6326 / プライム
クボタ
推計時価総額
約3兆円
概要
株価チャート
| 配当利回り(今期予想) | 2.0% |
|---|---|
| 浮動株時価総額 | 推計 1兆8000億円浮動株比率 60.0%(2026/03/31時点) |
| ネットキャッシュ比率 | -0.67倍算出根拠: 当サイト計算のネットキャッシュ比率 = (現金及び預金 303,282,000,000円 + 有価証券 0円 + 投資有価証券 0円 × 0.7 - 有利子負債 2,256,735,000,000円 - リース負債 0円 - 預かり金 0円) ÷ 株価 2,600円 × (発行済株式総数 1,138,716,846株 - 自己保有株式数 12,324,322株) |
| リターン/リスク偏差値 | 59.3全銘柄平均50・平均 |
企業概要
農業機械及び建設機械の製造販売並びに水処理関連製品の製造販売を国内外で展開する。機械事業ではトラクタやコンバイン等の農業機械、エンジン、ミニバックホー等の建設機械を提供し、水・環境事業ではダクタイル鉄管、上下水処理プラント、ポンプ、廃棄物処理プラント等を供給している。
業績・決算
今期業績予想
| 指標 | 前期実績2025年12月期 | 今期予想2026年12月期 |
|---|---|---|
| 売上高 | 3兆0188億円 | 3兆2800億円 |
| 営業利益 | 2654億7000万円 | 4000億0000万円 |
| 経常利益 | 2510億7300万円 | 会社予想なし |
| 当期純利益 | 1866億8700万円 | 2890億0000万円 |
| 1株当たり配当 | 50円 | 52円 |
この予想期の修正履歴なし
現在の四半期進捗
| 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|
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|
| 指標 | 2026年度2Q時点 | 前年同期比 |
|---|---|---|
| 売上高 | 1兆6902億円 | +16.2% |
| 売上原価 | 1兆1425億円 | +13.5% |
| 販管費 | 3123億6700万円 | +5.8% |
| 営業利益 | 2355億6700万円 | +64.7% |
事業・地域別業績
2025年12月期 / 2025/12/31 / FY / 120
事業セグメント
| セグメント | 売上構成% | 利益構成% | 当期売上・収益 | YoY% | 前年売上・収益 | 増減額 | 外部収益 | セグメント間収益 | 利益 | 利益率 | 資産 | 資産利益率 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
Machinery | 87.1% | 92.8% | 2兆6286億円 | -0.3% | 2兆6371億円 | -85億0300万円 | 2兆6286億円 | 2億4700万円 | 3233億9300万円営業利益(△損失)(IFRS) | 12.3% | 5兆4749億円 | 5.9% |
Water And Environment | 12.4% | 7.0% | 3743億5200万円 | 3.2% | 3626億5000万円 | 117億0200万円 | 3743億5200万円 | 1900万円 | 242億6400万円営業利益(△損失)(IFRS) | 6.5% | 3463億2900万円 | 7.0% |
その他その他 | 0.5% | 0.3% | 159億2100万円 | -65.5% | 461億9700万円 | -302億7600万円 | 159億2100万円 | 294億2100万円 | 9億6600万円営業利益(△損失)(IFRS) | 6.1% | 910億7000万円 | 1.1% |
調整額調整額 | — | — | -9億3200万円 | — | -296億8700万円 | 287億5500万円 | -9億3200万円 | -296億8700万円 | -329億8700万円営業利益(△損失)(IFRS) | — | 2925億1300万円 | -11.3% |
開示情報
開示資料の要点
事業概要
農業機械及び建設機械の製造販売並びに水処理関連製品の製造販売を国内外で展開する。機械事業ではトラクタやコンバイン等の農業機械、エンジン、ミニバックホー等の建設機械を提供し、水・環境事業ではダクタイル鉄管、上下水処理プラント、ポンプ、廃棄物処理プラント等を供給している。
成長・重点領域
- 国内市場
- 海外市場
- 水・環境事業
主なリスク
- 経済状況
- 原材料価格高騰・調達難
- 国際事業展開
投資・M&A・資本配分
- 設備投資:当年度179,831百万円(機械153,708百万円、水・環境17,799百万円)、翌年度予定約1,600億円(BCP対応・増産・合理化・IT・研究開発力強化)
- M&A
中期経営計画
- 開示
- TDNET / 2026/02/13
- 計画名
- 中期経営計画2030
- 対象期間
- 2026年12月期~2030年12月期
2026年12月期から2030年12月期までの5ヵ年を対象とした中期経営計画2030が策定されました。詳細な内容については、別途公開される決算説明会資料を参照する必要があります。
有価証券報告書と決算短信の差分
1) 有報にのみ記載されている内容
- 企業の沿革(1890年創業から2022年グローバル技術研究所開設までの詳細)
- 事業系統図
- 関係会社の詳細リスト(住所、資本金、事業内容、議決権所有割合、関係内容、役員兼任等、資金貸付、設備賃貸借、取引有無)
- 従業員の状況(連結・提出会社別セグメント内訳、平均年齢・勤続年数・給与、女性管理職比率、育児休業取得率、賃金差異)
- 労働組合の状況
- 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(GMB2030、K-ESG経営、新中期経営計画、事業環境認識、現状課題、取組み、各事業めざす姿)
- サステナビリティに関する考え方及び取組(人的資本戦略、健康経営、気候変動・自然資本対応、TCFD・TNFD開示)
- 事業等のリスク(経済状況、原材料価格、国際事業展開、為替、金利、株式相場、提携・M&A、競争、製品欠陥、環境汚染、アスベスト、コンプライアンス、IT、人権等16項目)
- 研究開発活動(研究開発支出1,103億円、主な成果:KSAS新機能、GS機能製品、四足歩行ロボット等)
- 設備の状況(設備投資概要179,831百万円、主要設備状況、設備新設計画)
- 株式等の状況(株式総数、新株予約権、発行済株式推移、所有者別、大株主、議決権、自己株式、役員・従業員株式所有制度)
- 配当政策(安定的配当維持・向上、機動的自己株式取得・消却)
- コーポレート・ガバナンスの状況等(基本方針、体制、内部統制、リスク管理、役員状況、監査状況、役員報酬、株式保有状況)
- 提出会社の参考情報(親会社等なし、その他提出書類)
2) 有報の方が詳細に記載されている内容
- 主要な経営指標等の推移(連結:5期分詳細指標、提出会社:5期分詳細指標・株主総利回り・株価情報)
- 事業の内容(主要品目、主な関係会社リスト)
- 提出会社の経営指標等(経常利益、当期純利益、資本金、発行済株式総数、純資産額、総資産額、1株当たり純資産額・配当額・当期純利益、自己資本比率・利益率、株価収益率、配当性向、従業員数、株主総利回り、最高・最低株価)
- 設備投資等の概要(セグメント別投資額推移、主な投資内容)
- 生産・受注・販売の実績(セグメント別生産・受注・販売実績)
- 重要な会計上の見積り及び仮定(企業結合、無形資産・のれん、金融資産減損、非金融資産減損、保険契約、引当金、確定給付債務、偶発負債)
- 連結財務諸表注記(全般:現金同等物、営業債権、金融債権、その他金融資産、棚卸資産、売却目的保有資産、持分法投資、有形固定資産、のれん・無形資産、非金融資産減損、リース、引当金、従業員給付、その他負債、資本、売上高、その他収益・費用、金融収益・費用、法人税、1株当たり利益)
- 財務諸表注記(有価証券評価、デリバティブ、棚卸資産、減価償却、引当金、収益認識、外貨換算、ヘッジ会計、グループ通算制度)
- 附属明細表(有形固定資産等、引当金)
決算短信のトーン変化
- 判定
- 表現が強まった
- 比較対象
- 2026/02/12 から 2026/05/08
前回の通期決算では、米国関税の影響や減販損により営業利益が前期比15.9%減と大幅に減少し、機械部門の海外売上も減少する厳しい内容であった。しかし、直近の第1四半期決算では、売上高が前年同期比13.7%増、営業利益が59.1%増と大幅に回復し、北米を中心とした増販益や価格改定、為替の改善が寄与した。また、前回の通期決算で「順調にコストの吸収が進んでいます」と表現していたコスト対策が、直近では具体的な利益増加として結果に表れている。業績予想についても、前回は関税影響やインフレによる減益影響を前提としつつも吸収を図るという慎重な表現であったが、直近では前回発表時から変更しないとしており、通期予想の達成に対する確信度が高まっている。
- 前回:「営業利益は、主に米国関税の影響に伴うコスト増加、機械部門での減販損や販売構成の悪化により、前期比502億円(15.9%)減の2,655億円となりましたが、インセンティブの削減や価格改定、固定費の削減などにより順調にコストの吸収が進んでいます。」
- 直近:「営業利益は、米国関税の影響によるコスト増加や諸経費の増加などの減益要因はありましたが、為替の改善や機械部門での北米を中心とした増販益や価格改定などにより前年同期比364億円(59.1%)増の980億円となりました。」
- 前回:「次期も関税影響やインフレーションに伴うコストアップ、為替変動などによる減益影響が見込まれますが、引き続き価格改定やインセンティブの削減、固定費の圧縮などで吸収を図ります。」
- 直近:「当期(2026年12月期)の業績見通しについては、地政学リスクや関税政策変更により需要やコストへの影響が想定されますが、流動的な要素もあるため、現時点では前回発表時(2026年2月12日)から変更していません。」
- 前回:「当部門のセグメント利益は、米国関税の影響に伴うコスト増加や減販損及び販売構成の悪化により、前期比21.6%減少して2,536億円となりましたが、インセンティブの削減や価格改定、固定費の削減などにより順調にコストの吸収が進んでいます。」
直近の開示・ニュース
開示日時は日本時間で表示しています。
決算・業績
資本政策
決算・業績(過去分)
資本政策(過去分)
大量保有・その他EDINET(過去分)
株価水準・株主還元
株価水準
| 予想PER | 10.17倍現在株価 / 会社予想EPS(1株当たり利益) |
|---|---|
| 実績PER | 15.91倍プライム市場・機械平均: 24.40倍現在株価 / 直近通期実績EPS(1株当たり利益) |
| PBR | 1.05倍プライム市場・機械平均: 1.90倍株価純資産倍率 |
財務・長期推移
収益性・資本効率
| ROE(通期実績) | 28.2%自己資本利益率 |
|---|---|
| ROIC(半期実績) | 4.5%投下資本利益率 |
| 自己資本比率(半期実績) | 44.0%純資産 / 総資産 |
| D/Eレシオ(半期実績) | 0.81倍有利子負債 / 自己資本 |
ROE分解
売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
| 売上高純利益率 | 10.3% |
|---|---|
| 総資産回転率 | 0.27回 |
| 財務レバレッジ | 2.09倍 |
- 現金及び現金同等物 3032億8200万円
- 在庫 7189億1600万円
- 投資有価証券 ---
- 有利子負債 2兆2567億円
キャッシュフロー推移

従業員数と生産性の推移

純資産とROE, ROICの推移

EPS、営業利益率、純利益率の推移

過去3年平均-9.99% (CAGR・通期実績)
企業詳細・比較
主要株主
株主構成
2025年12月31日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | 日本マスタートラスト信託銀行
株式会社(信託口) | 15.11% |
2 | 株式会社日本カストディ銀行
(信託口) | 6.26% |
3 | 日本生命保険相互会社 | 5.49% |
4 | 明治安田生命保険相互会社 | 5.26% |
5 | STATE STREET BANK
AND TRUST COMPANY
505001
(常任代理人 株式会社みずほ銀行) | 2.37% |
6 | 株式会社三井住友銀行 | 2.22% |
7 | 株式会社みずほ銀行 | 1.94% |
8 | STATE STREET BANK
AND TRUST COMPANY
505103
(常任代理人 株式会社みずほ銀行) | 1.66% |
9 | クボタグループファンド | 1.44% |
10 | 全国共済農業協同組合連合会 | 1.36% |
保有株式
時価 約611億円 含み損 約82億円 2025年12月31日の有価証券報告書
| 銘柄 | 帳簿額 / 保有株数 | 時価 / 差額 | 保有目的 |
|---|---|---|---|
保有株数: 3,125,000株
帳簿額: 169億7300万円
相互保有: 有 | 時価: 約172億円
帳簿差額: +約2億円 | パイプシステムにおける販売先としての取引関係の維持・発展 | |
保有株数: 1,741,000株
帳簿額: 87億7700万円
相互保有: 無(※) | 時価: 約117億円
帳簿差額: +約28億円 | 安定的な資金調達の維持 | |
保有株数: 2,416,000株
帳簿額: 60億2300万円
相互保有: 無(※) | 時価: 約87億円
帳簿差額: +約26億円 | 安定的な資金調達の維持 | |
保有株数: 2,828,000株
帳簿額: 135億1200万円
相互保有: 無(※) | 時価: 約48億円
帳簿差額: -約87億円 | 安定的な資金調達の維持 | |
保有株数: 2,370,000株
帳簿額: 58億1800万円
相互保有: 無 | 時価: 約47億円
帳簿差額: -約10億円 | 水環境事業の拡大に向けた関係構築 | |
保有株数: 1,052,000株
帳簿額: 40億1900万円
相互保有: 有 | 時価: 約39億円
帳簿差額: -約1億円 | パイプシステムにおける販売先としての取引関係の維持・発展 | |
保有株数: 500,000株
帳簿額: 17億9500万円
相互保有: 有 | 時価: 約21億円
帳簿差額: +約2億円 | 農業機械及びエンジンにおける販売先としての取引関係の維持・発展 | |
保有株数: 1,439,000株
帳簿額: 67億1100万円
相互保有: 有 | 時価: 約17億円
帳簿差額: -約49億円 | パイプシステムにおける販売先としての取引関係の維持・発展 | |
保有株数: 586,000株
帳簿額: 13億2200万円
相互保有: 有 | 時価: 約14億円
帳簿差額: +8440万円 | パイプシステムにおける販売先としての取引関係の維持・発展 | |
保有株数: 703,000株
帳簿額: 10億4300万円
相互保有: 有 | 時価: 約13億円
帳簿差額: +約2億円 | パイプシステムにおける販売先としての取引関係及び安定的な調達取引関係の維持・発展 | |
保有株数: 366,000株
帳簿額: 10億8800万円
相互保有: 有 | 時価: 約11億円
帳簿差額: +1000万円 | 地域経済との関係維持・発展 | |
保有株数: 485,000株
帳簿額: 5億2700万円
相互保有: 有 | 時価: 約6億円
帳簿差額: +5500万円 | 農業機械及びエンジンにおける安定的な調達取引関係の維持・発展 | |
保有株数: 300,000株
帳簿額: 5億7800万円
相互保有: 無 | 時価: 約6億円
帳簿差額: -800万円 | 建設機械における販売先としての取引関係の維持・発展 | |
保有株数: 660,000株
帳簿額: 2億6500万円
相互保有: 有 | 時価: 約3億円
帳簿差額: +560万円 | 農業機械及びエンジンにおける安定的な調達取引関係の維持・発展 | |
保有株数: 95,000株
帳簿額: 2億1900万円
相互保有: 有 | 時価: 約3億円
帳簿差額: +4700万円 | 農業機械及びエンジンにおける安定的な調達取引関係の維持・発展 | |
保有株数: 200,000株
帳簿額: 1億2600万円
相互保有: 有 | 時価: 約3億円
帳簿差額: +約1億円 | 環境における安定的な調達取引関係の維持・発展 | |
保有株数: 250,000株
帳簿額: 2億5100万円
相互保有: 有 | 時価: 約2億円
帳簿差額: -1850万円 | 農業機械及びエンジンにおける安定的な調達取引関係の維持・発展 | |
保有株数: 120,000株
帳簿額: 1億1700万円
相互保有: 有 | 時価: 約2億円
帳簿差額: +3900万円 | 機械事業における安定的な調達取引関係の維持・発展 | |
保有株数: 55,000株
帳簿額: 7700万円
相互保有: 無 | 時価: 約1億円
帳簿差額: +1100万円 | 産業機材における販売先としての取引関係の維持・発展 | |
保有株数: 11,000株
帳簿額: 1900万円
相互保有: 有 | 時価: 約1億円未満
帳簿差額: +190万円 | 機械事業における安定的な調達取引関係の維持・発展 | |
岡谷鋼機㈱ | 保有株数: 8,000株
帳簿額: 7500万円
相互保有: 有 | 時価: - | 環境における販売先としての取引関係の維持・発展 |
相互保有: 有 | 時価: - | 検証の結果、売却済み | |
相互保有: 有 | 時価: - | 検証の結果、売却済み | |
相互保有: 有 | 時価: - | 検証の結果、売却済み | |
相互保有: 無 | 時価: - | 検証の結果、売却済み | |
相互保有: 無 | 時価: - | 検証の結果、売却済み | |
相互保有: 無 | 時価: - | 検証の結果、売却済み | |
相互保有: 無 | 時価: - | 検証の結果、売却済み |
主要な取引・提携関係
有価証券報告書に記載された主要販売先、主要仕入先、重要契約先、提携先のうち、資本関係を除いた上位5件です。
関連・比較銘柄
データの見方・算出方法
注記・定義・算出式
- ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
- 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
- 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
- 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × (発行済株式総数 - 自己保有株式数)
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。