5801 / プライム
古河電気工業
推計時価総額
約3兆7000億円
概要
株価チャート
ひと目まとめ
| ROE | 22.7% |
|---|---|
| 配当利回り（今期予想） | 0.0% |
| 浮動株時価総額 | 推計 2兆4000億円浮動株比率 65.0%（2026/03/31時点） |
| ネットキャッシュ比率 | -0.04倍算出根拠: ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額 |
| リターン/リスクスコア | 7.91とても良い |
企業概要
電力・通信インフラ向け電線・ケーブル、電子部品・電池、金属・樹脂加工製品の製造販売を主な事業とし、国内外の建設、自動車、エレクトロニクス市場に材料と部品を供給している。インフラ事業では光ファイバや電力ケーブル、電装エレクトロニクス事業では自動車用ワイヤハーネス・リチウムイオン電池・磁石線、機能製品事業では銅箔・発泡樹脂製品を展開している。
業績・決算
今期業績予想
| 指標 | 前期実績2026年3月期 | 今期予想2027年3月期 | 前期比 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 1兆3075億円 | 1兆4600億円 | 増加+11.7%前年差 1524億4000万円 |
| 営業利益 | 638億5600万円 | 950億0000万円 | 増加+48.8%前年差 311億4400万円 |
| 経常利益 | 758億5800万円 | 1000億0000万円 | 増加+31.8%前年差 241億4200万円 |
| 当期純利益 | 725億1400万円 | 820億0000万円 | 増加+13.1%前年差 94億8600万円 |
| 1株当たり配当 | 210円 | 22円 | 減少-89.5%前年差 -188円 |
現在の四半期進捗
| 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|
|
|
|
業績予想の修正履歴
修正なし
直近四半期の変化
2026年3月期 第4四半期 / 前年同期 2025年3月期 第4四半期
設定閾値を超える変化はありません。
成長と費用の変化
| 指標 | 値 | 比較軸 |
|---|---|---|
| 売上高 | — | 前年同四半期 |
| 売上原価 | +7.8% | 前年同四半期 |
| 粗利率 | — | 当期PL |
| 販管費 | +7.3% | 前年同四半期 |
| 販管費率 | — | 当期PL |
| 限界販管費率 | — | 前年同四半期 |
| 営業利益 | — | 前年同四半期 |
売上の現金化
| 指標 | 値 | 比較軸 |
|---|---|---|
| 営業CF/営業利益 | — | 当期CF/PL |
| 売上債権CF影響 / 売上高 | — | 当期CF/PL |
| 売上債権回転日数（DSO・TTM） | — | TTM |
| 売上債権回転日数（DSO・TTM）の前年差 | — | TTM vs 前期FY |
| 売上債権の前期末比 | — | 前期末 |
在庫・運転資本の重さ
| 指標 | 値 | 比較軸 |
|---|---|---|
| 棚卸資産の前期末比 | — | 前期末 |
| 棚卸資産回転日数（DIO・TTM） | — | TTM |
| 棚卸資産回転日数（DIO・TTM）の前年差 | — | TTM vs 前期FY |
| 仕入債務回転日数（DPO・TTM） | — | TTM |
| キャッシュ・コンバージョン・サイクル（CCC・TTM） | — | TTM |
| 営業運転資本 / TTM売上高 | — | TTM |
| 在庫の季節性ギャップ | — | 過去同四半期中央値 |
比較可能性
| 指標群 | 比較軸 | 状態 |
|---|---|---|
| PL | 前年同四半期 | 2025年3月期 第4四半期 |
| CF | 前年同四半期 | 2025年3月期 第4四半期 |
| BS | 前期末 | 2025年3月期 FY |
| 回転日数 | TTM vs 前期FY | 必要なXBRL指標が未取得のため計算不可 |
| 季節性 | 過去同四半期の前期末比中央値 | 過去同四半期サンプル不足、必要なXBRL指標が未取得のため計算不可 |
事業・地域別業績
— / 2026/03/31 / — / —
事業セグメント
| セグメント | 当期売上・収益 | 前年売上・収益 | 増減額 | YoY | 外部収益 | セグメント間収益 | 利益 | 利益率 | 売上構成 | 利益構成 | 資産 | 資産利益率 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
インフラ報告セグメント | 3639億4100万円 | 3033億6900万円 | 605億7200万円 | 20.0% | 3639億4100万円 | 69億1400万円 | 214億3900万円 | 5.9% | 13.8% | 16.8% | 3316億9000万円 | 6.5% |
電装エレクトロニクス報告セグメント | 7561億7000万円 | 7276億9000万円 | 284億8000万円 | 3.9% | 7561億7000万円 | 88億9600万円 | 338億8700万円 | 4.5% | 28.6% | 26.5% | 3789億4700万円 | 8.9% |
機能製品報告セグメント | 1508億0400万円 | 1409億4700万円 | 98億5700万円 | 7.0% | 1508億0400万円 | 102億8500万円 | 153億7900万円 | 10.2% | 5.7% | 12.0% | 1783億0900万円 | 8.6% |
サービス・開発等報告セグメント | 366億4400万円 | 297億5400万円 | 68億9000万円 | 23.2% | 366億4400万円 | 55億6400万円 | -67億0300万円 | -18.3% | 1.4% | -5.2% | 746億4800万円 | -9.0% |
報告セグメントとその他の合計その他を含む合計 | 1兆3075億円 | 1兆2017億円 | 1057億9800万円 | 8.8% | 1兆3075億円 | 316億6200万円 | 640億0400万円 | 4.9% | 49.4% | 50.1% | 9635億9500万円 | 6.6% |
調整額調整額 | -316億6200万円 | -255億8300万円 | -60億7900万円 | 算出不可分母が0以下 | —元データ不足 | -316億6200万円 | -1億4700万円 | 算出不可分母が0以下 | -1.2% | -0.1% | 1027億7700万円 | -0.1% |
その他内訳
| セグメント | 当期売上・収益 | 前年売上・収益 | 増減額 | YoY | 外部収益 | セグメント間収益 | 利益 | 利益率 | 売上構成 | 利益構成 | 資産 | 資産利益率 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
連結合計連結合計 | 1兆3075億円 | 1兆2017億円 | 1057億9800万円 | 8.8% | 1兆3075億円 | —元データ不足 | 758億5800万円 | 5.8% | 100.0% | 100.0% | 1兆0663億円 | 7.1% |
開示情報
開示資料の要点
成長・重点領域
- 情報通信分野
- エネルギー分野
- モビリティ分野
主なリスク
- 事業ポートフォリオ
- 新事業の創出
- 気候変動(カーボンニュートラル)
投資・M&A・資本配分
- 研究開発投資規模
- 主な研究開発分野
直近の開示・ニュース
開示日時は日本時間で表示しています。
決算・業績
資本政策
大量保有・その他EDINET
決算・業績（過去分）
資本政策（過去分）
大量保有・その他EDINET（過去分）
- TDNETデータセンタ向け放熱・冷却製品 の生産に係る設備投資（固定資産の取得）に関するお知らせ
- TDNET当社持分法適用関連会社に対する債権放棄に関するお知らせ
- TDNETCATV事業のグループ内組織再編に伴う会社分割(簡易吸収分割)等のお知らせ
- EDINET訂正発行登録書
- EDINET臨時報告書
- TDNET退職給付制度の改定に伴う特別利益の計上に関するお知らせ
- EDINET訂正発行登録書
- EDINET臨時報告書
- EDINET変更報告書
- EDINET訂正発行登録書
- EDINET臨時報告書
- EDINET確認書
- EDINET半期報告書－第204期(2025/04/01－2026/03/31)
- EDINET変更報告書
- EDINET発行登録書（株券､社債券等）
株価水準・株主還元
株価水準
| 予想PER | 446.12倍現在株価 / 会社予想EPS（1株当たり利益） |
|---|---|
| 実績PER | 50.48倍プライム市場・鉄鋼・非鉄平均: 23.30倍現在株価 / 直近通期実績EPS（1株当たり利益） |
| PBR | 8.41倍プライム市場・鉄鋼・非鉄平均: 1.70倍株価純資産倍率 |
財務・長期推移
収益性・資本効率
| ROE（通期実績） | 22.7%自己資本利益率 |
|---|---|
| ROIC（通期実績） | 8.4%投下資本利益率 |
| 自己資本比率（通期実績） | 40.8%純資産 / 総資産 |
| D/Eレシオ（通期実績） | 0.76倍有利子負債 / 自己資本 |
ROE分解
売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
| 売上高純利益率 | 5.6% |
|---|---|
| 総資産回転率 | 1.23回 |
| 財務レバレッジ | 2.45倍 |
注記: 高ROEでも、財務レバレッジ主導なら注意が必要です。
総資産
1兆0663億円
負債合計
6311億4100万円
純資産
4352億3100万円
資産
流動資産
5955億0800万円
総資産比 55.8%
- 現金及び現金同等物704億7400万円
- 有価証券（流動）18億2200万円
固定資産
4708億6400万円
総資産比 44.2%
- 投資有価証券1454億7800万円
負債・純資産
負債
6311億4000万円
総資産比 59.2%
- 有利子負債3166億6200万円
- リース負債127億0100万円
純資産
4352億3100万円
総資産比 40.8%
- 純資産4352億3100万円
長期財務データ
長期財務
従業員生産性
従業員生産性の推移
純資産推移
純資産の推移
EPS成長・推移
1株利益の成長率
| 過去3年平均（通期実績） | +233.90%年平均（CAGR・通期実績） |
|---|
1株利益の推移
企業詳細・比較
主要株主
株主構成
2025年3月31日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 17.41% |
2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 7.09% |
3 | 野村信託銀行株式会社（投信口） | 2.40% |
4 | JPモルガン証券株式会社 | 2.16% |
5 | 朝日生命保険相互会社 | 1.93% |
6 | 株式会社みずほ銀行 | 1.71% |
7 | みずほ信託銀行株式会社 退職給付信託 みずほ銀行口 再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行 | 1.71% |
8 | モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 | 1.63% |
9 | みずほ信託銀行株式会社 退職給付信託 朝日生命保険口 再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行 | 1.49% |
10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 | 1.35% |
保有株式
時価 約112億円 含み益 約16億円 2026年3月31日の有価証券報告書
| 銘柄 | 帳簿額 / 保有株数 | 時価 / 差額 | 保有目的 |
|---|---|---|---|
みずほフィナンシャルグループ (8411) | 保有株数: 473,700株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 28億8300万円
相互保有: 有 | 時価: 約37億円
帳簿差額: +約8億円 | 2025年12月開催の取締役会等において保有合理性を検証し、総合的な観点から保有意義があると判断しておりますが、定量的な保有効果についての記載は困難であります。今後も保有意義、保有効果等の観点から保有の適否を判断いたします。 |
古河機械金属 (5715) | 保有株数: 491,827株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 20億9200万円
相互保有: 有 | 時価: 約19億円
帳簿差額: -約1億円 | 2025年12月開催の取締役会等において保有合理性を検証し、総合的な観点から保有意義があると判断しておりますが、定量的な保有効果についての記載は困難であります。今後も保有意義、保有効果等の観点から保有の適否を判断いたします。 |
ＡＤＥＫＡ (4401) | 保有株数: 341,792株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 12億3300万円
相互保有: 有 | 時価: 約15億円
帳簿差額: +約2億円 | 2025年12月開催の取締役会等において保有合理性を検証し、総合的な観点から保有意義があると判断しておりますが、定量的な保有効果についての記載は困難であります。今後も保有意義、保有効果等の観点から保有の適否を判断いたします。 |
関東電化工業 (4047) | 保有株数: 375,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 5億0500万円
相互保有: 有 | 時価: 約15億円
帳簿差額: +約9億円 | 2025年12月開催の取締役会等において保有合理性を検証し、総合的な観点から保有意義があると判断しておりますが、定量的な保有効果についての記載は困難であります。今後も保有意義、保有効果等の観点から保有の適否を判断いたします。 |
日本電設工業 (1950) | 保有株数: 307,871株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 14億6700万円
相互保有: 有 | 時価: 約14億円
帳簿差額: -約1億円 | 2025年12月開催の取締役会等における保有合理性検証の結果、当社インフラセグメントにおける事業強化のため、同社との取引関係及び協力関係の維持・強化が必要であると定量的・定性的に判断し、同社株式の保有を継続しておりますが、定量的な保有効果については、発行体との関係性を考慮し、記載いたしません。 |
東日本旅客鉄道 (9020) | 保有株数: 375,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 13億5900万円
相互保有: 無 | 時価: 約13億円
帳簿差額: -8400万円 | 2025年12月開催の取締役会等における保有合理性検証の結果、当社インフラセグメントにおける事業強化のため、同社との取引関係及び協力関係の維持・強化が必要であると定量的・定性的に判断し、同社株式の保有を継続しておりますが、定量的な保有効果については、発行体との関係性を考慮し、記載いたしません。 |
㈱UACJ<br /> （注１） | 保有株数: 12,746,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 294億0500万円
相互保有: 無 | 時価: - | 2025年12月開催の取締役会等において保有合理性を検証し、総合的な観点から保有意義があると判断しておりますが、定量的な保有効果についての記載は困難であります。今後も保有意義、保有効果等の観点から保有の適否を判断いたします。 |
横浜ゴム㈱<br /> （注２） | 保有株数: 1,885,566株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 109億7500万円
相互保有: 有 | 時価: - | 2025年12月開催の取締役会等において保有合理性を検証し、総合的な観点から保有意義があると判断しておりますが、定量的な保有効果についての記載は困難であります。今後も保有意義、保有効果等の観点から保有の適否を判断いたします。 |
日本ゼオン㈱ （注２） | 保有株数: 2,784,500株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 48億9500万円
相互保有: 有 | 時価: - | 2025年12月開催の取締役会等において保有合理性を検証し、総合的な観点から保有意義があると判断しておりますが、定量的な保有効果についての記載は困難であります。今後も保有意義、保有効果等の観点から保有の適否を判断いたします。 |
愛知電機㈱ | 保有株数: 565,540株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 39億9800万円
相互保有: 有 | 時価: - | 2025年12月開催の取締役会等における保有合理性検証の結果、当社電装エレクトロニクスセグメント、機能製品セグメント等における事業強化のため、同社との取引関係及び協力関係の維持・強化が必要であると定量的・定性的に判断し、同社株式の保有を継続しておりますが、定量的な保有効果については、発行体との関係性を考慮し、記載いたしません。 |
富士電機㈱ （注２） | 保有株数: 336,720株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 35億6200万円
相互保有: 有 | 時価: - | 2025年12月開催の取締役会等において保有合理性を検証し、総合的な観点から保有意義があると判断しておりますが、定量的な保有効果についての記載は困難であります。今後も保有意義、保有効果等の観点から保有の適否を判断いたします。 |
PT SUPREMECABLEMANUFACTURING&COMMERCE Tbk | 保有株数: 97,102,560株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 21億1700万円
相互保有: 無 | 時価: - | 2025年12月開催の取締役会等における保有合理性検証の結果、当社電装エレクトロニクスセグメント、インフラセグメントにおける事業強化及びグローバル市場での拡販推進のため、同社との取引関係及び協力関係の維持・強化が必要であると定量的・定性的に判断し、同社株式の保有を継続しておりますが、定量的な保有効果については、発行体との関係性を考慮し、記載いたしません。 |
東海旅客鉄道㈱<br /> （注２） | 保有株数: 410,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 16億7400万円
相互保有: 無 | 時価: - | 2025年12月開催の取締役会等における保有合理性検証の結果、当社インフラセグメントにおける事業強化のため、同社との取引関係及び協力関係の維持・強化が必要であると定量的・定性的に判断し、同社株式の保有を継続しておりますが、定量的な保有効果については、発行体との関係性を考慮し、記載いたしません。 |
因幡電機産業㈱ （注３） | 保有株数: 550,400株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 14億3100万円
相互保有: 有 | 時価: - | 2025年12月開催の取締役会等における保有合理性検証の結果、当社機能製品セグメントにおける事業強化のため、同社との取引関係及び協力関係の維持・強化が必要であると定量的・定性的に判断し、同社株式の保有を継続しておりますが、定量的な保有効果については、発行体との関係性を考慮し、記載いたしません。 |
旭精機工業㈱ | 保有株数: 425,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 10億0100万円
相互保有: 無 | 時価: - | 2025年12月開催の取締役会等における保有合理性検証の結果、当社電装エレクトロニクスセグメントにおける事業強化のため、同社との取引関係及び協力関係の維持・強化が必要であると定量的・定性的に判断し、同社株式の保有を継続しておりますが、定量的な保有効果については、発行体との関係性を考慮し、記載いたしません。 |
澁澤倉庫㈱ （注４） | 保有株数: 447,040株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 5億8900万円
相互保有: 有 | 時価: - | 2025年12月開催の取締役会等において保有合理性を検証し、総合的な観点から保有意義があると判断しておりますが、定量的な保有効果についての記載は困難であります。今後も保有意義、保有効果等の観点から保有の適否を判断いたします。 |
ＴＯＫＡＩホールディングス (3167) | 基準日: 2026/03/31
相互保有: 無 | 時価: - | - |
㈱アイデミー | 基準日: 2026/03/31
相互保有: 無 | 時価: - | - |
主要設備・不動産
2026年3月31日開示の有価証券報告書より
| 設備名（所在地） | 内容 | 帳簿価額 |
|---|---|---|
千葉事業所 (千葉県市原市) | セグメントの 名称: インフラ、 サービス・開発等
設備の内容: 光関連部品、電力ケーブル 等 の製造設備、研究開発設備
従業員数 (人): 761 | 帳簿価額(百万円) 土地 (面積千㎡): 3,097 (658)
帳簿価額(百万円) 建物及び構築物: 10,909
帳簿価額(百万円) 機械 装置 及び 運搬具: 5,970
帳簿価額(百万円) 工具他 (含む建 設仮勘 定): 4,137
帳簿価額(百万円) リース 資産: 6
帳簿価額(百万円) 合計: 24,121 |
日光事業所 (栃木県日光市) | セグメントの 名称: 機能製品、電装エレクトロニクス、サービス・開発等
設備の内容: 伸銅品、メモリーディスク用アルミ基板等の製造設備、研究開発設備
従業員数 (人): 590 | 帳簿価額(百万円) 土地 (面積千㎡): 443 (685)
帳簿価額(百万円) 建物及び構築物: 7,850
帳簿価額(百万円) 機械 装置 及び 運搬具: 5,974
帳簿価額(百万円) 工具他 (含む建 設仮勘 定): 1,895
帳簿価額(百万円) リース 資産: 2
帳簿価額(百万円) 合計: 16,166 |
平塚事業所 (神奈川県平塚市) | セグメントの 名称: インフラ、機能製品、サービス・開発等
設備の内容: 機能樹脂製品、情報通信機器、放熱製品等の製造設備、研究開発設備
従業員数 (人): 778 | 帳簿価額(百万円) 土地 (面積千㎡): 493 (213)
帳簿価額(百万円) 建物及び構築物: 3,986
帳簿価額(百万円) 機械 装置 及び 運搬具: 3,555
帳簿価額(百万円) 工具他 (含む建 設仮勘 定): 4,192
帳簿価額(百万円) リース 資産: －
帳簿価額(百万円) 合計: 12,227 |
三重事業所 (三重県亀山市) | セグメントの 名称: インフラ、機能製品、電装エレクトロニクス
設備の内容: 光ファイバ・ケーブル、銅線、伸銅品、半導体製造用テープ等の製造設備
従業員数 (人): 251 | 帳簿価額(百万円) 土地 (面積千㎡): 1,003 (532)
帳簿価額(百万円) 建物及び構築物: 10,295
帳簿価額(百万円) 機械 装置 及び 運搬具: 4,396
帳簿価額(百万円) 工具他 (含む建 設仮勘 定): 1,185
帳簿価額(百万円) リース 資産: －
帳簿価額(百万円) 合計: 16,880 |
銅箔事業部門 (栃木県日光市) | セグメントの 名称: 機能製品
設備の内容: 電解銅箔の製造設備
従業員数 (人): 168 | 帳簿価額(百万円) 土地 (面積千㎡): 1,057 (154)
帳簿価額(百万円) 建物及び構築物: 415
帳簿価額(百万円) 機械 装置 及び 運搬具: 1,036
帳簿価額(百万円) 工具他 (含む建 設仮勘 定): 600
帳簿価額(百万円) リース 資産: 86
帳簿価額(百万円) 合計: 3,195 |
本社及び本社管轄 (東京都千代田区) | セグメントの 名称: 全社 (全社的管理業務・販売業務)
設備の内容: 本社事務及び製品販売他
従業員数 (人): 1,181 | 帳簿価額(百万円) 土地 (面積千㎡): 6,434 (185)
帳簿価額(百万円) 建物及び構築物: 4,472
帳簿価額(百万円) 機械 装置 及び 運搬具: 2,172
帳簿価額(百万円) 工具他 (含む建 設仮勘 定): 1,626
帳簿価額(百万円) リース 資産: 796
帳簿価額(百万円) 合計: 15,502 |
横浜事業所 (横浜市西区) | セグメントの 名称: サービス・開発等 (研究開発)
設備の内容: インフラ、機能製品及び電装エレクトロニクス等の研究開発施設・設備
従業員数 (人): 258 | 帳簿価額(百万円) 土地 (面積千㎡): 0 (7)
帳簿価額(百万円) 建物及び構築物: 1,206
帳簿価額(百万円) 機械 装置 及び 運搬具: 69
帳簿価額(百万円) 工具他 (含む建 設仮勘 定): 621
帳簿価額(百万円) リース 資産: －
帳簿価額(百万円) 合計: 1,897 |
関連・比較銘柄
データの見方・算出方法
注記・定義・算出式
- ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
- 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
- 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
- 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × （発行済株式総数 - 自己保有株式数）
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
- ページ生成時刻: 2026/06/27 22:07