4917 / プライム
マンダム
約1496億円
約3,100円
株価チャート
企業概要
化粧品の製造および販売を主たる事業とする。国内およびアジア地域を中心に自社ブランド製品の企画開発から生産、流通までを担い、子会社を通じて各国市場へ供給している。
参考銘柄
ひと目まとめ
- 予想PER
- 66.62倍
- 実績PER
- 75.12倍
- PBR
- 1.81倍
- ROE
- 0.0%
- 配当利回り(今期予想)
- ---
- 時価総額
- 約1496億円
- ネットキャッシュ比率
- 0.24倍
- リスク/リターンスコア
- 3.57
業種平均 23.70倍
業種平均 23.70倍
業種平均 1.90倍
算出根拠
当サイト計算のネットキャッシュ比率 = (現金及び預金 29,119,000,000円 + 有価証券 0円 + 投資有価証券 6,872,000,000円 × 0.7 - 有利子負債 95,000,000円 - リース負債 0円 - 預かり金 46,000,000円) ÷ 株価 3,100円 × (発行済株式総数 48,269,212株 - 自己保有株式数 3,131,900株)
とても良い
決算・業績のいま
直近決算概要
売上高を 100% とした比較
売上内容と利益率のバーグラフ
- 原価315億2600万円 売上比 53.3%
- 販管費247億7300万円 売上比 41.9%
利益率
会社予想修正履歴
| 修正日 | 売上(会社予想) | 営業利益(会社予想) | 経常利益(会社予想) | 純利益(会社予想) | EPS(会社予想) |
|---|---|---|---|---|---|
| 2026/01/28 | 786億0000万円-57億2000万円 (-6.8%) | 27億0000万円-8億0000万円 (-22.9%) | 36億0000万円-5億8000万円 (-13.9%) | 21億0000万円-7億1000万円 (-25.3%) | 46.53円-15.72円 (-25.3%) |
現在の四半期進捗
2026年3月期 / Q3 の累計実績と会社予想に対する達成率です。四半期短信を出さない会社は半期短信を使います。
横へスワイプして、売上高・営業利益・純利益を切り替えられます。
- 75.3%
売上高
累計実績 / 会社予想 / 達成率
- 累計実績
- 591億9200万円
- 会社予想
- 786億0000万円
- 達成率
- 75.3%
- 107.1%
営業利益
累計実績 / 会社予想 / 達成率
- 累計実績
- 28億9100万円
- 会社予想
- 27億0000万円
- 達成率
- 107.1%
- 101.0%
純利益
累計実績 / 会社予想 / 達成率
- 累計実績
- 21億2200万円
- 会社予想
- 21億0000万円
- 達成率
- 101.0%
直近の開示・報道
大量保有・その他EDINET
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決算・業績
資本政策
大量保有・その他EDINET
- TDNET 株式併合並びに単元株式数の定めの廃止及び定款の一部変更に関するお知らせ
- EDINET 臨時報告書
- TDNET 臨時株主総会招集のための基準日設定のお知らせ
- TDNET カロンホールディングス株式会社による当社株式に対する公開買付けの結果並びに親会社及び主要株主である筆頭株主の異動に関するお知らせ
- EDINET 訂正意見表明報告書
- TDNET (変更)「MBOの実施に関する賛同の意見表明及び応募の推奨に関するお知らせ」の一部変更に関するお知らせ
- TDNET (変更)カロンHDによる公開買付届出書の訂正届出書の提出に伴う「カロンHDによるマンダムの株券等に対する公開買付けの開始に関するお知らせ」の変更
- EDINET 訂正意見表明報告書
- TDNET カロンホールディングス株式会社による公開買付価格変更のお知らせ
- TDNET (変更)「MBOの実施に関する賛同の意見表明及び応募の推奨に関するお知らせ」の一部変更に関するお知らせ
- EDINET 訂正意見表明報告書
- TDNET (変更)「MBOの実施に関する賛同の意見表明及び応募の推奨に関するお知らせ」の一部変更に関するお知らせ
- TDNET (変更)カロンHDによる公開買付届出書の訂正届出書の提出に伴う「カロンHDによるマンダムの株券等に対する公開買付けの開始に関するお知らせ」の変更のお知らせ
- EDINET 訂正意見表明報告書
損益計算書
| 項目 | 2026年3月期 3Q | 2025年3月期 通期 |
|---|---|---|
| 売上収益 | 591億9200万円 | 761億8300万円 |
| 原価 | 315億2600万円 | --- |
| 販売費ならびに一般管理費 | 247億7300万円 | --- |
| 営業利益 | 28億9100万円 | --- |
| 税引前利益 | 31億3300万円 | --- |
| 親会社の所有者に帰属する当期利益 | 21億2200万円 | 18億5900万円 |
株主還元・資本政策
開示から拾った要点
成長領域
- 日本事業およびインドネシア事業における収益性改善と新たな成長エンジン獲得
- 海外事業のASEANエリア(インドネシアを除く)を中心とした量的成長の実現
- グループにおけるEC体制の確立による顧客接点の拡大・深耕
リスク
- 生活者のニーズ・ウォンツの多様化への対応遅れによる業績影響
- 事業投資(M&A、設備投資)の想定キャッシュ・フロー未達に伴う減損リスク
- 環境問題(気候変動、海洋プラスチック等)への対応遅れによる事業継続性への影響
投資 / M&A / 資本配分
- 今後も新規事業領域・新市場参入のための投資を継続する見通し
- 新規事業やM&Aを含む戦略投資を積極的に実行する方針
バリュエーション参考
株価指標の目安
過去3年間レンジ
過去3年間レンジ
データなし
財務状態
最新財務スナップショット
最新表示: 2026年3月期 3Q(開示日 2026-02-06)
総資産
962億6000万円
負債合計
190億5300万円
純資産
772億0700万円
資産の中身
流動資産
602億9300万円
総資産比 62.6%
- 現金及び現金同等物 295億4300万円
- 在庫(棚卸商品) 180億9900万円
- その他流動資産 126億5100万円
固定資産
359億6700万円
総資産比 37.4%
- 投資有価証券 81億1200万円
- その他固定資産 278億5500万円
負債・純資産の中身
負債
190億5300万円
- 有利子負債 8900万円
- その他負債 189億6400万円
長期財務
営業CF・投資CF・財務CF・現金・現金等価物・フリーCFの推移です。
研究開発費・設備投資
通期実績の研究開発費、販管費比、設備投資、売上高比の年次推移です。
| 決算期 | 研究開発費 | 販管費比 | 設備投資 | 売上高比 |
|---|---|---|---|---|
| 2025年3月期 | --- | --- | 3億5400万円 | 0.5% |
純資産の推移
| 決算期 | 純資産 | グラフ |
|---|---|---|
| 2024年3月期 | 732億0700万円 | |
| 2025年3月期 | 766億7300万円 |
1株利益の成長率
1株利益の推移
セグメント分析
2026年3月期 / 2025/12/31 / --- / ---
株主・保有・関係先・設備
主要株主
株主構成
2025年3月31日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 14.42% |
2 | 公益財団法人西村奨学財団 | 7.98% |
3 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 5.12% |
4 | マンダム従業員持株会 | 3.26% |
5 | M・Nホールディングス株式会社 | 2.37% |
6 | 西村元延 | 2.07% |
7 | KIA FUND F149(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ) | 1.66% |
8 | BNP PARIBAS LUXEMBOURG/2S/JASDEC/JANUS HENDERSON HORIZON FUND(常任代理人 香港上海銀行) | 1.52% |
9 | JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 株式会社みずほ銀行) | 1.14% |
10 | BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC)(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行) | 1.11% |
注記 / 定義 / 算出式
詳細を表示
- 営業DCF+非事業資産による株主価値は、営業事業価値と非事業資産・請求権を分解した現在価値ベースの参考表示です。
- ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
- 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
- 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
- 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × (発行済株式総数 - 自己保有株式数)
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
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