1四半期 / 米ドル / 1米ドル=155円業績予想の前提為替レート
  • (注2) 2026年12月期 第1四半期の業績予想にあたっては、1米ドル=155円を前提としております。

直近の開示・ニュース

開示日時は日本時間で表示しています。

株価水準・株主還元

株価水準

予想PER会社予想なし現在株価 / 会社予想EPS(1株当たり利益)
実績PER-119.05倍プライム市場・建設・資材平均: 16.90倍現在株価 / 直近通期実績EPS(1株当たり利益)
PBR2.18倍プライム市場・建設・資材平均: 1.60倍株価純資産倍率

配当

項目名今期予想前期実績
1株当たり配当20.0円/株
配当利回り0.5%
配当性向-59.5%
DOE1.1%
自己資本利益率-DOE差-2.1%

財務・長期推移

収益性・資本効率

ROE(通期実績)-1.0%自己資本利益率
ROIC(1Q実績)投下資本利益率
自己資本比率(1Q実績)56.0%純資産 / 総資産
D/Eレシオ(1Q実績)0.55倍有利子負債 / 自己資本

ROE分解

売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ

売上高純利益率-8.4%
総資産回転率0.09回
財務レバレッジ1.78倍

注記: 高ROEでも、財務レバレッジ主導なら注意が必要です。

資産

流動資産

4642億4100万円

総資産比 40.6%

  • 現金及び現金同等物794億7500万円
  • 有価証券(流動)80億0000万円

固定資産

6785億8000万円

総資産比 59.4%

  • 投資有価証券29億1200万円

負債・純資産

負債

5023億8400万円

総資産比 44%

  • 有利子負債3534億5300万円
  • リース負債2億5500万円

純資産

6404億3700万円

総資産比 56%

  • 純資産6404億3700万円

長期財務データ

長期財務

SUMCO (3436) の長期財務チャート

従業員生産性

従業員生産性の推移

SUMCOの従業員生産性の推移

純資産推移

純資産の推移

SUMCO (3436) の純資産・ROE・ROIC推移チャート

EPS成長・推移

1株利益の推移

SUMCO (3436) のEPS・利益率推移チャート

企業詳細・比較

主要株主

株主構成

2025年12月31日の有価証券報告書より

順位株主名持株比率
1
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)
16.67%
2
株式会社日本カストディ銀行(信託口)
10.66%
3
BNYMSANV AS AGENT / CLIENTS LUX UCITS NON TREATY 1(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)
3.36%
4
JP MORGAN CHASE BANK 385864(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)
2.52%
5
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)
2.36%
6
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103(常任代理人  株式会社みずほ銀行決済営業部)
2.26%
7
BBH (LUX) FOR FIDELITY FUNDS - GLOBAL TECHNOLOGY POOL(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)
2.14%
8
JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)
1.90%
9
野村信託銀行株式会社(投信口)
1.72%
10
SCBHK AC-SCBCN FOR PRUDENTIAL HONG KONG LIMITED(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)
1.13%

主要な取引・提携関係

有価証券報告書に記載された主要販売先、主要仕入先、重要契約先、提携先のうち、資本関係を除いた上位5件です。

主要設備・不動産

2025年12月31日開示の有価証券報告書より

設備名(所在地)内容帳簿価額
九州事業所伊万里 (佐賀県伊万里市)
設備の内容: 半導体用 ウェーハ 製造設備 2025年12月31日 現在 従業員数 (人): 3,296 (257)
帳簿価額(百万円): 116,767 帳簿価額(百万円): 151,053 帳簿価額(百万円): 5,046 (577) 2025年12月31日 現在 帳簿価額(百万円): 69,316 2025年12月31日 現在 帳簿価額(百万円): 342,182
九州事業所佐賀 (佐賀県杵島郡 江北町)
設備の内容: 半導体用 ウェーハ 製造設備 2025年12月31日 現在 従業員数 (人): 497 (23)
帳簿価額(百万円): 3,210 帳簿価額(百万円): 1,253 帳簿価額(百万円): 641 (73) 2025年12月31日 現在 帳簿価額(百万円): 511 2025年12月31日 現在 帳簿価額(百万円): 5,616
米沢工場 (山形県米沢市)
設備の内容: 半導体用 ウェーハ 製造設備 2025年12月31日 現在 従業員数 (人): 318 (12)
帳簿価額(百万円): 3,629 帳簿価額(百万円): 1,454 帳簿価額(百万円): 1,277 (104) 2025年12月31日 現在 帳簿価額(百万円): 151 2025年12月31日 現在 帳簿価額(百万円): 6,514
本社・工場 (長崎県大村市)
設備の内容: 半導体用 ウェーハ 製造設備 2025年12月31日 現在 従業員数 (人): 1,043 (26)
帳簿価額(百万円): 15,263 帳簿価額(百万円): 34,348 帳簿価額(百万円): 2,486 (173) 2025年12月31日 現在 帳簿価額(百万円): 6,395 2025年12月31日 現在 帳簿価額(百万円): 58,493
本社・工場 (台湾雲林縣)
設備の内容: 半導体用 ウェーハ 製造設備 2025年12月31日 現在 従業員数 (人): 1,480 (-)
帳簿価額(百万円): 51,260 帳簿価額(百万円): 102,275 帳簿価額(百万円): 4,557 (197) 2025年12月31日 現在 帳簿価額(百万円): 50,568 2025年12月31日 現在 帳簿価額(百万円): 208,663

データの見方・算出方法

注記・定義・算出式

  • ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
  • 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
  • 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
  • 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
  • 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
  • ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × (発行済株式総数 - 自己保有株式数)
  • 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
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