6597 / グロース
ＨＰＣシステムズ
推計時価総額
約150億円
概要
株価チャート
by 株価チャート「ストチャ」
| 配当利回り（今期予想） | 1.0% |
|---|---|
| 浮動株時価総額 | 推計 92億円浮動株比率 60.0%（2026/03/31時点） |
| ネットキャッシュ比率 | 0.05倍算出根拠: 当サイト計算のネットキャッシュ比率 = （現金及び預金 1,834,204,000円 + 有価証券 0円 + 投資有価証券 51,200,000円 × 0.7 - 有利子負債 1,257,910,000円 - リース負債 0円 - 預かり金 0円） ÷ 株価 3,500円 × （発行済株式総数 4,375,500株 - 自己保有株式数 508,131株） |
| リターン/リスク偏差値 | 54.2全銘柄平均50・平均 |
企業概要
科学技術計算向け高性能コンピュータのシステムインテグレーション及び産業用コンピュータの受注生産を行う。HPC事業では計算化学を軸としたマテリアルズ・インフォマティクス向けソリューションとクラウド型HPCリモートサービスを提供し、CTO事業では顧客仕様のエンベデッドコンピュータを長期安定供給する。
業績・決算
今期業績予想
| 指標 | 前期実績2026年6月期 | 今期予想2027年6月期 |
|---|---|---|
| 売上高 | 79億0600万円 | 104億0000万円 |
| 営業利益 | 7億1300万円 | 10億8500万円 |
| 経常利益 | 6億8500万円 | 8億9300万円 |
| 当期純利益 | 4億5500万円 | 6億2000万円 |
| 1株当たり配当 | 32円 | 36円 |
この予想期の修正履歴なし
現在の四半期進捗
| 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|
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| 指標 | 2026年度4Q時点 | 前年同期比 |
|---|---|---|
| 売上高 | 79億0600万円 | +11.9% |
| 売上原価 | 56億0332万円 | +12.9% |
| 販管費 | 15億8985万円 | +8.4% |
| 営業利益 | 7億1300万円 | +12.1% |
事業・地域別業績
— / 2026/06/30 / — / —
事業セグメント
| セグメント | 売上構成% | 利益構成% | 当期売上・収益 | YoY% | 前年売上・収益 | 増減額 | 外部収益 | セグメント間収益 | 利益 | 利益率 | 資産 | 資産利益率 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
HPC事業 | 63.3% | 65.5% | 50億0055万円 | 9.5% | 45億6878万円 | 4億3176万円 | 50億0055万円 | 0円 | 4億6724万円 | 9.3% | 91億6512万円 | 5.1% |
CTO事業 | 36.8% | 34.5% | 29億0584万円 | 16.4% | 24億9564万円 | 4億1020万円 | 29億0584万円 | 0円 | 2億4597万円 | 8.5% | 22億2575万円 | 11.1% |
報告セグメント計 | 100.0% | 100.0% | 79億0640万円 | 11.9% | 70億6443万円 | 8億4197万円 | 79億0640万円 | 0円 | 7億1322万円 | 9.0% | 113億9087万円 | 6.3% |
調整額調整額 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 3217万円 | — |
開示情報
開示資料の要点
事業概要
科学技術計算向け高性能コンピュータのシステムインテグレーション及び産業用コンピュータの受注生産を行う。
成長・重点領域
- HPC事業におけるライフサイエンス（生命科学）とマテリアルサイエンス（材料科学）分野の重点展開
- 計算化学、AI、ビッグデータ解析、自動運転支援などの高度計算ソリューション
- CTO事業における産業用コンピュータ（組込コンピュータ）のカスタム開発・長期供給体制
主なリスク
- 景気動向・産業動向の変動（顧客の研究開発投資・設備投資の変動）
- 内部管理体制の構築追いつきリスク
- 技術革新スピードへの対応遅れリスク
投資・M&A・資本配分
- 既存の投資活動は主に設備投資（ベンチマーク用サーバ等）や自己株式取得に集中
- 投資規模：当連結会計年度の研究開発費総額 36,342千円
中期経営計画
- 開示
- EDINET / 2025/09/29
- 計画名
- 中期経営計画 Vision2027
当社グループは「人とコンピューティングの力で世界平和に貢献する」という経営理念のもと、新たに「中期経営計画 Vision2027」を策定し企業価値の向上に取り組んでいます。スーパーコンピュータからエッジコンピュータまで網羅するコンピューティングソリューションを提供し、事業部間の連携強化による差別化と競争優位性の向上を図ります。人財グランドデザインに基づき戦略的に技術系人財を充実させ、顧客の課題に対する高付加価値の製品・サービス提供体制を構築します。また、海外向けソフトウエアライセンスビジネスの強化を通じて、国内中心のモデルから海外事業の基盤強化へとグローバル戦略を推進します。
重点施策
- スーパーコンピュータからエッジコンピュータまで網羅するコンピューティングソリューションのワンストップ提供体制の構築
- 事業部間の異なるコンピューティング分野の連携強化による差別化と競争優位性の向上
- 人財グランドデザインに基づく戦略的な技術系人財の充実と高度化する顧客課題への対応体制構築
- 海外向けソフトウエアライセンスビジネスの強化と海外事業基盤の強化
直近の開示・ニュース
開示日時は日本時間で表示しています。
決算・業績
大量保有・その他EDINET
決算・業績（過去分）
資本政策（過去分）
大量保有・その他EDINET（過去分）
株価水準・株主還元
株価水準
| 予想PER | 21.51倍現在株価 / 会社予想EPS（1株当たり利益） |
|---|---|
| 実績PER | 29.27倍グロース市場・電機・精密平均: —現在株価 / 直近通期実績EPS（1株当たり利益） |
| PBR | 5.61倍グロース市場・電機・精密平均: —株価純資産倍率 |
財務・長期推移
収益性・資本効率
| ROE（通期実績） | 18.2%自己資本利益率 |
|---|---|
| ROIC（通期実績） | —投下資本利益率 |
| 自己資本比率（通期実績） | 21.1%純資産 / 総資産 |
| D/Eレシオ（通期実績） | —有利子負債 / 自己資本 |
ROE分解
売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
| 売上高純利益率 | 5.8% |
|---|---|
| 総資産回転率 | 0.69回 |
| 財務レバレッジ | 4.73倍 |
資産 114億2300万円
- 現金及び現金同等物 7億6264万円
- 在庫 ---
- 投資有価証券 1103万円
負債 90億0863万円
- 有利子負債 12億5791万円
純資産 24億1400万円
キャッシュフロー推移
従業員数と生産性の推移
純資産とROE, ROICの推移
EPS、営業利益率、純利益率の推移
過去3年平均-19.64% （CAGR・通期実績）
企業詳細・比較
主要株主
株主構成
2025年6月30日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | 菱洋エレクトロ株式会社 | 7.34% |
2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（退職給付信託口・菱洋エレクトロ株式会社口） | 7.01% |
3 | ナラサキ産業株式会社 | 6.72% |
4 | FUBON SECURITIES CO.,LTD. CLIENT 30(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店) | 6.46% |
5 | アズワン株式会社 | 3.51% |
6 | JP JPMSE LUX RE UBS AG LONDON BRANCH EQ CO(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行) | 2.74% |
7 | 小野 鉄平 | 2.41% |
8 | 野村證券株式会社 | 1.77% |
9 | 堤 聖吾 | 1.48% |
10 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 1.48% |
保有株式
| 銘柄 | 帳簿額 / 保有株数 | 時価 / 差額 | 保有目的 |
|---|---|---|---|
純投資目的保有株式（非上場） | 帳簿額: 5120万円 | 時価: - | 純投資目的 / 銘柄別開示なし |
関連・比較銘柄
データの見方・算出方法
注記・定義・算出式
- ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
- 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
- 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
- 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × （発行済株式総数 - 自己保有株式数）
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。