7004 / プライム
カナデビア
推計時価総額
約2400億円
概要
株価チャート
ひと目まとめ
| ROE | 9.6% |
|---|---|
| 配当利回り（今期予想） | 2.7% |
| 浮動株時価総額 | 推計 1500億円浮動株比率 65.0%（2026/03/31時点） |
| ネットキャッシュ比率 | -0.34倍算出根拠: ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額 |
| リターン/リスクスコア | 0.95平均 |
企業概要
主に環境関連施設、機械装置及びインフラ設備の設計、製造、据付、販売、保守運営を行う企業である。環境事業ではごみ焼却発電設備や水処理施設、機械・インフラ事業では自動車用プレス機械や橋梁、脱炭素化事業では舶用原動機や風力発電設備を提供している。
業績・決算
今期業績予想
| 指標 | 前期実績2026年3月期 | 今期予想2027年3月期 | 前期比 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 6452億2200万円 | 6400億0000万円 | 減少-0.8%前年差 -52億2200万円 |
| 営業利益 | 121億9200万円 | 255億0000万円 | 増加+109.2%前年差 133億0800万円 |
| 経常利益 | 136億2100万円 | 220億0000万円 | 増加+61.5%前年差 83億7900万円 |
| 当期純利益 | 111億3700万円 | 210億0000万円 | 増加+88.6%前年差 98億6300万円 |
| 1株当たり配当 | 25円 | 38円 | 増加+52.0%前年差 13円 |
現在の四半期進捗
| 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|
|
|
|
業績予想の修正履歴
修正なし
直近四半期の変化
2026年3月期 第4四半期 / 前年同期 2025年3月期 第4四半期
設定閾値を超える変化はありません。
成長と費用の変化
| 指標 | 値 | 比較軸 |
|---|---|---|
| 売上高 | — | 前年同四半期 |
| 売上原価 | +8.0% | 前年同四半期 |
| 粗利率 | — | 当期PL |
| 販管費 | +11.0% | 前年同四半期 |
| 販管費率 | — | 当期PL |
| 限界販管費率 | — | 前年同四半期 |
| 営業利益 | — | 前年同四半期 |
売上の現金化
| 指標 | 値 | 比較軸 |
|---|---|---|
| 営業CF/営業利益 | — | 当期CF/PL |
| 売上債権CF影響 / 売上高 | — | 当期CF/PL |
| 売上債権回転日数（DSO・TTM） | — | TTM |
| 売上債権回転日数（DSO・TTM）の前年差 | — | TTM vs 前期FY |
| 売上債権の前期末比 | — | 前期末 |
在庫・運転資本の重さ
| 指標 | 値 | 比較軸 |
|---|---|---|
| 棚卸資産の前期末比 | — | 前期末 |
| 棚卸資産回転日数（DIO・TTM） | — | TTM |
| 棚卸資産回転日数（DIO・TTM）の前年差 | — | TTM vs 前期FY |
| 仕入債務回転日数（DPO・TTM） | — | TTM |
| キャッシュ・コンバージョン・サイクル（CCC・TTM） | — | TTM |
| 営業運転資本 / TTM売上高 | — | TTM |
| 在庫の季節性ギャップ | — | 過去同四半期中央値 |
比較可能性
| 指標群 | 比較軸 | 状態 |
|---|---|---|
| PL | 前年同四半期 | 2025年3月期 第4四半期 |
| CF | 前年同四半期 | 2025年3月期 第4四半期 |
| BS | 前期末 | 2025年3月期 FY |
| 回転日数 | TTM vs 前期FY | 必要なXBRL指標が未取得のため計算不可 |
| 季節性 | 過去同四半期の前期末比中央値 | 過去同四半期サンプル不足、必要なXBRL指標が未取得のため計算不可 |
事業・地域別業績
— / 2026/03/31 / — / —
事業セグメント
| セグメント | 当期売上・収益 | 前年売上・収益 | 増減額 | YoY | 外部収益 | セグメント間収益 | 利益 | 利益率 | 売上構成 | 利益構成 | 資産 | 資産利益率 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
環境報告セグメント | 5052億3000万円 | 4534億7100万円 | 517億5900万円 | 11.4% | 5052億3000万円 | 4億7700万円 | 167億0700万円 | 3.3% | 39.0% | 68.4% | 4516億6400万円 | 3.7% |
機械・インフラ報告セグメント | 684億6800万円 | 829億8900万円 | -145億2100万円 | -17.5% | 684億6800万円 | 46億0900万円 | -24億1600万円 | -3.5% | 5.3% | -9.9% | 994億4800万円 | -2.4% |
脱炭素化報告セグメント | 692億3800万円 | 702億4700万円 | -10億0900万円 | -1.4% | 692億3800万円 | 7400万円 | -24億6700万円 | -3.6% | 5.3% | -10.1% | 613億4200万円 | -4.0% |
その他その他 | 22億8400万円 | 38億1400万円 | -15億3000万円 | -40.1% | 22億8400万円 | 4億7600万円 | 4億1200万円 | 18.0% | 0.2% | 1.7% | 672億1900万円 | 0.6% |
報告セグメント計報告セグメント計 | 6452億2200万円 | 6105億2300万円 | 346億9900万円 | 5.7% | 6452億2200万円 | 56億3800万円 | 122億3600万円 | 1.9% | 49.8% | 50.1% | 6796億7500万円 | 1.8% |
調整額調整額 | -56億3800万円 | -94億6800万円 | 38億3000万円 | 算出不可分母が0以下 | —元データ不足 | -56億3800万円 | -4400万円 | 算出不可分母が0以下 | -0.4% | -0.2% | 389億6500万円 | -0.1% |
その他内訳
| セグメント | 当期売上・収益 | 前年売上・収益 | 増減額 | YoY | 外部収益 | セグメント間収益 | 利益 | 利益率 | 売上構成 | 利益構成 | 資産 | 資産利益率 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
連結合計連結合計 | 6452億2200万円 | 6105億2300万円 | 346億9900万円 | 5.7% | 6452億2200万円 | —元データ不足 | 121億9200万円 | 1.9% | 100.0% | 100.0% | 7186億4000万円 | 1.7% |
開示情報
開示資料の要点
成長・重点領域
- 海外事業の伸長（Waste to X事業、原子力関連事業、水事業を中心に、海外売上高比率の向上を目指す）
- 脱炭素化事業（水素発生装置の量産工場建設、Power to Gas、浮体式洋上風力発電等の開発投資）
- 資源循環事業（下水汚泥のメタン再利用技術開発、ごみ焼却施設からのCO₂利活用研究）
主なリスク
- 個別受注案件のリスク（見積コスト超過、工程遅延、技術・製品トラブル等に伴うペナルティ）
- 価格競争（成熟市場における競合激化による受注価格の下落）
- 素材価格の高騰（鋼材、非鉄金属、石油製品等の価格上昇）
投資・M&A・資本配分
- Kanadevia Inova Denmark A/S（旧Babcock & Wilcox Renewable Service A/S）及びIona Capital Ltdグループの連結子会社化（ごみ焼却発電施設・バイオマス発電施設のアフターサービス、再生可能エネルギー関連プロジェクトの開発・投資・運営）
- 水電解スタックの量産工場建設（山梨県都留市、800億円規模の設備投資計画）
中期経営計画
- 開示
- EDINET / 2025/10/07
- 計画名
- Forward 25
- 対象期間
- 2023年度～2025年度
2023年度を初年度とする3か年の中期経営計画「Forward 25」では、既存事業の持続的成長、成長事業の創出・拡大、持続可能な経営の推進の3つの基本方針に基づく重点施策に取り組んでいます。2025年度の目標として受注高7,000億円、売上高6,200億円、営業利益270億円（営業利益率4.4％）、ROE8.2％を掲げています。重点投資分野である脱炭素化、資源循環、水、ライフサイエンス関連事業を中心に3年間で1,400億円の投資を計画しています。
重点施策
- 海外事業の伸長（Waste to X事業、原子力関連事業、水事業を中心とした海外売上高比率の向上）
- 事業構造改革の推進（事業ポートフォリオの見直し・改革、子会社の吸収合併や株式譲渡等）
- 継続的事業の拡大及び新設事業の収益改善（2025年度に継続的事業の売上高割合50％、新設事業の黒字化を目指す）
- 成長事業の創出・拡大（脱炭素化、資源循環、水、ライフサイエンス関連事業等への積極的な投資）
- 持続可能な経営の推進（人的資本の強化、事業活動の脱炭素化、DX戦略の推進、リスク管理の徹底）
財務目標
- 2025年度 受注高7,000億円
- 2025年度 売上高6,200億円
- 2025年度 営業利益270億円（営業利益率4.4％）
- 2025年度 ROE8.2％
- 2030年度 営業利益率10％の達成、ROE10％超、海外事業比率50％、継続的事業の比率50％超
- 2030年代のできるだけ早い時期に売上高1兆円の事業規模を目指す
- 2025年度 脱炭素化事業の事業規模700億円
- 2025年度 資源循環事業の事業規模3,530億円
投資・資本配分
- 重点投資分野である脱炭素化事業、資源循環事業、水事業、ライフサイエンス関連事業等において、積極的な投資を行う
- 3年間で投資総額1,400億円を計画する
- 水素発生装置の中核機器である水電解スタックの量産工場を山梨県都留市に建設する80億円規模の設備投資を決定
- Power to Gas、浮体式洋上風力発電等の分野において、補助金事業を活用した開発投資を行う
- 国土交通省による実証事業を活用し、下水汚泥から得られるメタンを資源として再利用する技術開発への投資を行う
- ごみ焼却施設から発生するCO2の利活用に関する研究を、補助金を活用して進める
直近の開示・ニュース
開示日時は日本時間で表示しています。
決算・業績
大量保有・その他EDINET
決算・業績（過去分）
大量保有・その他EDINET（過去分）
株価水準・株主還元
株価水準
| 予想PER | 11.22倍現在株価 / 会社予想EPS（1株当たり利益） |
|---|---|
| 実績PER | 21.15倍プライム市場・機械平均: 26.20倍現在株価 / 直近通期実績EPS（1株当たり利益） |
| PBR | —実績不足プライム市場・機械平均: 2.20倍株価純資産倍率 |
財務・長期推移
収益性・資本効率
| ROE（通期実績） | 9.6%自己資本利益率 |
|---|---|
| ROIC（通期実績） | 3.2%投下資本利益率 |
| 自己資本比率（通期実績） | 28.3%純資産 / 総資産 |
| D/Eレシオ（通期実績） | 0.90倍有利子負債 / 自己資本 |
ROE分解
売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
| 売上高純利益率 | 1.7% |
|---|---|
| 総資産回転率 | 0.90回 |
| 財務レバレッジ | 3.53倍 |
注記: 高ROEでも、財務レバレッジ主導なら注意が必要です。
総資産
7186億4000万円
負債合計
5152億3900万円
純資産
2034億0000万円
資産
流動資産
4231億5200万円
総資産比 58.9%
- 現金及び現金同等物780億1000万円
- 有価証券（流動）100万円
固定資産
2954億2700万円
総資産比 41.1%
- 投資有価証券371億6600万円
負債・純資産
負債
5152億3800万円
総資産比 71.7%
- 有利子負債1726億5800万円
- リース負債113億9700万円
純資産
2034億0000万円
総資産比 28.3%
- 純資産2034億0000万円
長期財務データ
長期財務
従業員生産性
従業員生産性の推移
純資産推移
純資産の推移
EPS成長・推移
1株利益の成長率
| 過去3年平均（通期実績） | -23.37%年平均（CAGR・通期実績） |
|---|
1株利益の推移
企業詳細・比較
主要株主
株主構成
2025年3月31日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 17.26% |
2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 10.78% |
3 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301
（常任代理人 株式会社みずほ銀行） | 3.93% |
4 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 3.14% |
5 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140042
（常任代理人 株式会社みずほ銀行） | 2.41% |
6 | HSBC BANK PLC A/C M AND G（ACS）VALUE PARTNERS
CHINA EQUITY FUND
（常任代理人 香港上海銀行東京支店） | 2.39% |
7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223
（常任代理人 株式会社みずほ銀行） | 1.94% |
8 | JP MORGAN CHASE BANK 385632
（常任代理人 株式会社みずほ銀行） | 1.70% |
9 | カナデビア職員持株会 | 1.56% |
10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505025
（常任代理人 株式会社みずほ銀行） | 1.50% |
保有株式
時価 約4億円 含み益 240万円 2026年3月31日の有価証券報告書
| 銘柄 | 帳簿額 / 保有株数 | 時価 / 差額 | 保有目的 |
|---|---|---|---|
エヌ・ティ・ティ・データ・イントラマート (3850) | 保有株数: 146,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 4億2100万円
相互保有: 無 | 時価: 約4億円
帳簿差額: +240万円 | 当社で採用している共通基盤システムを開発している会社で、資本業務提携契約を締結し、共創パートナーとして、人材交流・技術支援等の協力体制を構築することを目的に保有している。 |
Southern Petrochemical Industries Corporation Limited | 保有株数: 500,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 4700万円
相互保有: 無 | 時価: - | 当社プラント事業の顧客であり、取引関係維持のために保有していたが、年間の取引高等をもとに保有の合理性を検証した結果、今後の売却を予定している（具体的な売却時期は未定）。 |
主要設備・不動産
2026年3月31日開示の有価証券報告書より
| 設備名（所在地） | 内容 | 帳簿価額 |
|---|---|---|
本社部門 （大阪市住之江区） （注）１ | セグメントの名称: 環境、機械・インフラ、脱炭素化、その他
設備の内容: その他 設備 | 帳簿価額（百万円） 建物及び構築物: 4,229
帳簿価額（百万円） 機械装置及び運搬具: 227
帳簿価額（百万円） 工具、器具及び備品: 349
帳簿価額（百万円） 土地 (面積千㎡): 12,785 （842）
帳簿価額（百万円） リース 資産: 549
帳簿価額（百万円） 合計: 18,142 |
有明工場 （熊本県玉名郡長洲町） | セグメントの名称: 脱炭素化
設備の内容: 舶用原動機 プロセス機器 製造設備 | 帳簿価額（百万円） 建物及び構築物: 2,631
帳簿価額（百万円） 機械装置及び運搬具: 1,064
帳簿価額（百万円） 工具、器具及び備品: 75
帳簿価額（百万円） 土地 (面積千㎡): 4,230 （504）
帳簿価額（百万円） リース 資産: 0
帳簿価額（百万円） 合計: 8,002 |
茨城工場 （茨城県常陸大宮市） | セグメントの名称: 環境
設備の内容: 発電設備 | 帳簿価額（百万円） 建物及び構築物: 248
帳簿価額（百万円） 機械装置及び運搬具: 890
帳簿価額（百万円） 工具、器具及び備品: 16
帳簿価額（百万円） 土地 (面積千㎡): 1,060 （114）
帳簿価額（百万円） リース 資産: 86
帳簿価額（百万円） 合計: 2,301 |
築港工場 （大阪市大正区） （注）２ | セグメントの名称: 機械・インフラ、脱炭素化、その他
設備の内容: 産業機械 製造設備 | 帳簿価額（百万円） 建物及び構築物: 3,508
帳簿価額（百万円） 機械装置及び運搬具: 1,815
帳簿価額（百万円） 工具、器具及び備品: 417
帳簿価額（百万円） 土地 (面積千㎡): 5,884 （96）
帳簿価額（百万円） リース 資産: 30
帳簿価額（百万円） 合計: 11,656 |
舞鶴工場 （京都府舞鶴市） | セグメントの名称: 機械・インフラ
設備の内容: 産業機械 製造設備 | 帳簿価額（百万円） 建物及び構築物: 462
帳簿価額（百万円） 機械装置及び運搬具: 41
帳簿価額（百万円） 工具、器具及び備品: 5
帳簿価額（百万円） 土地 (面積千㎡): 555 （78）
帳簿価額（百万円） リース 資産: 3
帳簿価額（百万円） 合計: 1,069 |
若狭事業所 （福井県大飯郡） | セグメントの名称: 機械・インフラ
設備の内容: 鋳造製品 製造設備 | 帳簿価額（百万円） 建物及び構築物: 717
帳簿価額（百万円） 機械装置及び運搬具: 379
帳簿価額（百万円） 工具、器具及び備品: 29
帳簿価額（百万円） 土地 (面積千㎡): 411 （33）
帳簿価額（百万円） リース 資産: －
帳簿価額（百万円） 合計: 1,537 |
向島工場 （広島県尾道市） | セグメントの名称: 機械・インフラ
設備の内容: 鉄構製品 製造設備 | 帳簿価額（百万円） 建物及び構築物: 1,332
帳簿価額（百万円） 機械装置及び運搬具: 45
帳簿価額（百万円） 工具、器具及び備品: 1
帳簿価額（百万円） 土地 (面積千㎡): 2,542 （232）
帳簿価額（百万円） リース 資産: 8
帳簿価額（百万円） 合計: 3,931 |
堺工場 （堺市西区） （注）３ | セグメントの名称: 機械・インフラ
設備の内容: 産業機械 鉄構製品 製造設備 | 帳簿価額（百万円） 建物及び構築物: 2,079
帳簿価額（百万円） 機械装置及び運搬具: 816
帳簿価額（百万円） 工具、器具及び備品: 34
帳簿価額（百万円） 土地 (面積千㎡): 11,923 （216）
帳簿価額（百万円） リース 資産: －
帳簿価額（百万円） 合計: 14,854 |
因島工場 （広島県尾道市） | セグメントの名称: その他
設備の内容: 船舶製造 修繕設備 | 帳簿価額（百万円） 建物及び構築物: 2,795
帳簿価額（百万円） 機械装置及び運搬具: 349
帳簿価額（百万円） 工具、器具及び備品: 44
帳簿価額（百万円） 土地 (面積千㎡): 8,253 （425）
帳簿価額（百万円） リース 資産: －
帳簿価額（百万円） 合計: 11,443 |
本社部門 （大阪市大正区） | セグメントの名称: 環境
設備の内容: 計測・検査設備等 | 帳簿価額（百万円） 建物及び構築物: 602
帳簿価額（百万円） 機械装置及び運搬具: 0
帳簿価額（百万円） 工具、器具及び備品: 60
帳簿価額（百万円） 土地 (面積千㎡): 918 （1.9）
帳簿価額（百万円） リース 資産: 101
帳簿価額（百万円） 合計: 1,682 |
本社工場 （広島県尾道市） | セグメントの名称: 機械・インフラ
設備の内容: 産業機械・環境装置 製造設備 | 帳簿価額（百万円） 建物及び構築物: 2,170
帳簿価額（百万円） 機械装置及び運搬具: 383
帳簿価額（百万円） 工具、器具及び備品: 105
帳簿価額（百万円） 土地 (面積千㎡): 1,710 （52）
帳簿価額（百万円） リース 資産: 45
帳簿価額（百万円） 合計: 4,415 |
東海工場等 （茨城県ひたちなか市） （注）４ | セグメントの名称: 機械・インフラ
設備の内容: 工作機械 製造設備等 | 帳簿価額（百万円） 建物及び構築物: 1,655
帳簿価額（百万円） 機械装置及び運搬具: 562
帳簿価額（百万円） 工具、器具及び備品: 76
帳簿価額（百万円） 土地 (面積千㎡): 123 (11.7)
帳簿価額（百万円） リース 資産: 11
帳簿価額（百万円） 合計: 2,427 |
関連・比較銘柄
データの見方・算出方法
注記・定義・算出式
- ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
- 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
- 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
- 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × （発行済株式総数 - 自己保有株式数）
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
- ページ生成時刻: 2026/06/27 23:31