ＨＵＭＡＮ　ＭＡＤＥ

1) 有報にのみ記載されている内容

• 第1部【企業情報】第1【企業の概況】に記載されている以下の項目
  • 5年間の主要な経営指標等の推移（第6期～第10期の売上高、経常利益、当期純利益、資本金、発行済株式総数、純資産額、総資産額、1株当たり純資産額、1株当たり配当額、1株当たり当期純利益、潜在株式調整後1株当たり当期純利益、自己資本比率、自己資本利益率、株価収益率、配当性向、各キャッシュ・フロー、従業員数、最高株価、最低株価等の詳細な推移と各注記）
  • 沿革（設立から上場までの詳細な年月別の事業・組織変遷）
  • 事業の内容におけるMISSION、VISION、VALUEの詳細記載、およびプロダクト・プレイス・プライス・プロモーションの各項目の詳細な説明
  • 関係会社の状況（該当事項はありませんとの記載）
  • 従業員の状況（平均年齢、平均勤続年数、平均年間給与、労働組合の状況、管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率、労働者の男女の賃金の差異等の詳細データ）
• 第2部【事業の状況】に記載されている以下の項目
  • 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（MISSION/VISION/VALUEの詳細、中長期的な経営戦略及び目標とする経営指標、優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題の詳細な内容）
  • サステナビリティに関する考え方及び取組（ガバナンス、戦略、リスク管理、指標及び目標の詳細）
  • 事業等のリスク（人的資本リスク、特定個人への依存リスク、ブランド価値の毀損リスク、経済状況・消費動向に関するリスク、地政学リスク、大規模災害リスク、情報システムに関連するリスク、コンプライアンス、サステナビリティに関するリスク、委託先に関するリスク、知的財産権に関するリスク、配当政策、大株主に関するリスクの詳細な発生時期、顕在化可能性、影響度）
  • 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（重要な会計上の見積り、経営成績・財政状態・キャッシュ・フローの詳細な分析、資本の財源及び資金の流動性、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標、経営成績に重要な影響を与える要因）
  • 重要な契約等（NIGO氏、Pharrell氏、VERDY氏、KAWS氏との各契約の詳細）
  • 研究開発活動（該当事項はありませんとの記載）
• 第3部【設備の状況】に記載されている以下の項目
  • 設備投資等の概要、主要な設備の状況、設備の新設・除却等の計画の詳細
• 第4部【提出会社の状況】に記載されている以下の項目
  • 株式等の状況（株式の総数、発行済株式、新株予約権等、発行済株式総数・資本金等の推移、所有者別状況、大株主の状況、議決権の状況）
  • 自己株式の取得等の状況
  • 配当政策の詳細
  • コーポレート・ガバナンスの状況等（コーポレート・ガバナンスの概要、役員の状況、監査の状況、役員の報酬等、株式の保有状況）
• 第5部【経理の状況】に記載されている以下の項目
  • 財務諸表等の作成方法、監査証明について、連結財務諸表について、財務諸表等の適正性を確保するための特段の取組について
  • 財務諸表（貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、キャッシュ・フロー計算書）の全項目と各注記事項（重要な会計方針、重要な会計上の見積り、未適用の会計基準等、表示方法の変更、会計上の見積りの変更、貸借対照表関係、損益計算書関係、株主資本等変動計算書関係、キャッシュ・フロー計算書関係、リース取引関係、金融商品関係、ストック・オプション等関係、税効果会計関係、資産除去債務関係、収益認識関係、関連情報、1株当たり情報、重要な後発事象）
  • 附属明細表（有形固定資産等明細表、社債明細表、借入金等明細表、引当金明細表、資産除去債務明細表、主な資産及び負債の内容、その他）
• 第6部【提出会社の株式事務の概要】の全項目
• 第7部【提出会社の参考情報】の全項目
• 第二部【提出会社の保証会社等の情報】（該当事項はありませんとの記載）

2) 有報の方が詳細に記載されている内容

• 経営指標等の推移において、第6期～第8期のキャッシュ・フロー関連項目、最高・最低株価、株主総利回り等のデータが有報には記載されているが、短信には記載されていない
• 沿革において、短信は主要な沿革のみを記載しているのに対し、有報は年月別の全項目を詳細に記載している
• 事業の内容において、短信は概要のみの記載であるのに対し、有報は各事業要素（プロダクト、プレイス、プライス、プロモーション）の詳細な取組み、店舗タイプ、ブランド展開方針等を詳細に記載している
• 従業員の状況において、短信は従業員数のみの記載であるのに対し、有報は平均年齢、平均勤続年数、平均年間給与、労働組合の状況、男女別の賃金差異や管理職比率等の詳細なデータを記載している
• 経営方針・戦略において、短信は概要のみの記載であるのに対し、有報はMISSION/VISION/VALUEの詳細記載、中期経営計画の具体的な施策、リスクへの対応方針等を詳細に記載している
• サステナビリティに関する取組において、短信には記載がないのに対し、有報はガバナンス体制、人的資本戦略、リスク管理体制、指標・目標等を詳細に記載している
• 事業等のリスクにおいて、短信は記載がないのに対し、有報は13項目のリスクについて発生時期、顕在化可能性、影響度を含めて詳細に記載している
• 経営者による分析において、短信は概要のみの記載であるのに対し、有報は会計上の見積り、各キャッシュ・フローの要因分析、経営指標の計画達成率、重要な契約の詳細等を詳細に記載している
• 設備の状況において、短信は記載がないのに対し、有報は設備投資額、主要設備の帳簿価額、今後の新設・除却計画を詳細に記載している
• 株式等の状況において、短信は概要のみの記載であるのに対し、有報は発行済株式数の推移、新株予約権の詳細な条件、大株主の状況、議決権の状況、役員の略歴・報酬詳細、コーポレート・ガバナンス体制の詳細、監査の状況等を詳細に記載している
• 財務諸表において、短信は主要な勘定科目のみの記載であるのに対し、有報は全勘定科目、各注記事項（会計方針、見積り、後発事象、セグメント情報、1株当たり情報等）、附属明細表を詳細に記載している
• 株式事務の概要、参考情報等について、短信には記載がないのに対し、有報は株式事務の詳細、提出済みの届出書・報告書の一覧等を記載している