8614 / プライム
東洋証券
推計時価総額
約450億円
概要
株価チャート
ひと目まとめ
| ROE | 12.9% |
|---|---|
| 配当利回り（今期予想） | — |
| 浮動株時価総額 | 推計 250億円浮動株比率 55.0%（2026/03/31時点） |
| リターン/リスクスコア | 1.15平均 |
| DOE | 11.1% |
企業概要
国内金融商品取引市場を中心に有価証券の売買及びその受託、有価証券の引受け並びに募集・売出しの取扱い等の金融商品取引業を営み、投資家に対して投資・金融サービスを提供している。東洋証券亜洲有限公司を通じた香港における有価証券売買の取次ぎや、アジア関連投資信託、中国株関連コンサルティングサービス、IFAプラットフォームビジネスを展開している。
業績・決算
現在の四半期進捗
| 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|
|
|
|
業績予想の修正履歴
修正なし
直近四半期の変化
2025年3月期 第4四半期 / 前年同期 2024年3月期 第4四半期
売上高の伸びに対して販管費負担が重くなり、利益率を押し下げやすい状態です。
成長と費用の変化
| 指標 | 値 | 比較軸 |
|---|---|---|
| 営業収益 | -6.1% | 前年同四半期 |
| 売上原価 | — | 前年同四半期 |
| 粗利率 | — | 当期PL |
| 販管費 | -3.2% | 前年同四半期 |
| 販管費率 | 91.2% | 当期PL |
| 限界販管費率 | — | 前年同四半期 |
| 営業利益 | -39.8% | 前年同四半期 |
売上の現金化
| 指標 | 値 | 比較軸 |
|---|---|---|
| 営業CF/営業利益 | 1.23倍 | 当期CF/PL |
| 売上債権CF影響 / 売上高 | — | 当期CF/PL |
| 売上債権回転日数（DSO・TTM） | 対象外 | TTM |
| 売上債権回転日数（DSO・TTM）の前年差 | 対象外 | TTM vs 前期FY |
| 売上債権の前期末比 | — | 前期末 |
在庫・運転資本の重さ
| 指標 | 値 | 比較軸 |
|---|---|---|
| トレーディング商品の前期末比 | — | 前期末 |
| 棚卸資産回転日数（DIO・TTM） | 対象外 | TTM |
| 棚卸資産回転日数（DIO・TTM）の前年差 | 対象外 | TTM vs 前期FY |
| 仕入債務回転日数（DPO・TTM） | 対象外 | TTM |
| キャッシュ・コンバージョン・サイクル（CCC・TTM） | 対象外 | TTM |
| 営業運転資本 / TTM売上高 | 対象外 | TTM |
| 在庫の季節性ギャップ | — | 過去同四半期中央値 |
比較可能性
| 指標群 | 比較軸 | 状態 |
|---|---|---|
| PL | 前年同四半期 | 2024年3月期 第4四半期 |
| CF | 前年同四半期 | 2024年3月期 第4四半期 |
| BS | 前期末 | 2024年3月期 FY |
| 回転日数 | TTM vs 前期FY | 必要なXBRL指標が未取得のため計算不可 |
| 季節性 | 過去同四半期の前期末比中央値 | 過去同四半期サンプル不足、必要なXBRL指標が未取得のため計算不可 |
事業・地域別業績
— / 2026/03/31 / — / —
単一セグメントのため、セグメント別業績は開示されていません。
開示情報
開示資料の要点
成長・重点領域
- 地域密着型リテール証券会社としての顧客基盤拡大と信頼獲得戦略
- 中国株・米国株等の外国株を含むポートフォリオ提案（得意分野の選択・集中）
- アジア関連投資信託の販売強化
主なリスク
- 金融商品取引市場の変動による営業収益の変動リスク
- インターネット取引専業証券・同業他社・異業種参入等による競合激化リスク
- 大規模災害・気候変動・病原性感染症拡大等による事業活動制限リスク
投資・M&A・資本配分
- ただし、自己株式の取得（当期13,179,500株、総額8,000百万円）や政策保有株式の縮減計画（毎年検証）が行われている
- システム投資としてネットワークのリプレース費用を中心に324百万円の設備投資を実施
決算短信のトーン変化
- 判定
- 表現が強まった
- 比較対象
- 2026/01/29 から 2026/04/28
直近の通期決算短信では、経常利益が前期比214.3%増と大幅な増益を達成したことを明確に示し、業績の強さを強調している。前回の第3四半期短信では「増収増益」と事実を述べる程度だったのに対し、直近では「大幅に増収増益」と修飾語を加えて確信度を高めている。また、配当方針についても「2027年３月期までは普通配当と特別配当を合せて１株あたり50円をお支払いする方針」と、前回の「今後２年間」という表現より具体的な期間と金額を明示し、株主還元へのコミットメントをより強く打ち出している。市場環境の記述では、前回が「先行き不透明な状況が続いています」と慎重だったのに対し、直近では日経平均が59,000円台まで上昇したことやハンセン指数が約4年半ぶりの高値を付けたことを具体的に挙げ、市場の好調さを前向きに評価するトーンが強まっている。
- 「営業収益は135億76百万円（前連結会計年度比20.2％増）、経常利益は32億59百万円（前連結会計年度比214.3％増）と大幅に増収増益となりました」
- 「2027年３月期までは、同期間の事業活動の結果、利益の場合は普通配当と特別配当を合せて１株あたり50円をお支払いする方針です」
- 「日経平均株価は51,063.72円で取引を終了しました」
- 「ハンセン指数は28,056.10ポイントと、およそ４年半ぶりの高値を付けました」
- 「営業収益は98億52百万円（前年同四半期比14.7％増）、経常利益は22億36百万円（前年同四半期比148.3％増）と増収増益になりました」（前回Q3短信との比較）
直近の開示・ニュース
開示日時は日本時間で表示しています。
決算・業績
資本政策
決算・業績（過去分）
資本政策（過去分）
大量保有・その他EDINET（過去分）
- TDNET投資有価証券売却益（特別利益）の計上に関するお知らせ
- TDNET投資有価証券の売却に伴う特別利益計上見込みに関するお知らせ
- TDNET株式報酬制度の継続に関するお知らせ
- EDINET確認書
- EDINET半期報告書－第104期(2025/04/01－2026/03/31)
- EDINET臨時報告書
- EDINET確認書
- EDINET内部統制報告書－第103期(2024/04/01－2025/03/31)
- EDINET有価証券報告書－第103期(2024/04/01－2025/03/31)
- EDINET自己株券買付状況報告書（法２４条の６第１項に基づくもの）
- EDINET有価証券報告書－第102期(2023/04/01－2024/03/31)
- EDINET訂正有価証券報告書－第101期(2022/04/01－2023/03/31)
- EDINET有価証券報告書－第101期(2022/04/01－2023/03/31)
株価水準・株主還元
株価水準
| 予想PER | —会社予想なし現在株価 / 会社予想EPS（1株当たり利益） |
|---|---|
| 実績PER | 10.52倍プライム市場・金融（除く銀行）平均: 43.20倍現在株価 / 直近通期実績EPS（1株当たり利益） |
| PBR | 1.35倍プライム市場・金融（除く銀行）平均: 4.10倍株価純資産倍率 |
財務・長期推移
収益性・資本効率
| ROE（通期実績） | 12.9%自己資本利益率 |
|---|---|
| ROIC（通期実績） | 5.3%投下資本利益率 |
| 自己資本比率（通期実績） | 42.6%純資産 / 総資産 |
| D/Eレシオ（通期実績） | 0.74倍有利子負債 / 自己資本 |
ROE分解
売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
| 売上高純利益率 | 29.8% |
|---|---|
| 総資産回転率 | 0.18回 |
| 財務レバレッジ | 2.35倍 |
注記: 高ROEでも、財務レバレッジ主導なら注意が必要です。
総資産
719億5000万円
負債合計
413億1100万円
純資産
306億3900万円
資産
流動資産
562億4600万円
総資産比 78.2%
- 現金及び現金同等物223億0400万円
固定資産
157億0300万円
総資産比 21.8%
- 投資有価証券70億5000万円
負債・純資産
負債
412億1400万円
総資産比 57.3%
- 有利子負債227億0000万円
- リース負債700万円
純資産
306億3900万円
総資産比 42.6%
- 純資産306億3900万円
長期財務データ
長期財務
従業員生産性
従業員生産性の推移
純資産推移
純資産の推移
EPS成長・推移
1株利益の推移
企業詳細・比較
主要株主
株主構成
2025年3月31日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | 株式会社野村総合研究所 | 9.77% |
2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 7.85% |
3 | 住友生命保険相互会社（常任代理人 株式会社日本カストディ銀行） | 7.76% |
4 | 株式会社広島銀行（常任代理人 株式会社日本カストディ銀行） | 4.44% |
5 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（役員報酬BIP信託口・76402口） | 3.25% |
6 | 朝日生命保険相互会社（常任代理人 株式会社日本カストディ銀行） | 2.30% |
7 | 三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社（常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社） | 1.55% |
8 | フィンテック グローバル株式会社 | 1.20% |
9 | 三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社 | 1.06% |
10 | 東京海上日動火災保険株式会社 | 0.92% |
保有株式
時価 約10億円 含み益 約1億円 2025年3月31日の有価証券報告書
| 銘柄 | 帳簿額 / 保有株数 | 時価 / 差額 | 保有目的 |
|---|---|---|---|
カンダホールディングス (9059) | 保有株数: 232,000株
基準日: 2025/03/31
帳簿額: 1億8300万円
相互保有: 有 | 時価: 約2億円
帳簿差額: +1884万円 | 中・長期的に安定的な取引関係を維持するため保有する株式。グループ持株会も含めた証券取引関係に加え、保有に伴う便益が資本コストを上回っていることから、取締役会で保有の適否を検証した結果、今後の証券取引に関するビジネスチャンスも考慮し、保有方針といたしました。但し、資本の効率活用を踏まえた財務戦略上の観点を含め、修正６次中期経営計画期間中において、改めて保有の是非（含む一部売却）を毎年検証してまいります。 |
Ｋ＆Ｏエナジーグループ (1663) | 保有株数: 50,000株
基準日: 2025/03/31
帳簿額: 1億4900万円
相互保有: 有 | 時価: 約2億円
帳簿差額: +4100万円 | 中・長期的に安定的な取引関係を維持するため保有する株式。取引関係、保有に伴う便益等により、取締役会で保有の適否を検証した結果、売却方針といたしました。 |
日本フエルト (3512) | 保有株数: 200,000株
基準日: 2025/03/31
帳簿額: 9600万円
相互保有: 有 | 時価: 約2億円
帳簿差額: +6400万円 | 中・長期的に安定的な取引関係を維持するため保有する株式。保有に伴う便益は資本コストを下回っているものの 以前は資本施策の一環で法人ビジネスがあった取引先でもあり、取締役会で保有の適否を検証した結果、今後の法人ビジネスや人的提携等の模索も含め、当面の間、保有方針といたしました。但し、資本の効率活用を踏まえた財務戦略上の観点を含め、修正６次中期経営計画期間中において、改めて保有の是非（含む一部売却）を毎年検証してまいります。 |
リョービ (5851) | 保有株数: 40,000株
基準日: 2025/03/31
帳簿額: 8900万円
相互保有: 有 | 時価: 約1億円
帳簿差額: +2300万円 | 中・長期的に安定的な取引関係を維持するため保有する株式。グループ持株会や政策投資有価証券に関わる取引関係において、資本コストを上回る便益を認識しています。取締役会で保有の適否を検証した結果、今後の証券取引に関するビジネスチャンスも考慮し、保有方針といたしました。但し、資本の効率活用を踏まえた財務戦略上の観点を含め、修正６次中期経営計画期間中において、改めて保有の是非（含む一部売却）を毎年検証してまいります。 |
ノザワ (5237) | 保有株数: 78,500株
基準日: 2025/03/31
帳簿額: 6600万円
相互保有: 有 | 時価: 約1億円
帳簿差額: +2820万円 | 中・長期的に安定的な取引関係を維持するため保有する株式。取引関係、保有に伴う便益等により、取締役会で保有の適否を検証した結果、売却方針といたしました。 |
マナック・ケミカル・パートナーズ (4360) | 保有株数: 100,000株
基準日: 2025/03/31
帳簿額: 5800万円
相互保有: 有 | 時価: 約1億円
帳簿差額: +2000万円 | 中・長期的に安定的な取引関係を維持するため保有する株式。取引関係、保有に伴う便益等により、取締役会で保有の適否を検証した結果、売却方針といたしました。 |
ＮＫＫスイッチズ (6943) | 保有株数: 15,800株
基準日: 2025/03/31
帳簿額: 7200万円
相互保有: 有 | 時価: 約1億円
帳簿差額: +542万円 | 中・長期的に安定的な取引関係を維持するため保有する株式。人的な提携先としても重要である一方、保有に伴う便益が資本コストを下回っている状況。取締役会で保有の適否を検証した結果、直近で証券取引における便益認識ができていることに加え、金融教育を介した証券ビジネス機会を鑑みて、当面の間、保有方針といたしました。但し、資本の効率活用を踏まえた財務戦略上の観点を含め、修正６次中期経営計画期間中において、改めて保有の是非（含む一部売却）を毎年検証してまいります。 |
平和不動産 (8803) | 保有株数: 27,600株
基準日: 2025/03/31
帳簿額: 1億2900万円
相互保有: 有 | 時価: 約1億円
帳簿差額: -6552万円 | 中・長期的に安定的な取引関係を維持するため保有する株式。取引関係、保有に伴う便益等により、取締役会で保有の適否を検証した結果、売却方針といたしました。 |
小林洋行 (8742) | 保有株数: 5,000株
基準日: 2025/03/31
帳簿額: 100万円
相互保有: 有 | 時価: 約1億円未満
帳簿差額: +175万円 | 中・長期的に安定的な取引関係を維持するため保有する株式。取締役会で保有の適否を検証した結果、少額ながら継続的な証券取引における収益があり、保有に伴う便益が資本コストを上回る状況を認識しており、当面の間、保有方針といたしました。但し、資本の効率活用を踏まえた財務戦略上の観点を含め、修正６次中期経営計画期間中において、改めて保有の是非（含む一部売却）を毎年検証してまいります。 |
㈱ひろぎんホールディングス（注３） | 保有株数: 1,000,000株
基準日: 2025/03/31
帳簿額: 12億1100万円
相互保有: 無 | 時価: - | 中・長期的に安定的な取引関係を維持するため保有する株式。取引関係、保有に伴う便益等により、取締役会で保有の適否を検証した結果、売却方針といたしました。 |
㈱ＣＩＪ（注４） | 保有株数: 1,174,692株
基準日: 2025/03/31
帳簿額: 5億3800万円
相互保有: 有 | 時価: - | 中・長期的に安定的な取引関係を維持するため保有する株式。取引関係、人的交流に加え、保有に伴う便益が資本コストを上回っていることから、取締役会で保有の適否を検証した結果、証券取引において継続的に一定水準の収益計上があったことに加え今後のビジネスチャンスも考慮し、保有方針といたしました。但し、資本の効率活用を踏まえた財務戦略上の観点を含め、修正６次中期経営計画期間中において、改めて保有の是非（含む一部売却）を毎年検証してまいります。 |
㈱ヨンドシーホールディングス（注５） | 保有株数: 140,800株
基準日: 2025/03/31
帳簿額: 2億5900万円
相互保有: 無 | 時価: - | 中・長期的に安定的な取引関係を維持するため保有する株式。取引関係、人的交流に加え、保有に伴う便益が資本コストを上回っていることから、取締役会で保有の適否を検証した結果、最近の証券取引における収益計上は少額なものの今後のビジネスチャンスも考慮し、保有方針といたしました。但し、資本の効率活用を踏まえた財務戦略上の観点を含め、修正６次中期経営計画期間中において、改めて保有の是非（含む一部売却）を毎年検証してまいります。 |
リョーサン菱洋ホールディングス㈱（注６） | 保有株数: 51,480株
基準日: 2025/03/31
帳簿額: 1億2500万円
相互保有: 有 | 時価: - | 中・長期的に安定的な取引関係を維持するため保有する株式。取引関係、保有に伴う便益等により、取締役会で保有の適否を検証した結果、売却方針といたしました。 |
昭和システムエンジニアリング (4752) | 基準日: 2025/03/31
相互保有: 無 | 時価: - | 中・長期的に安定的な取引関係を維持するため保有する株式。取引関係、保有に伴う便益等により、取締役会で保有の適否を検証した結果、当期に保有する全株式を売却いたしました。 |
ロイヤルホテル (9713) | 基準日: 2025/03/31
相互保有: 無 | 時価: - | 中・長期的に安定的な取引関係を維持するため保有する株式。取締役会で保有の適否を検証した結果、当期に保有する全株式を売却いたしました。 |
純投資目的保有株式（上場等） | 時価: - | 純投資目的 / 銘柄別開示なし |
主要な取引・提携関係
有価証券報告書に記載された主要販売先、主要仕入先、重要契約先、提携先のうち、資本関係を除いた上位5件です。
フィンテック グローバル (8789)
東洋証券と契約がある
- (1) 東洋証券㈱の顧客への当社グループ組成の金融商品の紹介、勧誘、販売 contract: (2) 当社グループによる東洋証券㈱の顧客ニーズを踏まえた金融商品の組成 contract: 東洋証券㈱
関連・比較銘柄
データの見方・算出方法
注記・定義・算出式
- ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
- 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
- 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
- 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × （発行済株式総数 - 自己保有株式数）
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
- ページ生成時刻: 2026/06/27 23:31