6326 / プライム

クボタ

推計時価総額

約3兆2000億円

概要

株価チャート

ひと目まとめ

ひと目まとめ指標
ROE28.2%
配当利回り(今期予想)1.9%
浮動株時価総額推計 1兆9000億円浮動株比率 60.0%(2026/03/31時点)
ネットキャッシュ比率-0.64倍算出根拠: ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
リターン/リスクスコア1.93平均

企業概要

農業機械及び建設機械の製造販売並びに水処理関連製品の製造販売を国内外で展開する。機械事業ではトラクタやコンバイン等の農業機械、エンジン、ミニバックホー等の建設機械を提供し、水・環境事業ではダクタイル鉄管、上下水処理プラント、ポンプ、廃棄物処理プラント等を供給している。

業績・決算

今期業績予想

前期実績と今期予想
指標前期実績2025年12月期今期予想2026年12月期前期比
売上高3兆0188億円3兆1500億円増加+4.3%前年差 1311億0900万円
営業利益2654億7000万円3000億0000万円増加+13.0%前年差 345億3000万円
経常利益2510億7300万円会社予想なし比較不可会社予想なし前年差 会社予想なし
当期純利益1866億8700万円2100億0000万円増加+12.5%前年差 233億1300万円
1株当たり配当50円52円増加+4.0%前年差 2円
予想期
2026年12月期
公開日時
2026/05/08 14:00公開
資料名
2026年12月期 第1四半期決算短信〔IFRS〕(連結)
資料リンク
開示資料

現在の四半期進捗

1Q時点

売上高営業利益当期純利益
累計実績
8100億1200万円
会社予想
3兆1500億円
達成率
25.7%
累計実績
980億4200万円
会社予想
3000億0000万円
達成率
32.7%
累計実績
732億8500万円
会社予想
2100億0000万円
達成率
34.9%

業績予想の修正履歴

修正なし

直近四半期の変化

2025年12月期 第4四半期 / 前年同期 2024年12月期 第4四半期

  • 売上高の伸びに対して販管費負担が重くなり、利益率を押し下げやすい状態です。

成長と費用の変化

指標比較軸
売上高+0.1%前年同四半期
売上原価+2.2%前年同四半期
粗利率当期PL
販管費+2.0%前年同四半期
販管費率20.2%当期PL
限界販管費率463.6%前年同四半期
営業利益-15.9%前年同四半期

売上の現金化

指標比較軸
営業CF/営業利益1.24倍当期CF/PL
売上債権CF影響 / 売上高当期CF/PL
売上債権回転日数(DSO・TTM)TTM
売上債権回転日数(DSO・TTM)の前年差TTM vs 前期FY
売上債権の前期末比前期末

在庫・運転資本の重さ

指標比較軸
棚卸資産の前期末比-0.5%前期末
棚卸資産回転日数(DIO・TTM)117.8日TTM
棚卸資産回転日数(DIO・TTM)の前年差-3.2日TTM vs 前期FY
仕入債務回転日数(DPO・TTM)TTM
キャッシュ・コンバージョン・サイクル(CCC・TTM)TTM
営業運転資本 / TTM売上高TTM
在庫の季節性ギャップ-4.1pt過去同四半期中央値

比較可能性

指標群比較軸状態
PL前年同四半期2024年12月期 第4四半期
CF前年同四半期2024年12月期 第4四半期
BS前期末2024年12月期 FY
回転日数TTM vs 前期FY2024年12月期 FY
季節性過去同四半期の前期末比中央値過去同四半期サンプル不足、必要なXBRL指標が未取得のため計算不可

事業・地域別業績

— / 2026/12/31 / — / —

対象決算期: —対象期間: 2026/12/31 / —開示種別: —開示日時: 2026/05/08 14:00:00
セグメント情報は確認できませんでした。

開示情報

開示資料の要点

成長・重点領域

  • 国内市場
  • 海外市場
  • 水・環境事業

主なリスク

  • 経済状況
  • 原材料価格高騰・調達難
  • 国際事業展開

投資・M&A・資本配分

  • 設備投資:当年度179,831百万円(機械153,708百万円、水・環境17,799百万円)、翌年度予定約1,600億円(BCP対応・増産・合理化・IT・研究開発力強化)
  • M&A

中期経営計画

開示
TDNET / 2026/02/13
計画名
中期経営計画2030
対象期間
2026年12月期~2030年12月期

2026年12月期から2030年12月期までの5ヵ年を対象とした中期経営計画2030が策定されました。詳細な内容については、別途公開される決算説明会資料を参照する必要があります。

有価証券報告書と決算短信の差分

1) 有報にのみ記載されている内容

  • 企業の沿革(1890年創業から2022年グローバル技術研究所開設までの詳細)
  • 事業系統図
  • 関係会社の詳細リスト(住所、資本金、事業内容、議決権所有割合、関係内容、役員兼任等、資金貸付、設備賃貸借、取引有無)
  • 従業員の状況(連結・提出会社別セグメント内訳、平均年齢・勤続年数・給与、女性管理職比率、育児休業取得率、賃金差異)
  • 労働組合の状況
  • 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(GMB2030、K-ESG経営、新中期経営計画、事業環境認識、現状課題、取組み、各事業めざす姿)
  • サステナビリティに関する考え方及び取組(人的資本戦略、健康経営、気候変動・自然資本対応、TCFD・TNFD開示)
  • 事業等のリスク(経済状況、原材料価格、国際事業展開、為替、金利、株式相場、提携・M&A、競争、製品欠陥、環境汚染、アスベスト、コンプライアンス、IT、人権等16項目)
  • 研究開発活動(研究開発支出1,103億円、主な成果:KSAS新機能、GS機能製品、四足歩行ロボット等)
  • 設備の状況(設備投資概要179,831百万円、主要設備状況、設備新設計画)
  • 株式等の状況(株式総数、新株予約権、発行済株式推移、所有者別、大株主、議決権、自己株式、役員・従業員株式所有制度)
  • 配当政策(安定的配当維持・向上、機動的自己株式取得・消却)
  • コーポレート・ガバナンスの状況等(基本方針、体制、内部統制、リスク管理、役員状況、監査状況、役員報酬、株式保有状況)
  • 提出会社の参考情報(親会社等なし、その他提出書類)

2) 有報の方が詳細に記載されている内容

  • 主要な経営指標等の推移(連結:5期分詳細指標、提出会社:5期分詳細指標・株主総利回り・株価情報)
  • 事業の内容(主要品目、主な関係会社リスト)
  • 提出会社の経営指標等(経常利益、当期純利益、資本金、発行済株式総数、純資産額、総資産額、1株当たり純資産額・配当額・当期純利益、自己資本比率・利益率、株価収益率、配当性向、従業員数、株主総利回り、最高・最低株価)
  • 設備投資等の概要(セグメント別投資額推移、主な投資内容)
  • 生産・受注・販売の実績(セグメント別生産・受注・販売実績)
  • 重要な会計上の見積り及び仮定(企業結合、無形資産・のれん、金融資産減損、非金融資産減損、保険契約、引当金、確定給付債務、偶発負債)
  • 連結財務諸表注記(全般:現金同等物、営業債権、金融債権、その他金融資産、棚卸資産、売却目的保有資産、持分法投資、有形固定資産、のれん・無形資産、非金融資産減損、リース、引当金、従業員給付、その他負債、資本、売上高、その他収益・費用、金融収益・費用、法人税、1株当たり利益)
  • 財務諸表注記(有価証券評価、デリバティブ、棚卸資産、減価償却、引当金、収益認識、外貨換算、ヘッジ会計、グループ通算制度)
  • 附属明細表(有形固定資産等、引当金)

決算短信のトーン変化

判定
表現が強まった
比較対象
2026/02/12 から 2026/05/08

前回の通期決算では、米国関税の影響や減販損により営業利益が前期比15.9%減と大幅に減少し、機械部門の海外売上も減少する厳しい内容であった。しかし、直近の第1四半期決算では、売上高が前年同期比13.7%増、営業利益が59.1%増と大幅に回復し、北米を中心とした増販益や価格改定、為替の改善が寄与した。また、前回の通期決算で「順調にコストの吸収が進んでいます」と表現していたコスト対策が、直近では具体的な利益増加として結果に表れている。業績予想についても、前回は関税影響やインフレによる減益影響を前提としつつも吸収を図るという慎重な表現であったが、直近では前回発表時から変更しないとしており、通期予想の達成に対する確信度が高まっている。

  • 前回:「営業利益は、主に米国関税の影響に伴うコスト増加、機械部門での減販損や販売構成の悪化により、前期比502億円(15.9%)減の2,655億円となりましたが、インセンティブの削減や価格改定、固定費の削減などにより順調にコストの吸収が進んでいます。」
  • 直近:「営業利益は、米国関税の影響によるコスト増加や諸経費の増加などの減益要因はありましたが、為替の改善や機械部門での北米を中心とした増販益や価格改定などにより前年同期比364億円(59.1%)増の980億円となりました。」
  • 前回:「次期も関税影響やインフレーションに伴うコストアップ、為替変動などによる減益影響が見込まれますが、引き続き価格改定やインセンティブの削減、固定費の圧縮などで吸収を図ります。」
  • 直近:「当期(2026年12月期)の業績見通しについては、地政学リスクや関税政策変更により需要やコストへの影響が想定されますが、流動的な要素もあるため、現時点では前回発表時(2026年2月12日)から変更していません。」
  • 前回:「当部門のセグメント利益は、米国関税の影響に伴うコスト増加や減販損及び販売構成の悪化により、前期比21.6%減少して2,536億円となりましたが、インセンティブの削減や価格改定、固定費の削減などにより順調にコストの吸収が進んでいます。」

想定為替レート

開示
TDNET / 2026/05/08

2026年12月期の連結業績見通しにおける想定為替レートとして、1米ドル=145円、1ユーロ=165円が設定されている。

  • 2026年12月期 / USD(米ドル) / 1米ドル=145円連結業績予想(業績見通し)の前提為替レート
  • 2026年12月期 / EUR(ユーロ) / 1ユーロ=165円連結業績予想(業績見通し)の前提為替レート
  • [業績見通しにおける想定為替レートは、1米ドル=145円、1ユーロ=165円としています。]

直近の開示・ニュース

開示日時は日本時間で表示しています。

資本政策

決算・業績(過去分)

資本政策(過去分)

大量保有・その他EDINET(過去分)

株価水準・株主還元

株価水準

予想PER15.16倍現在株価 / 会社予想EPS(1株当たり利益)
実績PER17.13倍プライム市場・機械平均: 26.20倍現在株価 / 直近通期実績EPS(1株当たり利益)
PBR1.18倍プライム市場・機械平均: 2.20倍株価純資産倍率

配当

項目名今期予想前期実績
1株当たり配当52.0円/株50.0円/株
配当利回り1.9%1.8%
配当性向28.2%24.5%
DOE2.2%2.0%
自己資本利益率-DOE差5.6%26.2%

自社株買い

  • 実施状況進行中
  • 当初期限2026/04/22〜2026/12/18
  • 予定総額300.00億円
  • 進捗¥0 / 0%

自社株買い履歴

進行中の自社株買い

進行中

進行中
予定期間2026/04/22 - 2026/12/18
予定総額300.00億円
残り期間約8ヶ月
実施金額 / 達成率0%

実施済 ¥0 / 目標 300.00億円

期間経過3.3%

基準日 2026/04/30

約束達成トラック

  • 枠 10100%進行中
20262026/04/22 - 2026/12/18
月次進捗
  • 2026/04/01 - 2026/04/30¥00株
開示イベント
  • 2026/05/11monthly_progress自己株式の取得状況に関するお知らせ
  • 2026/05/11monthly_progress自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
  • 2026/04/21枠設定自己株式取得に係る事項の決定に関するお知らせ
枠 10― - ―
月次進捗
  • 2025/12/01 - 2025/12/31¥00株
開示イベント
  • 2026/01/07monthly_progress自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)

財務・長期推移

収益性・資本効率

ROE(通期実績)28.2%自己資本利益率
ROIC(1Q実績)1.9%投下資本利益率
自己資本比率(1Q実績)42.9%純資産 / 総資産
D/Eレシオ(1Q実績)0.85倍有利子負債 / 自己資本

ROE分解

売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ

売上高純利益率9.1%
総資産回転率0.13回
財務レバレッジ2.14倍

注記: 高ROEでも、財務レバレッジ主導なら注意が必要です。

資産

流動資産

9835億4400万円

総資産比 15.7%

  • 現金及び現金同等物2383億9500万円
  • 在庫(棚卸商品)7451億4900万円

固定資産

3兆2661億円

総資産比 52.1%

負債・純資産

負債

3兆3321億円

総資産比 53.2%

  • 有利子負債2兆2779億円

純資産

2兆9329億円

総資産比 46.8%

  • 純資産2兆9329億円

長期財務データ

長期財務

クボタ (6326) の長期財務チャート

従業員生産性

従業員生産性の推移

クボタの従業員生産性の推移

純資産推移

純資産の推移

クボタ (6326) の純資産・ROE・ROIC推移チャート

EPS成長・推移

1株利益の成長率

過去3年平均(通期実績)-9.99%年平均(CAGR・通期実績)

1株利益の推移

クボタ (6326) のEPS・利益率推移チャート

企業詳細・比較

主要株主

株主構成

2025年12月31日の有価証券報告書より

順位株主名持株比率
1
日本マスタートラスト信託銀行 株式会社(信託口)
15.11%
2
株式会社日本カストディ銀行 (信託口)
6.26%
3
日本生命保険相互会社
5.49%
4
明治安田生命保険相互会社
5.26%
5
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行)
2.37%
6
株式会社三井住友銀行
2.22%
7
株式会社みずほ銀行
1.94%
8
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 (常任代理人 株式会社みずほ銀行)
1.66%
9
クボタグループファンド
1.44%
10
全国共済農業協同組合連合会
1.36%

保有株式

時価 約715億円 含み益 約22億円 2025年12月31日の有価証券報告書

銘柄帳簿額 / 保有株数時価 / 差額保有目的
三井住友トラストグループ (8309)
保有株数: 2,828,000株 帳簿額: 135億1200万円 相互保有: 無(※)
時価: 約170億円 帳簿差額: +約34億円
安定的な資金調達の維持
大阪瓦斯 (9532)
保有株数: 3,125,000株 帳簿額: 169億7300万円 相互保有: 有
時価: 約169億円 帳簿差額: -9800万円
パイプシステムにおける販売先としての取引関係の維持・発展
三井住友フィナンシャルグループ (8316)
保有株数: 1,741,000株 帳簿額: 87億7700万円 相互保有: 無(※)
時価: 約113億円 帳簿差額: +約25億円
安定的な資金調達の維持
三菱UFJフィナンシャル・グループ (8306)
保有株数: 2,416,000株 帳簿額: 60億2300万円 相互保有: 無(※)
時価: 約80億円 帳簿差額: +約19億円
安定的な資金調達の維持
日水コン (261A)
保有株数: 2,370,000株 帳簿額: 58億1800万円 相互保有: 無
時価: 約47億円 帳簿差額: -約10億円
水環境事業の拡大に向けた関係構築
三菱地所 (8802)
保有株数: 1,052,000株 帳簿額: 40億1900万円 相互保有: 有
時価: 約41億円 帳簿差額: +8380万円
パイプシステムにおける販売先としての取引関係の維持・発展
デンヨー (6517)
保有株数: 500,000株 帳簿額: 17億9500万円 相互保有: 有
時価: 約19億円 帳簿差額: +5500万円
農業機械及びエンジンにおける販売先としての取引関係の維持・発展
東邦瓦斯 (9533)
保有株数: 1,439,000株 帳簿額: 67億1100万円 相互保有: 有
時価: 約17億円 帳簿差額: -約49億円
パイプシステムにおける販売先としての取引関係の維持・発展
西部ガスホールディングス (9536)
保有株数: 586,000株 帳簿額: 13億2200万円 相互保有: 有
時価: 約13億円 帳簿差額: -3280万円
パイプシステムにおける販売先としての取引関係の維持・発展
山善 (8051)
保有株数: 703,000株 帳簿額: 10億4300万円 相互保有: 有
時価: 約12億円 帳簿差額: +約1億円
パイプシステムにおける販売先としての取引関係及び安定的な調達取引関係の維持・発展
NANKAI (9044)
保有株数: 366,000株 帳簿額: 10億8800万円 相互保有: 有
時価: 約10億円 帳簿差額: -9980万円
地域経済との関係維持・発展
新東工業 (6339)
保有株数: 485,000株 帳簿額: 5億2700万円 相互保有: 有
時価: 約6億円 帳簿差額: +5500万円
農業機械及びエンジンにおける安定的な調達取引関係の維持・発展
ワキタ (8125)
保有株数: 300,000株 帳簿額: 5億7800万円 相互保有: 無
時価: 約5億円 帳簿差額: -6800万円
建設機械における販売先としての取引関係の維持・発展
ニッカトー (5367)
保有株数: 200,000株 帳簿額: 1億2600万円 相互保有: 有
時価: 約4億円 帳簿差額: +約2億円
環境における安定的な調達取引関係の維持・発展
タカキタ (6325)
保有株数: 660,000株 帳簿額: 2億6500万円 相互保有: 有
時価: 約3億円 帳簿差額: -100万円
農業機械及びエンジンにおける安定的な調達取引関係の維持・発展
丸山製作所 (6316)
保有株数: 95,000株 帳簿額: 2億1900万円 相互保有: 有
時価: 約2億円 帳簿差額: +1850万円
農業機械及びエンジンにおける安定的な調達取引関係の維持・発展
ヨロズ (7294)
保有株数: 250,000株 帳簿額: 2億5100万円 相互保有: 有
時価: 約2億円 帳簿差額: -4100万円
農業機械及びエンジンにおける安定的な調達取引関係の維持・発展
大同メタル工業 (7245)
保有株数: 120,000株 帳簿額: 1億1700万円 相互保有: 有
時価: 約2億円 帳簿差額: +7500万円
機械事業における安定的な調達取引関係の維持・発展
アジアパイルホールディングス (5288)
保有株数: 55,000株 帳簿額: 7700万円 相互保有: 無
時価: 約1億円 帳簿差額: +550万円
産業機材における販売先としての取引関係の維持・発展
北川鉄工所 (6317)
保有株数: 11,000株 帳簿額: 1900万円 相互保有: 有
時価: 約1億円未満 帳簿差額: -30万円
機械事業における安定的な調達取引関係の維持・発展
岡谷鋼機㈱
保有株数: 8,000株 帳簿額: 7500万円 相互保有: 有
時価: -
環境における販売先としての取引関係の維持・発展
信越化学工業 (4063)
相互保有: 有
時価: -
検証の結果、売却済み
京阪神ビルディング (8818)
相互保有: 有
時価: -
検証の結果、売却済み
カネカ (4118)
相互保有: 有
時価: -
検証の結果、売却済み
清水建設 (1803)
相互保有: 無
時価: -
検証の結果、売却済み
YUASA (8074)
相互保有: 無
時価: -
検証の結果、売却済み
AIRMAN (6364)
相互保有: 無
時価: -
検証の結果、売却済み
戸田建設 (1860)
相互保有: 無
時価: -
検証の結果、売却済み

主要な取引・提携関係

有価証券報告書に記載された主要販売先、主要仕入先、重要契約先、提携先のうち、資本関係を除いた上位5件です。

データの見方・算出方法

注記・定義・算出式

  • ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
  • 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
  • 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
  • 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
  • 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
  • ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × (発行済株式総数 - 自己保有株式数)
  • 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
  • ページ生成時刻: 2026/06/27 23:31