6809 / プライム
ＴＯＡ
推計時価総額
約590億円
概要
株価チャート
by 株価チャート「ストチャ」
| 配当利回り（今期予想） | 5.0% |
|---|---|
| 浮動株時価総額 | 推計 230億円浮動株比率 39.3%（2026/03/31時点） |
| ネットキャッシュ比率 | 0.53倍算出根拠: 当サイト計算のネットキャッシュ比率 = （現金及び預金 27,393,000,000円 + 有価証券 0円 + 投資有価証券 7,402,000,000円 × 0.7 - 有利子負債 204,000,000円 - リース負債 1,170,000,000円 - 預かり金 0円） ÷ 株価 1,700円 × （発行済株式総数 34,736,635株 - 自己保有株式数 40,786株） |
| リターン/リスク偏差値 | 60.8全銘柄平均50・やや良い |
企業概要
音響機器および映像機器の製造と販売を主力とする企業である。主に公共施設や商業施設向けの音響システムおよび映像システムを提供し、鉄道車両向け音響製品や空港施設向け放送システムソリューションも展開している。
業績・決算
今期業績予想
| 指標 | 前期実績2026年3月期 | 今期予想2027年3月期 |
|---|---|---|
| 売上高 | 553億8600万円 | 565億0000万円 |
| 営業利益 | 46億5600万円 | 47億0000万円 |
| 経常利益 | 52億3600万円 | 51億0000万円 |
| 当期純利益 | 33億1300万円 | 34億0000万円 |
| 1株当たり配当 | 90円 | 85円 |
この予想期の修正履歴なし
現在の四半期進捗
| 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|
|
|
|
| 指標 | 2027年度1Q時点 | 前年同期比 |
|---|---|---|
| 売上高 | 125億6900万円 | +12.4% |
| 売上原価 | 65億6900万円 | +8.2% |
| 販管費 | 50億3600万円 | +6.2% |
| 営業利益 | 9億6300万円 | +163.8% |
事業・地域別業績
2026年3月期 / 2026/03/31 / FY / 120
事業セグメント
| セグメント | 売上構成% | 利益構成% | 当期売上・収益 | YoY% | 前年売上・収益 | 増減額 | 外部収益 | セグメント間収益 | 利益 | 利益率 | 資産 | 資産利益率 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
Japan | 58.9% | 65.5% | 326億0100万円 | -4.1% | 339億7800万円 | -13億7700万円 | 326億0100万円 | 43億5600万円 | 52億8400万円営業利益又は営業損失（△） | 16.2% | 391億0600万円 | 13.5% |
Asia And Pacific | 18.5% | 21.3% | 102億1700万円 | 0.9% | 101億3000万円 | 8700万円 | 102億1700万円 | 1億3200万円 | 17億1600万円営業利益又は営業損失（△） | 16.8% | 71億3300万円 | 24.1% |
Europe Middle East And Africa | 13.8% | 8.8% | 76億5000万円 | 16.8% | 65億5100万円 | 10億9900万円 | 76億5000万円 | 2500万円 | 7億1200万円営業利益又は営業損失（△） | 9.3% | 78億3300万円 | 9.1% |
America | 5.5% | 2.6% | 30億1800万円 | 10.8% | 27億2400万円 | 2億9400万円 | 30億1800万円 | 1800万円 | 2億1300万円営業利益又は営業損失（△） | 7.1% | 22億9800万円 | 9.3% |
China And East Asia | 3.4% | 1.8% | 18億9700万円 | 1.4% | 18億7000万円 | 2700万円 | 18億9700万円 | 4900万円 | 1億4300万円営業利益又は営業損失（△） | 7.5% | 33億5500万円 | 4.3% |
報告セグメント計 | 100.0% | 100.0% | 553億8600万円 | 0.2% | 552億5600万円 | 1億3000万円 | 553億8600万円 | 45億8200万円 | 80億7100万円営業利益又は営業損失（△） | 14.6% | 597億2800万円 | 13.5% |
調整額調整額 | — | — | 0円 | — | -46億3000万円 | 46億3000万円 | 0円 | -45億8200万円 | -34億1500万円営業利益又は営業損失（△） | — | 170億4600万円 | -20.0% |
開示情報
開示資料の要点
事業概要
音響機器および映像機器の製造と販売を主力とする企業である。主に公共施設や商業施設向けの音響システムおよび映像システムを提供し、鉄道車両向け音響製品や空港施設向け放送システムソリューションも展開している。
成長・重点領域
- パブリック空間における音環境の最適化ソリューション提供（AI技術とエンジニアリング・ノウハウの組み合わせ）
- 空港施設向け多言語自動アナウンスシステム（PA-Vox Holding B.V.の取得による空港市場向け放送システムソリューションの強化）
- デジタルシフト推進（DX本部の新設、ネットワーク技術とオープン規格を活用した新たなコミュニケーションシステムの開発）
主なリスク
- 海外事業活動に伴う各種リスク（景気変動、為替変動、政治情勢、法制度、テロ・戦争など）
- 研究開発成果の不確実性と有能な人材確保・育成のリスク
- 原材料や電子部品（半導体等）の調達難・価格高騰
投資・M&A・資本配分
- 2024年9月にオランダのPA-Vox Holding B.V.（空港施設向け多言語自動アナウンスソリューション事業）の全株式を取得し、連結子会社化。欧州・中東・アフリカ地域をはじめとした事業拡大が見込まれる
- 今後もグローバルでの事業拡大や新成長分野の探索を目的とした、戦略的なM&Aや投資を検討する可能性がある
決算短信のトーン変化
- 判定
- 表現が強まった
- 比較対象
- 2026/02/03 から 2026/05/07
直近の通期決算短信では、前回の第四半期短信に比べ、将来に向けた戦略的コミットメントと経営の自信がより明確に示されている。新たな中期経営基本計画「NEXT100 TOA」の詳細な説明と、2034年度に連結売上高1,000億円を超える成長目標を明示しており、長期ビジョンに対する確信度が高い。また、全セグメントで売上・利益が増加し、過去最高を更新したことへの肯定的なトーンが強調されている。配当政策においても、安定配当の引き上げと業績連動配当の導入を通じて、株主還元への積極的な姿勢を打ち出している。
- 「NEXT100 TOA」では次の100年を生きていく会社を目指す７つの取組みを「NEXT100 TOA Initiatives」として定め、取組みを進める原動力として「人」と「技術」への投資を強化し、2034年度に連結売上高1,000億円を超える水準への成長を目指します。
- 次期中計においては「事業構造の再定義」を起点に、変革の道筋を定め、将来の飛躍的成長に向けた土台づくりを加速することを基本方針といたします。
- 当期の売上高は過去最高の55,386百万円（前年同期比＋4,760百万円、9.4％増）となりました。利益については、営業利益は4,656百万円（前年同期比＋1,065百万円、29.7％増）、経常利益は5,236百万円（前年同期比＋1,313百万円、33.5％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は3,313百万円（前年同期比＋945百万円、39.9％増）といずれも過去最高となりました。
- 当期における１株当たり配当金は、年間90円（安定配当85円および業績連動配当５円）を予定しております（内40円の配当を中間配当で実施済）。
- 「報せるソリューションの革新」「海外成長の加速」「顧客支援ソリューションの進化」「新規事業開発」「事業成長を支えるヒト・モノ・情報基盤の強化」を５つの重点施策として定め、強い収益構造の確立を目指した活動を推進いたします。
直近の開示・ニュース
開示日時は日本時間で表示しています。
決算・業績
資本政策
決算・業績（過去分）
資本政策（過去分）
大量保有・その他EDINET（過去分）
- TDNET当社株式の大規模買付行為に関する対応方針（買収への対応方針）の継続について
- TDNET中期経営基本計画の策定に関するお知らせ
- TDNET役員人事に関するお知らせ
- TDNET当社米国子会社における資金流出事案に関する社内調査結果および再発防止策の策定ならびに役員報酬の一部自主返納に関するお知らせ
- TDNET第三者割当増資における発行株式数の確定に関するお知らせ
- EDINET訂正有価証券届出書（参照方式）
- EDINET訂正有価証券届出書（参照方式）
- EDINET有価証券届出書（参照方式）
- EDINET有価証券届出書（参照方式）
- EDINET確認書
- EDINET半期報告書－第78期(2025/04/01－2026/03/31)
- EDINET臨時報告書
株価水準・株主還元
株価水準
| 予想PER | 17.35倍現在株価 / 会社予想EPS（1株当たり利益） |
|---|---|
| 実績PER | 16.05倍プライム市場・電機・精密平均: 11.90倍現在株価 / 直近通期実績EPS（1株当たり利益） |
| PBR | 0.96倍プライム市場・電機・精密平均: 0.90倍株価純資産倍率 |
財務・長期推移
収益性・資本効率
| ROE（通期実績） | 8.7%自己資本利益率 |
|---|---|
| ROIC（1Q実績） | 1.5%投下資本利益率 |
| 自己資本比率（1Q実績） | 81.3%純資産 / 総資産 |
| D/Eレシオ（1Q実績） | 0.02倍有利子負債 / 自己資本 |
ROE分解
売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
| 売上高純利益率 | 4.8% |
|---|---|
| 総資産回転率 | 0.17回 |
| 財務レバレッジ | 1.23倍 |
資産 752億2900万円
- 現金及び現金同等物 259億2700万円
- 在庫 ---
- 投資有価証券 81億9600万円
負債 140億4000万円
- 有利子負債 2億0400万円
純資産 611億8900万円
キャッシュフロー推移
従業員数と生産性の推移
純資産とROE, ROICの推移
EPS、営業利益率、純利益率の推移
過去3年平均+30.05% （CAGR・通期実績）
企業詳細・比較
主要株主
株主構成
2025年3月31日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | ＴＯＡ取引先持株会 | 9.37% |
2 | 日本マスタートラスト信託銀行
株式会社（信託口） | 8.78% |
3 | 公益財団法人神戸やまぶき財団 | 6.65% |
4 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 4.99% |
5 | シスメックス株式会社 | 4.85% |
6 | 井 谷 憲 次 | 4.57% |
7 | 公益財団法人中谷財団 | 4.32% |
8 | 株式会社三井住友銀行 | 3.95% |
9 | 国立大学法人京都大学 | 3.33% |
10 | ＴＯＡグループ従業員持株会 | 2.68% |
保有株式
時価 約92億円 含み益 約22億円 2026年3月31日の有価証券報告書
| 銘柄 | 帳簿額 / 保有株数 | 時価 / 差額 | 保有目的 |
|---|---|---|---|
保有株数: 1,920,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 26億2700万円
相互保有: 有 | 時価: 約36億円
帳簿差額: +約10億円 | 保有目的は、政策保有方針の(1)発行会社と当社事業における中長期の協力関係の維持・強化、取引関係等の円滑化に該当し、定量的効果等を有しております。 | |
保有株数: 814,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 21億1600万円
相互保有: 有 (注)１ | 時価: 約29億円
帳簿差額: +約8億円 | 保有目的は、政策保有方針の(2)資金調達等の円滑化に該当し、定量的効果等を有しております。 | |
保有株数: 559,200株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 14億5300万円
相互保有: 有 | 時価: 約17億円
帳簿差額: +約2億円 | 保有目的は、政策保有方針の(1)発行会社と当社事業における中長期の協力関係の維持・強化、取引関係等の円滑化に該当し、定量的効果等を有しております。なお、株式分割により株式数が増加しております。 | |
保有株数: 81,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 4億9300万円
相互保有: 有 | 時価: 約6億円
帳簿差額: +約1億円 | 保有目的は、政策保有方針の(1)発行会社と当社事業における中長期の協力関係の維持・強化、取引関係等の円滑化に該当し、定量的効果等を有しております。 | |
保有株数: 50,700株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 2億5300万円
相互保有: 有 (注)２ | 時価: 約3億円
帳簿差額: +8669万円 | 保有目的は、政策保有方針の(2)資金調達等の円滑化に該当し、定量的効果等を有しております。 |
主要な取引・提携関係
有価証券報告書に記載された主要販売先、主要仕入先、重要契約先、提携先のうち、資本関係を除いた上位5件です。
Ｉ－ｎｅ (4933)
ＴＯＡと契約がある
- TOA㈱ contract: TOA㈱が製造する当社ブランド「BOTANIST」「YOLU」等の供給につき、製造及び供給の委託等について定めたもの。
新日本製薬 (4931)
ＴＯＡと契約がある
- TOA株式会社
関連・比較銘柄
データの見方・算出方法
注記・定義・算出式
- ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
- 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
- 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
- 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × （発行済株式総数 - 自己保有株式数）
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。