新東

判定

表現が弱まった

比較対象

2026/02/09 から 2026/05/08

前回（第2四半期）では通期業績予想を数値付きで修正していたが、今回（第3四半期）では通期業績予想そのものを「取り下げ」に追い込まれ、業績予測の不確実性が一段と高まった。コスト環境については「一段と厳しさを増しており」「想定を上回る水準まで増加」と、前回比でより強い危機感が示されている。需要面でも「厳しい状況が継続」と表現が強くなり、価格転嫁についても「十分な価格転嫁には至らず」と前回より踏み込んだ否定的表現が使われている。

• 前回：「通期の業績予想につきましては、中間会計期間の業績を踏まえ、2025年11月７日に公表いたしました業績予想を本日（2026年２月９日）別途開示の「第２四半期（中間期）業績予想と実績との差異及び通期業績予想の修正に関するお知らせ」にて修正いたしております」
• 今回：「2026年６月期の通期業績予想につきましては、新設住宅着工戸数の推移や原油価格の動向等ふまえ、2026年２月９日に公表いたしました業績予想を本日（2026年５月８日）別途開示の「通期業績予想の取り下げに関するお知らせ」にて取り下げております」
• 今回：「エネルギー価格の高止まりと一段の上昇圧力により、コスト負担は想定を上回る水準まで増加しています」
• 今回：「円安の進行に伴う仕入コストの増加に対しては販売価格への転嫁を進めてまいりましたが、市場環境の悪化や需要の弱含みにより十分な価格転嫁には至らず、収益性は大きく圧迫され」
• 今回：「足元では燃料価格の上昇も見られるなど、コスト環境は一段と厳しさを増しております。これらを背景とした住宅価格の上昇や住宅ローン金利の上昇傾向により、着工戸数は減少し、需要環境は厳しい状況が継続しております」