6810 / プライム
マクセル
推計時価総額
約980億円
概要
株価チャート
by 株価チャート「ストチャ」
| 配当利回り（今期予想） | 2.3% |
|---|---|
| 浮動株時価総額 | 推計 590億円浮動株比率 60.0%（2026/03/31時点） |
| ネットキャッシュ比率 | 0.03倍算出根拠: 当サイト計算のネットキャッシュ比率 = （現金及び預金 33,072,000,000円 + 有価証券 0円 + 投資有価証券 9,667,000,000円 × 0.7 - 有利子負債 37,244,000,000円 - リース負債 214,000,000円 - 預かり金 0円） ÷ 株価 2,400円 × （発行済株式総数 40,664,000株 - 自己保有株式数 3,802,736株） |
| リターン/リスク偏差値 | 50.4全銘柄平均50・平均 |
企業概要
電池及び関連製品、機能性材料、光学精密部品、民生用電気機器の製造販売を主な事業とする。中期経営計画に基づき、エネルギー、機能性材料、光学・システム、価値共創事業の各セグメントでリチウムイオン電池、粘着テープ、RFIDシステム、健康・理美容機器などを展開する。
業績・決算
今期業績予想
| 指標 | 前期実績2026年3月期 | 今期予想2027年3月期 |
|---|---|---|
| 売上高 | 1294億2900万円 | 1430億0000万円 |
| 営業利益 | 78億9100万円 | 100億0000万円 |
| 経常利益 | 86億0100万円 | 会社予想なし |
| 当期純利益 | 82億6000万円 | 67億0000万円 |
| 1株当たり配当 | 50円 | 56円 |
この予想期の修正履歴なし
現在の四半期進捗
| 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|
|
|
|
| 指標 | 2027年度1Q時点 | 前年同期比 |
|---|---|---|
| 売上高 | 376億6500万円 | +24.4% |
| 売上原価 | 282億7600万円 | +25.4% |
| 販管費 | 65億1700万円 | +13.7% |
| 営業利益 | 28億7200万円 | +44.8% |
事業・地域別業績
— / 2026/03/31 / — / —
事業セグメント
| セグメント | 売上構成% | 利益構成% | 当期売上・収益 | YoY% | 前年売上・収益 | 増減額 | 外部収益 | セグメント間収益 | 利益 | 利益率 | 資産 | 資産利益率 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
エネルギー | 32.8% | 26.2% | 424億5800万円 | — | — | — | 424億5800万円 | 4億7700万円 | 20億6500万円 | 4.9% | 425億1400万円 | 4.9% |
機能性部材料 | 25.2% | 18.6% | 326億1400万円 | — | — | — | 326億1400万円 | 0円 | 14億6700万円 | 4.5% | 407億3200万円 | 3.6% |
光学・システム | 28.1% | 44.9% | 364億1300万円 | — | — | — | 364億1300万円 | 0円 | 35億4000万円 | 9.7% | 347億8900万円 | 10.2% |
価値共創事業 | 13.9% | 10.4% | 179億4400万円 | — | — | — | 179億4400万円 | 0円 | 8億1900万円 | 4.6% | 196億9300万円 | 4.2% |
報告セグメント計 | 100.0% | 100.0% | 1294億2900万円 | — | — | — | 1294億2900万円 | 4億7700万円 | 78億9100万円 | 6.1% | 1377億2800万円 | 5.7% |
その他その他 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 427億3900万円 | — |
調整額調整額 | — | — | 0円 | — | — | — | 0円 | -4億7700万円 | — | — | — | — |
開示情報
開示資料の要点
事業概要
電池及び関連製品、機能性材料、光学精密部品、民生用電気機器の製造販売を主な事業とする。中期経営計画に基づき、エネルギー、機能性材料、光学・システム、価値共創事業の各セグメントでリチウムイオン電池、粘着テープ、RFIDシステム、健康・理美容機器などを展開する。
成長・重点領域
- 中期経営計画MEX26において、注力3分野として「モビリティ」「ICT/AI」「人/社会インフラ」を設定
- モビリティ分野
- ICT/AI分野
主なリスク
- 経済動向による影響
- 災害、国際情勢等による影響
- 為替相場の変動による影響
投資・M&A・資本配分
- M&A
- 設備投資計画：エネルギー：小野事業所に一次電池生産設備を新設（投資予定額5,191百万円、2024年8月～2027年10月） 機能性部材料：小淵沢事業所に粘着テープ生産設備を新設（投資予定額2,205百万円、2023年7月～2026年4月）；宇部マクセル京都㈱に塗布型セパレータ生産設備を新設（投資予定額2,700百万円、2024年4月～2027年6月）
決算短信のトーン変化
- 判定
- 表現が強まった
- 比較対象
- 2026/01/30 から 2026/04/27
最新の決算短信では、ポートフォリオ改革や全固体電池事業の早期貢献により利益成長を実現するという前向きな見通しが示され、2027年通期業績予想も上方修正されています。一方、前回の短信は米国関税や地政学リスクへの不透明感を強調し、エネルギー以外のセグメントは厳しい見通しとするなど、全体的に慎重な姿勢が目立ちました。したがって、定性表現の確信度は前回からより強まったと評価できます。
- 「ポートフォリオ改革の効果により収益性を向上させるとともに、成長事業の強化と全固体電池を中心とした新事業の早期の業績貢献を図ることで、利益成長を実現します。」
- 「2027年３月期の通期業績予想については、売上高143,000百万円、営業利益10,000百万円、親会社株主に帰属する当期純利益6,700百万円としました。」
- 「グローバル経済は、米国の関税措置や中東情勢の悪化など、景気への影響に注視が必要な状況となりました。」（最新）
- 「グローバル経済は、米国の関税措置や地政学リスクを含む国際情勢において引き続き不透明感が残り、景気への影響に注視が必要な状況となりました。」（前回）
- 「エネルギーセグメントでは会社計画を上回る見込みですが、その他のセグメントにおいては…厳しい状況が見込まれる。」
直近の開示・ニュース
開示日時は日本時間で表示しています。
決算・業績
資本政策
大量保有・その他EDINET
決算・業績（過去分）
資本政策（過去分）
大量保有・その他EDINET（過去分）
株価水準・株主還元
株価水準
| 予想PER | 13.20倍現在株価 / 会社予想EPS（1株当たり利益） |
|---|---|
| 実績PER | 11.88倍プライム市場・電機・精密平均: 11.90倍現在株価 / 直近通期実績EPS（1株当たり利益） |
| PBR | 0.95倍プライム市場・電機・精密平均: 0.90倍株価純資産倍率 |
財務・長期推移
収益性・資本効率
| ROE（通期実績） | 9.3%自己資本利益率 |
|---|---|
| ROIC（1Q実績） | 2.2%投下資本利益率 |
| 自己資本比率（1Q実績） | 50.3%純資産 / 総資産 |
| D/Eレシオ（1Q実績） | 0.40倍有利子負債 / 自己資本 |
ROE分解
売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
| 売上高純利益率 | 6.4% |
|---|---|
| 総資産回転率 | 0.20回 |
| 財務レバレッジ | 1.99倍 |
資産 1853億4100万円
- 現金及び現金同等物 275億5500万円
- 在庫 235億6600万円
- 投資有価証券 ---
負債 921億4600万円
- 有利子負債 372億4400万円
純資産 931億9500万円
キャッシュフロー推移
従業員数と生産性の推移
純資産とROE, ROICの推移
EPS、営業利益率、純利益率の推移
過去3年平均-7.71% （CAGR・通期実績）
企業詳細・比較
主要株主
株主構成
2025年3月31日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（注）１ | 14.95% |
2 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部） | 9.02% |
3 | 株式会社日本カストディ銀行（注）１ | 7.77% |
4 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505227（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部） | 7.05% |
5 | TAIYO FUND, L.P. （常任代理人 株式会社三菱ＵＦＪ銀行） | 6.13% |
6 | 日亜化学工業株式会社 | 4.64% |
7 | 日本ゼオン株式会社 | 3.04% |
8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部） | 2.30% |
9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部） | 1.80% |
10 | STATE STREET BANK WEST CLIENT - TREATY 505234（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部） | 1.74% |
保有株式
時価 約66億円 含み益 約18億円 2026年3月31日の有価証券報告書
| 銘柄 | 帳簿額 / 保有株数 | 時価 / 差額 | 保有目的 |
|---|---|---|---|
保有株数: 2,337,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 41億0800万円
相互保有: 有 | 時価: 約56億円
帳簿差額: +約15億円 | 当社と日本ゼオン㈱は2014年1月24日に両社の開発面及び事業面における協力関係の強化を目的として、包括共同開発契約を締結しております。両社の得意とするリソースの相互活用により、互いの中長期的な企業価値向上を図ります。 | |
保有株数: 263,500株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 6億4100万円
相互保有: 有 | 時価: 約9億円
帳簿差額: +約3億円 | 当社とUBE㈱は合弁会社である宇部マクセル㈱及び宇部マクセル京都㈱を共同運営しております。両社が持つリソースを融合させ、付加価値の高い製品を開発、製造することにより、互いの中長期的な企業価値向上を図ります。 | |
基準日: 2026/03/31
相互保有: 無 | 時価: - | 当社と㈱デンキョーグループホールディングスは2023年1月31日にコンシューマー製品の販売拡大を目的として販売総代理店契約を結んでおります。両社の得意とするリソースの相互活用により、互いの中長期的な企業価値向上を図ります。 |
関連・比較銘柄
データの見方・算出方法
注記・定義・算出式
- ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
- 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
- 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
- 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × （発行済株式総数 - 自己保有株式数）
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。