5391 / スタンダード
エーアンドエーマテリアル
推計時価総額
約100億円
概要
株価チャート
| 配当利回り(今期予想) | 4.7% |
|---|---|
| 浮動株時価総額 | 推計 47億円浮動株比率 45.0%(2026/03/31時点) |
| ネットキャッシュ比率 | -0.98倍算出根拠: 当サイト計算のネットキャッシュ比率 = (現金及び預金 186,000,000円 + 有価証券 0円 + 投資有価証券 1,039,000,000円 × 0.7 - 有利子負債 8,918,000,000円 - リース負債 126,000,000円 - 預かり金 0円) ÷ 株価 1,500円 × (発行済株式総数 6,928,000株 - 自己保有株式数 1,398,337株) |
| リターン/リスク偏差値 | 52.8全銘柄平均50・平均 |
企業概要
建設資材の製造販売と工事施工、工業用機能材料の製造販売および関連エンジニアリングを主な事業とする。不燃建築材料、低圧メラミン化粧板、鉄骨耐火被覆工事、工業用摩擦材、シール材、保温保冷断熱材、船舶用LNG燃料タンク防熱工法を提供している。
業績・決算
今期業績予想
| 指標 | 前期実績2026年3月期 | 今期予想2027年3月期 |
|---|---|---|
| 売上高 | 457億0000万円 | 526億0000万円 |
| 営業利益 | 16億7400万円 | 21億0000万円 |
| 経常利益 | 16億1400万円 | 20億0000万円 |
| 当期純利益 | 17億0100万円 | 12億0000万円 |
| 1株当たり配当 | 60円 | 70円 |
この予想期の修正履歴なし
現在の四半期進捗
| 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|
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|
| 指標 | 2027年度1Q時点 | 前年同期比 |
|---|---|---|
| 売上高 | 113億9700万円 | +10.9% |
| 売上原価 | 90億1900万円 | +12.6% |
| 販管費 | 24億0200万円 | +11.4% |
| 営業利益 | -2400万円 | -121.6% |
事業・地域別業績
2026年3月期 / 2026/03/31 / FY / 120
事業セグメント
| セグメント | 売上構成% | 利益構成% | 当期売上・収益 | YoY% | 前年売上・収益 | 増減額 | 外部収益 | セグメント間収益 | 利益 | 利益率 | 資産 | 資産利益率 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
Construction And Building Materials | 50.5% | 62.4% | 230億6700万円 | 22.9% | 187億7300万円 | 42億9400万円 | 230億6700万円 | 6100万円 | 22億5300万円営業利益又は営業損失(△) | 9.8% | 266億4100万円 | 8.5% |
Industrial Goods And Engineering | 49.4% | 36.6% | 225億7500万円 | -9.3% | 248億9800万円 | -23億2300万円 | 225億7500万円 | 7700万円 | 13億2300万円営業利益又は営業損失(△) | 5.9% | 128億2400万円 | 10.3% |
報告セグメント計 | 99.9% | 99.0% | 456億4300万円 | 4.5% | 436億7100万円 | 19億7200万円 | 456億4300万円 | 1億3800万円 | 35億7600万円営業利益又は営業損失(△) | 7.8% | 394億6500万円 | 9.1% |
その他その他 | 0.1% | 1.0% | 5600万円 | -1.8% | 5700万円 | -100万円 | 5600万円 | 0円 | 3500万円営業利益又は営業損失(△) | 62.5% | 16億8300万円 | 2.1% |
報告セグメントとその他の合計その他を含む合計 | 100.0% | 100.0% | 457億0000万円 | 4.5% | 437億2800万円 | 19億7200万円 | 457億0000万円 | 1億3800万円 | 36億1200万円営業利益又は営業損失(△) | 7.9% | 411億4800万円 | 8.8% |
調整額調整額 | — | — | 0円 | — | -3億0600万円 | 3億0600万円 | 0円 | -1億3800万円 | -19億3700万円営業利益又は営業損失(△) | — | 22億9100万円 | -84.6% |
開示情報
開示資料の要点
事業概要
建設資材の製造販売と工事施工、工業用機能材料の製造販売および関連エンジニアリングを主な事業とする。不燃建築材料、低圧メラミン化粧板、鉄骨耐火被覆工事、工業用摩擦材、シール材、保温保冷断熱材、船舶用LNG燃料タンク防熱工法を提供している。
成長・重点領域
- 建設・建材事業における化粧板の拡販、海外販売比率のアップ、新商品・新工法の上市
- 工業製品・エンジニアリング事業における新規成長事業分野への積極的な製品開発・販売、船舶用LNG燃料タンク防熱工法の実績積み上げ、次世代保冷工法の開発
- 長期経営構想「Vision2033」および「2026中期経営計画」に基づく、新ビジネスモデルとコーポレートブランドの確立、戦略的M&Aによる事業規模の拡大、DX基盤整備による業務改革
主なリスク
- 景気変動、経済情勢の悪化による業績・財政状態への影響
- 顧客の経営悪化に伴う債権回収リスク
- 製品の予期せぬ重大な欠陥発生による企業評価への影響
投資・M&A・資本配分
- 中期経営計画「2026中期経営計画」の主要施策として「戦略的M&Aによる事業規模の拡大」を掲げており、積極的なM&Aを実施する方針
- 2024年10月、大昭和ユニボード株式会社(現ユニボード株式会社)の全株式を取得し連結子会社化
決算短信のトーン変化
- 判定
- 表現が弱まった
- 比較対象
- 2026/02/05 から 2026/05/08
前回の第3四半期決算短信では、通期業績予想を据え置きつつ売上高49,300百万円・営業利益2,500百万円と比較的高い数値を維持していたが、今回の通期決算短信では売上高52,600百万円・営業利益2,100百万円に下方修正されている。前回は「2026年3月期の連結業績予想につきましては、最近の業績動向等を踏まえ、2025年11月6日の決算短信で公表いたしました通期の業績予想の変更はありません」と予想変更なしを明言していたが、今回は中東情勢の影響を「合理的に算定することが困難」として予想に織り込まない旨を付加するなど、不確実性の表明が増している。また、前回は工事受注の回復を「下期以降は大型工事の受注が本格化し、プラント部門においても大型工事の受注を見込んでおります」と前向きに記述していたが、今回は「大型工事物件の引き合いは回復傾向にあり」と表現を弱めている。自己株式取得による株主資本の大幅減少や訴訟損失引当金の減少など、前回に比べてリスク要因の開示が増え、全体としてトーンは弱まっている。
- 前回:「2026年3月期の連結業績予想につきましては、最近の業績動向等を踏まえ、2025年11月6日の決算短信で公表いたしました通期の業績予想の変更はありません」
- 前回:「下期以降は大型工事の受注が本格化し、プラント部門においても大型工事の受注を見込んでおります」
- 今回:「2027年3月期の通期業績予想につきましては、売上高52,600百万円、営業利益2,100百万円といたしました」
- 今回:「大型工事物件の引き合いは回復傾向にあり、引き続き工程管理を徹底するとともに、利益の確保に努めてまいります」
- 今回:「中東情勢の緊迫化を受けた原油価格の高騰、石油由来原材料の価格上昇および調達リスクにつきましては、現時点においてその影響額を合理的に算定することが困難であることから、通期業績予想には織り込んでおりません」
直近の開示・ニュース
開示日時は日本時間で表示しています。
決算・業績
資本政策
大量保有・その他EDINET
決算・業績(過去分)
資本政策(過去分)
大量保有・その他EDINET(過去分)
株価水準・株主還元
株価水準
| 予想PER | 6.91倍現在株価 / 会社予想EPS(1株当たり利益) |
|---|---|
| 実績PER | 6.62倍スタンダード市場・建設・資材平均: 8.20倍現在株価 / 直近通期実績EPS(1株当たり利益) |
| PBR | 0.49倍スタンダード市場・建設・資材平均: 1.10倍株価純資産倍率 |
財務・長期推移
収益性・資本効率
| ROE(通期実績) | 7.1%自己資本利益率 |
|---|---|
| ROIC(1Q実績) | —投下資本利益率 |
| 自己資本比率(1Q実績) | 40.8%純資産 / 総資産 |
| D/Eレシオ(1Q実績) | 0.54倍有利子負債 / 自己資本 |
ROE分解
売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
| 売上高純利益率 | -1.7% |
|---|---|
| 総資産回転率 | 0.28回 |
| 財務レバレッジ | 2.45倍 |
- 現金及び現金同等物 1億2900万円
- 在庫 300万円
- 投資有価証券 ---
- 有利子負債 89億1800万円
キャッシュフロー推移

従業員数と生産性の推移

純資産とROE, ROICの推移

EPS、営業利益率、純利益率の推移

過去3年平均-19.83% (CAGR・通期実績)
企業詳細・比較
主要株主
株主構成
2025年3月31日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | 太平洋セメント株式会社 | 42.42% |
2 | 明治安田生命保険相互会社(常任代理人株式会社日本カストディ銀行) | 2.98% |
3 | INTERACTIVE BROKERS LLC(常任代理人インタラクティブ・ブローカーズ証券株式会社) | 2.03% |
4 | エーアンドエーマテリアル社員持株会 | 1.80% |
5 | ヨシダ トモヒロ | 1.78% |
6 | 株式会社不二商会 | 1.10% |
7 | 株式会社日本カストディ銀行(信託E口) | 1.06% |
8 | 松井証券株式会社 | 1.06% |
9 | 上田八木短資株式会社 | 0.78% |
10 | 江藤 栄治 | 0.69% |
保有株式
時価 約1億円 含み益 1730万円 2026年3月31日の有価証券報告書
| 銘柄 | 帳簿額 / 保有株数 | 時価 / 差額 | 保有目的 |
|---|---|---|---|
保有株数: 12,339株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 4900万円
相互保有: 無(注)3 | 時価: 約1億円
帳簿差額: +1146万円 | (保有目的)当社の企業財産包括保険、役員賠償責任保険等の契約先であり、取引関係の維持・円滑化を目的として同社の株式を保有しております。(定量的な保有効果)(注)2 | |
保有株数: 14,300株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 1900万円
相互保有: 無 | 時価: 約1億円未満
帳簿差額: +245万円 | (保有目的)当社の関係会社である㈱エーアンドエークレストの主要取引先であり、主に耐火被覆工事を受注しております。取引関係の維持・強化を目的として同社の株式を保有しております。 (定量的な保有効果)(注)2 | |
保有株数: 12,700株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 1800万円
相互保有: 無 | 時価: 約1億円未満
帳簿差額: -22万円 | (保有目的)当社の建材事業における主要取引先であり、主に住宅関係の建設資材販売を幅広く営業展開していることから、取引関係の維持・強化を目的として同社の株式を保有しております。(定量的な保有効果)(注)2 | |
保有株数: 16,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 600万円
相互保有: 有 | 時価: 約1億円未満
帳簿差額: +104万円 | (保有目的)当社の工業製品事業における主要取引先であり、輸出入通関・輸送業務を主として委託しております。取引関係の維持・強化を目的として同社の株式を保有しております。 (定量的な保有効果)(注)2 | |
保有株数: 3,300株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 500万円
相互保有: 無 | 時価: 約1億円未満
帳簿差額: +193万円 | (保有目的)当社の関係会社であるアスク・サンシンエンジニアリング㈱の主要取引先であり、発電所関係等の保温工事を受注しております。取引関係の維持・強化を目的として同社の株式を保有しております。 (定量的な保有効果)(注)2 | |
保有株数: 400株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 100万円
相互保有: 無 | 時価: 約1億円未満
帳簿差額: +64万円 | (保有目的)当社の建材事業における主要取引先であり、建材事業・化成品事業等、幅広く営業展開していることから、取引関係の維持・強化を目的として同社の株式を保有しております。(定量的な保有効果)(注)2 | |
㈱クワザワ | 保有株数: 80,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 4500万円
相互保有: 無 | 時価: - | (保有目的)当社の建材事業における主要取引先であり、建設資材販売を幅広く営業展開していることから、取引関係の維持・強化を目的として同社の株式を保有しております。(定量的な保有効果)(注)2 |
カナデビア㈱(日立造船㈱) | 保有株数: 2,200株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 200万円
相互保有: 無 | 時価: - | (保有目的)当社の関係会社であるアスク・サンシンエンジニアリング㈱の主要取引先であり、バイオマス発電所、清掃工場等の保温工事を受注しております。取引関係の維持・強化を目的として同社の株式を保有しております。 (定量的な保有効果)(注)2 |
関連・比較銘柄
データの見方・算出方法
注記・定義・算出式
- ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
- 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
- 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
- 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × (発行済株式総数 - 自己保有株式数)
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。