8345 / プライム

岩手銀行

推計時価総額

約1800億円

  • 前回決算7月30日
  • 貸借銘柄約8倍

概要

株価チャート

by 株価チャート「ストチャ」
配当利回り(今期予想)2.4%
浮動株時価総額推計 1100億円浮動株比率 60.0%(2026/03/31時点)
リターン/リスク偏差値81.9全銘柄平均50・とても良い
前期配当性向39.9%

企業概要

銀行業務を中心にリース業務、クレジットカード業務、信用保証業務などの金融サービスを提供している。いわぎんリース株式会社によるリース業務、株式会社いわぎんディーシーカード及び株式会社いわぎんクレジットサービスによるクレジットカード業務・信用保証業務、いわぎんリサーチ&コンサルティング株式会社によるコンサルティング業務など。

業績・決算

今期業績予想

前期実績と今期予想
指標前期実績2026年3月期今期予想2027年3月期
売上高774億9500万円会社予想なし
営業利益対象外対象外
経常利益128億5100万円145億0000万円
当期純利益89億1900万円100億0000万円
1株当たり配当208円58円
予想期
2027年3月期
公開日時
2026/07/30 14:00公開
資料名
2027年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)
資料リンク
開示資料

この予想期の修正履歴なし

現在の四半期進捗

1Q時点(2026/07/30発表)

売上高営業利益当期純利益
累計実績
184億6500万円
会社予想
会社予想なし
達成率
会社予想なし
累計実績
会社予想
会社予想なし
達成率
累計実績
34億9400万円
会社予想
100億0000万円
達成率
34.9%
指標2027年度1Q時点前年同期比
経常収益184億6500万円+30.2%
売上原価134億6400万円+21.8%
販管費65億6300万円+2.6%
営業利益50億0100万円+59.6%

事業・地域別業績

— / 2026/03/31 / — / —

対象決算期: —対象期間: 2026/03/31 / —開示種別: —開示日時: 2026/05/14 14:00:00

事業セグメント

セグメント売上構成%利益構成%当期売上・収益YoY%前年売上・収益増減額外部収益セグメント間収益利益利益率資産資産利益率
銀行業
92.0%
98.1%
713億5800万円
63.3%
437億0400万円
276億5400万円
713億5800万円
2億2600万円
127億1300万円
17.8%
3兆9063億円
0.3%
リース業
6.2%
1.1%
47億7100万円
3.6%
46億0600万円
1億6500万円
47億7100万円
1200万円
1億3900万円
2.9%
172億6400万円
0.8%
クレジットカード業・信用保証業
0.9%
-0.3%
7億1000万円
-38.6%
11億5600万円
-4億4600万円
7億1000万円
3億3400万円
-3700万円
-5.2%
88億3200万円
-0.4%
報告セグメント計
99.1%
98.9%
768億4000万円
55.3%
494億6700万円
273億7300万円
768億4000万円
5億7400万円
128億1500万円
16.7%
3兆9324億円
0.3%
その他その他
0.9%
1.1%
6億9900万円
-5.4%
7億3900万円
-4000万円
6億9900万円
1億3200万円
1億4700万円
21.0%
11億7400万円
12.5%
報告セグメントとその他の合計その他を含む合計
100.0%
100.0%
775億4000万円
54.4%
502億0700万円
273億3300万円
775億4000万円
7億0700万円
129億6300万円
16.7%
3兆9336億円
0.3%
調整額調整額
-4400万円
-10億2800万円
9億8400万円
-4400万円
-7億0700万円
-1億1200万円
-199億0900万円

開示情報

開示資料の要点

事業概要

銀行業務を中心にリース業務、クレジットカード業務、信用保証業務などの金融サービスを提供している。

成長・重点領域

  • 地域の基幹産業(自動車・半導体分野)の進出企業および地元サプライヤーへの支援体制の強化、設備投資計画の支援
  • ヘルステック産業やスタートアップ企業等の成長分野に対する支援(産学官金連携体制)
  • 環境ビジネスの推進(脱炭素経営支援、J-クレジット販売仲介、再生可能エネルギー循環プロジェクト参画)

主なリスク

  • 地域経済の縮小(人口減少、企業の後継者不在等)
  • 人材確保の困難化(人口減少を背景とした人材不足)
  • サイバー攻撃に係るリスク(情報漏洩、システムダウン)

投資・M&A・資本配分

  • 投資専門子会社「いわぎん未来投資」を通じたスタートアップ企業等への戦略的投資の継続(2023年10月以降、累計5先に投資)
  • 2025年10月に設立を予定する「事業承継ファンド」を通じた、地域企業の円滑な事業承継支援

中期経営計画

開示
TDNET / 2026/03/30
計画名
第22次中期経営計画~地域価値共創プラン・The 2nd~
対象期間
2026年4月~2029年3月(3年間)

インフレ時代に適応した経営へのシフトチェンジを基本に、事業ポートフォリオを磨き上げる「攻め」と組織の強靭化を図る「守り」の経営を両立させます。地域の成長力引上げと企業成長を両立させるため、コアビジネスの深化や地域共創の推進、事業領域の拡大などを基本戦略として掲げています。2028年度の目標として連結ROE6%以上、連結当期純利益130億円以上などの財務目標を設定しており、長期的には2032年度に連結ROE7.5%以上、連結当期純利益180億円以上を目指します。

重点施策

  • 事業ポートフォリオの変革:金利ビジネスを基軸としたリスクアセットの積上げと地域シェア拡大、既参入事業の収益化と新事業のビジネスモデル化、世代に応じた金融サービス提供
  • 地域の成長力の引上げ:エリアプラットフォームの中核的役割の実践、グループの人材・ノウハウ・外部ネットワークを活用した地域の「稼ぐ力」と「成長力」の引上げ
  • 組織の強靭化:エンゲージメントの高い組織づくり、高い生産性と経営資源の合理的配分による変化への対応、事業リスク低減と安全・安心な金融機能提供のための経営基盤確立
  • コアビジネスの深化:法人ビジネス強化、預金・リテール戦略、顧客接点強化・営業変革、資産形成ビジネス拡大、B/Sマネジメント・ALM高度化、有価証券ポートフォリオ再構築、店舗戦略・ファシリティ
  • 地域共創の推進:産業クラスター×進出企業の支援、地場産業の基盤維持・競争力強化、地域・まちづくり、実装型DX×BPOによる省人化・生産性向上、気候変動対応・環境保全活動
  • 事業領域の拡大:既参入事業の収益化、課題解決起点の新事業領域ビジネスモデル化、投資事業領域拡大
  • ウェルビーイングの追求:安心して働ける基盤整備、やりがい向上と組織活性化、業務プロセス変革、戦略的人員配置、人材ポートフォリオ構築
  • 頑健な経営基盤の構築:リスク管理態勢高度化、サイバー・セキュリティ対応、AML・金融犯罪対策、危機対応ガバナンス、内部監査態勢の強化

財務目標

  • 2028年度目標:連結ROE(東証基準)6%以上
  • 2028年度目標:連結当期純利益130億円以上
  • 2028年度目標:単体OHR50%台半ば
  • 2028年度目標:ROA(コア業務純益ベース)0.5%以上
  • 2028年度目標:ROA(連結経常利益ベース)0.4%以上
  • 2032年度目標(アップデート後):連結ROE7.5%以上
  • 2032年度目標(アップデート後):連結当期純利益180億円以上
  • 2035年度目標:連結ROE9%以上

投資・資本配分

  • AIや人材育成、サービス高度化への戦略的投資を実施する
  • 貸出を中心としたリスクアセット積上げ、M&A戦略・エクイティ投資の拡大を行う
  • CVCファンドや事業承継ファンドなど、地域課題解決に資するファンド投資にリスクテイクする
  • 再エネ関連事業、スマート農業、BPOプラットフォーム、観光振興プロデュースなど新事業領域への投資を進める
  • 2028年度の自己資本比率の目安を10%台とし、バーゼルⅢ最終化の影響等を加味してリスクアセットをコントロールする
  • 累進的配当を基本とした配当、機動的な自己株式取得により株主還元の充実を図る

直近の開示・ニュース

開示日時は日本時間で表示しています。

決算・業績

大量保有・その他EDINET

決算・業績(過去分)

資本政策(過去分)

大量保有・その他EDINET(過去分)

株価水準・株主還元

株価水準

予想PER16.57倍現在株価 / 会社予想EPS(1株当たり利益)
実績PER18.55倍プライム市場・銀行平均: 25.60倍現在株価 / 直近通期実績EPS(1株当たり利益)
PBR0.83倍プライム市場・銀行平均: 2.20倍株価純資産倍率

配当

項目名今期予想前期実績
1株当たり配当58.0円/株208.0円/株
配当利回り2.4%8.7%
配当性向40.0%39.9%
DOE2.0%
自己資本利益率-DOE差3.0%

財務・長期推移

収益性・資本効率

ROE(通期実績)5.0%自己資本利益率
ROIC(1Q実績)投下資本利益率
自己資本比率(1Q実績)5.0%純資産 / 総資産
D/Eレシオ(1Q実績)有利子負債 / 自己資本

ROE分解

売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ

売上高純利益率18.9%
総資産回転率0.00回
財務レバレッジ19.96倍

キャッシュフロー推移

岩手銀行 (8345) のキャッシュフロー推移チャート

従業員数と生産性の推移

岩手銀行 (8345) の従業員数、従業員1人当たり売上高、従業員1人当たり営業利益の推移チャート

純資産とROE, ROICの推移

岩手銀行 (8345) の純資産とROE, ROICの推移チャート

EPS、営業利益率、純利益率の推移

岩手銀行 (8345) のEPS、営業利益率、純利益率の推移チャート

過去3年平均+45.07% (CAGR・通期実績)

企業詳細・比較

主要株主

株主構成

2025年3月31日の有価証券報告書より

順位株主名持株比率
1
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)
9.54%
2
株式会社日本カストディ銀行(信託口)
4.92%
3
QRファンド投資事業有限責任組合
3.98%
4
岩手県企業局
3.51%
5
岩手県
3.30%
6
岩手銀行行員持株会
3.29%
7
株式会社十文字チキンカンパニー
2.63%
8
明治安田生命保険相互会社(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)
1.93%
9
住友生命保険相互会社(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)
1.72%
10
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)
1.41%

保有株式

時価 約167億円 含み益 約13億円 2026年3月31日の有価証券報告書

銘柄帳簿額 / 保有株数時価 / 差額保有目的
保有株数: 1,272,849株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 70億4200万円 相互保有: 無
時価: 約74億円 帳簿差額: +約3億円
当社のグループ企業は岩手県内に営業拠点を有し、地域経済の発展に重要な役割を担っており、当社との取引関係の維持・拡大が当行の企業価値向上に資するため。
保有株数: 600,000株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 21億7500万円 相互保有: 有
時価: 約21億円 帳簿差額: -7500万円
当行が営業基盤とする地域に事業拠点を有し、観光面の連携により地域経済の発展に重要な役割を担っており、取引関係の維持・拡大が当行の企業価値向上に資するため。
保有株数: 151,715株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 7億4100万円 相互保有: 有
時価: 約13億円 帳簿差額: +約5億円
「既存事業の深堀り」「構造改革」「新事業領域の開拓」を目的とした秋田・岩手アライアンスや、相互の支店網・情報収集力を活かし法人のお客さまへのサービス向上を図る北東北三行共同ビジネスネット(Netbix)の連携など、経営上の協力関係の維持・強化を通じた当行の総合金融力強化のため。
保有株数: 264,760株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 6億2500万円 相互保有: 有
時価: 約12億円 帳簿差額: +約5億円
東北地域での同業種として、情報交換や協力関係の維持・強化を通じた当行の総合金融力強化のため。
保有株数: 149,558株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 10億9200万円 相互保有: 無(注2)
時価: 約11億円 帳簿差額: -22万円
先進的な金融サービスにかかる知見の活用等、業務上の連携を通じた当行の総合金融力の強化が、当行の中長期的な企業価値向上に資するため。
保有株数: 132,300株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 6億0900万円 相互保有: 無
時価: 約8億円 帳簿差額: +約2億円
当社との連携・協力関係を通じた金融サービスの向上により、当行の中長期的な企業価値向上を図るため。
保有株数: 317,949株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 5億0800万円 相互保有: 無(注2)
時価: 約5億円 帳簿差額: +71万円
当社子会社は岩手県内で複数の店舗を展開し、当地域での雇用創出に貢献しており、当社との取引関係を維持・強化することにより地域経済の発展に寄与するとともに、当行の企業価値向上に資するため。
保有株数: 93,700株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 2億9100万円 相互保有: 無(注2)
時価: 約4億円 帳簿差額: +約1億円
相互の支店網・情報収集力を活かし法人のお客さまへのサービス向上を図る北東北三行共同ビジネスネット(Netbix)の連携など、経営上の協力関係の維持・強化を通じた当行の総合金融力強化のため。
保有株数: 200,047株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 3億6300万円 相互保有: 無
時価: 約4億円 帳簿差額: -291万円
当社グループ会社は岩手県内に事業拠点を有し、県内経済の発展に重要な役割を担っており、当社との取引関係の維持・拡大が当行の企業価値向上に資するため。
保有株数: 180,000株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 3億3400万円 相互保有: 無(注2)
時価: 約3億円 帳簿差額: -1000万円
岩手県に本社を置く上場企業として、県内経済の発展および雇用創出に貢献しており、取引を通じて当社の成長に貢献することが地域経済の発展に寄与するとともに、当行の企業価値向上に資するため。
保有株数: 72,000株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 3億1100万円 相互保有: 無
時価: 約3億円 帳簿差額: -3020万円
当社は岩手県内に事業拠点を有し、地域経済の発展に重要な役割を担っており、取引関係の維持・拡大が当行の企業価値向上に資するため。
保有株数: 50,000株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 1億6300万円 相互保有: 有
時価: 約2億円 帳簿差額: +5200万円
当行が営業基盤とする地域に事業拠点を有し、地域経済の発展に重要な役割を担っており、取引関係の維持・拡大が、当行の企業価値向上に資するため。
保有株数: 537,684株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 2億0200万円 相互保有: 有
時価: 約2億円 帳簿差額: -305万円
岩手県内に事業拠点および工場を有し、当地域での産業・雇用創出に貢献しており、取引を通じて当社の成長に貢献することが地域経済の発展に寄与するとともに、当行の企業価値向上に資するため。
保有株数: 137,000株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 6億3200万円 相互保有: 有
時価: 約2億円 帳簿差額: -約4億円
当社の事業は中長期的に成長が見込まれる分野であり、業界内の有力企業である当社との取引関係の維持・拡大が当行の企業価値向上に資するため。
保有株数: 134,800株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 1億4900万円 相互保有: 無
時価: 約1億円 帳簿差額: -72万円
2025年9月24日付で当社と資本業務提携契約を締結しており、当該提携に基づく各種協業の推進、取引関係の維持・強化及び地域経済活性化への貢献が、当行の中長期的な企業価値向上に資するため。資本業務提携契約に基づき、市場買付により株式を取得したことから、株式数が増加しております。
保有株数: 25,179株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 1億2100万円 相互保有: 無
時価: 約1億円 帳簿差額: +1244万円
当社の関係会社は当行が営業基盤とする地域に事業拠点を有し、当地域での産業・雇用創出に貢献しており、取引関係を維持・強化することにより地域経済の発展に寄与するとともに、当行の企業価値向上に資するため。
保有株数: 17,000株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 2100万円 相互保有: 無
時価: 約1億円未満 帳簿差額: +280万円
当行が営業基盤とする地域に事業拠点を有し、地域経済の発展に重要な役割を担っており、取引関係の維持・拡大が当行の企業価値向上に資するため。
保有株数: 1,000株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 400万円 相互保有: 有
時価: 約1億円未満 帳簿差額: +350万円
県内の同業種として情報収集や協力関係の維持・強化を図るため。
保有株数: 2,680株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 300万円 相互保有: 有
時価: 約1億円未満 帳簿差額: +128万円
県内の同業種として情報収集や協力関係の維持・強化を図るため。
セコム株式会社(注4)
基準日: 2026/03/31 相互保有: 有
時価: -
-
MS&ADインシュアランスグループホールディングス株式会社(注4)
基準日: 2026/03/31 相互保有: 無
時価: -
-
基準日: 2026/03/31 相互保有: 無
時価: -
-
サンデー (7450)
基準日: 2026/03/31 相互保有: 有
時価: -
-
基準日: 2026/03/31 相互保有: 無
時価: -
-
基準日: 2026/03/31 相互保有: 無
時価: -
-
純投資目的保有株式(上場等)
時価: -
純投資目的 / 銘柄別開示なし

データの見方・算出方法

注記・定義・算出式

  • ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
  • 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
  • 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
  • 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
  • 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
  • ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × (発行済株式総数 - 自己保有株式数)
  • 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。