4369 / プライム
トリケミカル研究所
推計時価総額
約1100億円
概要
株価チャート
| 配当利回り(今期予想) | 1.1% |
|---|---|
| 浮動株時価総額 | 推計 540億円浮動株比率 50.0%(2026/03/31時点) |
| ネットキャッシュ比率 | 0.07倍算出根拠: 当サイト計算のネットキャッシュ比率 = (現金及び預金 7,279,978,000円 + 有価証券 0円 + 投資有価証券 6,139,634,000円 × 0.7 - 有利子負債 3,722,950,000円 - リース負債 403,268,000円 - 預かり金 0円) ÷ 株価 3,300円 × (発行済株式総数 32,498,640株 - 自己保有株式数 1,932株) |
| リターン/リスク偏差値 | 43.8全銘柄平均50・平均 |
企業概要
半導体製造向け高純度化学材料の開発・製造・販売を主たる事業とする。CVD材料、ドライエッチング材料、拡散材料のほか、化学薬品用容器設計販売、化学薬品受託合成、受託実験などの付帯サービスを提供している。
業績・決算
今期業績予想
| 指標 | 前期実績2026年1月期 | 今期予想2027年1月期 |
|---|---|---|
| 売上高 | 238億8317万円 | 270億0000万円 |
| 営業利益 | 59億0222万円 | 60億0000万円 |
| 経常利益 | 70億9021万円 | 63億0000万円 |
| 当期純利益 | 55億1524万円 | 46億0000万円 |
| 1株当たり配当 | 35円 | 35円 |
この予想期の修正履歴なし
現在の四半期進捗
| 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|
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|
| 指標 | 2027年度1Q時点 | 前年同期比 |
|---|---|---|
| 売上高 | 74億8800万円 | +14.0% |
| 売上原価 | 46億8905万円 | +14.8% |
| 販管費 | 7億3052万円 | -5.5% |
| 営業利益 | 20億6900万円 | +20.9% |
開示情報
開示資料の要点
事業概要
半導体製造向け高純度化学材料の開発・製造・販売を主たる事業とする。CVD材料、ドライエッチング材料、拡散材料のほか、化学薬品用容器設計販売、化学薬品受託合成、受託実験などの付帯サービスを提供している。
中期経営計画
- 開示
- EDINET / 2026/04/24
- 計画名
- 第51期(2029年1月期)を最終年度とする中期経営計画
- 対象期間
- 第51期(2029年1月期)を最終年度
当社グループは、第51期(2029年1月期)を最終年度とする中期経営計画を策定し、売上高を約33%増加させ、売上高営業利益率を25%程度とすることを目標としている。計画最終年度の売上高は317億円、営業利益は86.5億円を目指す。海外では台湾・中国・韓国での生産体制強化と営業推進を柱とし、日本では南アルプス事業所を基軸とした生産拡大を図る。
重点施策
- 新規材料の市場投入と既存材料の生産性向上の並行推進
- 経費削減の徹底
- 品質管理体制の強化
- 環境負荷の軽減と作業安全性の向上
- サステナビリティの追求
- 日本における南アルプス事業所を基軸とした生産拡大
- 台湾子会社三化電子材料股份有限公司の銅鑼工場における生産体制の増強
- 中国子会社上海特李化学科技有限公司での営業活動推進
財務目標
- 売上高を約33%増加(中期経営計画3年間)
- 売上高営業利益率25%程度
- 計画最終年度売上高317億円
- 計画最終年度営業利益86.5億円
投資・資本配分
- 南アルプス事業所の設備投資(建物・製造設備等)
- 台湾子会社三化電子材料股份有限公司の銅鑼工場の生産体制増強
- 中国関係会社安徳拓化(安徽)電子材料有限公司の工場立上げ
- 継続的な海外進出や設備増強を可能とする財務体質の健全化
- 長期借入金による設備資金調達(タームローン契約5,000百万円、リボルビング・クレジット・ファシリティ5,000百万円)
有価証券報告書と決算短信の差分
比較対象が「有価証券報告書」と「決算短信」のため、以下では「有報」「短信」と呼びます。
以下、短信で弱い(記載が不十分な)点を有報との比較から抽出したものです。
-
有報にのみ記載されている内容
- 当社グループの事業内容や沿革の詳細(設立経緯や主要出来事)
- グループ内企業数や連結子会社・持分法適用関連会社の詳細情報
- 関係会社の資本金・主要事業内容・議決権比率
- グループ間の連携やサステナビリティ委員会などの機構・活動内容
- 役員・監査役の氏名、役職、任期、株式所有状況
- 株主構成(個人・法人別所有株式数と割合)
- 大株主の氏名と所有比率
- 有価証券報告書提出先・提出日・事業年度等の書類提出・開示に関する詳細
-
有報の方が詳細に記載されている内容
- 会計関連
- 主要な連結・個別財務諸表の数字の詳細(売上高、利益、資産・負債の内訳など)
- 連結財務諸表作成に用いる会計方針や重要な見積り
- セグメント別売上高や収益認識の詳細
- 税効果会計の詳細や税率変更の影響
- 各種準備金・引当金の計上方法と額
- キャッシュ・フローの構成と金額
- 有形・無形固定資産の取得・減価償却の詳細
- 借入金・リース負債の残高と返済スケジュール
- 株主資本の変動(資本金・剰余金・自己株式の動き)
- 期中四半期ごとの業績と配当の計画・実績
- 将来の見通しや目標(売上高・利益・配当性向など)
- 会計関連
要約すると、決算短信は簡潔な業績と主要指標の提示に留まっているのに対し、有価証券報告書は事業の全貌、会計の詳細、株主・役員情報、リスクや将来計画など、多角的かつ深い情報を提供している点が特徴です。
直近の開示・ニュース
開示日時は日本時間で表示しています。
決算・業績
大量保有・その他EDINET
決算・業績(過去分)
大量保有・その他EDINET(過去分)
- EDINET内部統制報告書-第48期(2025/02/01-2026/01/31)
- EDINET有価証券報告書-第48期(2025/02/01-2026/01/31)
- TDNET定款の一部変更に関するお知らせ

- TDNET取締役及び監査役の候補者選任に関するお知らせ

- TDNET中期経営計画策定に関するお知らせ

- EDINET確認書
- EDINET半期報告書-第48期(2025/02/01-2026/01/31)
- EDINET臨時報告書
- EDINET内部統制報告書-第47期(2024/02/01-2025/01/31)
- EDINET確認書
- EDINET有価証券報告書-第47期(2024/02/01-2025/01/31)
- EDINET有価証券報告書-第46期(2023/02/01-2024/01/31)
- EDINET有価証券報告書-第45期(2022/02/01-2023/01/31)
株価水準・株主還元
株価水準
| 予想PER | 23.31倍現在株価 / 会社予想EPS(1株当たり利益) |
|---|---|
| 実績PER | 19.44倍プライム市場・素材・化学平均: 24.20倍現在株価 / 直近通期実績EPS(1株当たり利益) |
| PBR | 2.92倍プライム市場・素材・化学平均: 1.90倍株価純資産倍率 |
財務・長期推移
収益性・資本効率
| ROE(通期実績) | 13.6%自己資本利益率 |
|---|---|
| ROIC(1Q実績) | 5.1%投下資本利益率 |
| 自己資本比率(1Q実績) | 77.9%純資産 / 総資産 |
| D/Eレシオ(1Q実績) | 0.11倍有利子負債 / 自己資本 |
ROE分解
売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
| 売上高純利益率 | 24.8% |
|---|---|
| 総資産回転率 | 0.16回 |
| 財務レバレッジ | 1.28倍 |
- 現金及び現金同等物 77億9792万円
- 在庫 ---
- 投資有価証券 62億2761万円
- 有利子負債 37億2295万円
キャッシュフロー推移

従業員数と生産性の推移

純資産とROE, ROICの推移

EPS、営業利益率、純利益率の推移

過去3年平均+49.41% (CAGR・通期実績)
企業詳細・比較
主要株主
株主構成
2026年1月31日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | 竹中 潤平 | 12.81% |
2 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口) | 12.48% |
3 | ㈱日本カストディ銀行(信託口) | 10.90% |
4 | ㈱山梨中央銀行 | 4.30% |
5 | MSIP CLIENT SECURITIES(常任代理人 モルガン・スタンレーMUFG証券㈱) | 3.97% |
6 | トリケミカル研究所従業員持株会 | 2.21% |
7 | 野村信託銀行㈱(投信口) | 1.83% |
8 | JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部) | 1.24% |
9 | BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC)(常任代理人 ㈱三菱UFJ銀行) | 1.16% |
10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部) | 1.11% |
保有株式
時価 約1億円 含み益 7563万円 2025年1月31日の有価証券報告書
| 銘柄 | 帳簿額 / 保有株数 | 時価 / 差額 | 保有目的 |
|---|---|---|---|
保有株数: 15,051株
基準日: 2025/01/31
帳簿額: 3424万円
相互保有: 有 | 時価: 約1億円
帳簿差額: +7563万円 | (保有目的) 主要な金融機関として協力関係を緊密にし、長期的な財務の安定性維持を目的としております。 (業務提携等の概要) 資金借入等銀行取引を行っております。 (定量的な保有効果) 定量的な保有効果については記載が困難であります。保有の合理性は、当事業年度末時点の保有状況及び取引状況を勘案し、取締役会で検証しております。 (株式数が増加した理由) 株式累積投資による増加 |
主要な取引・提携関係
有価証券報告書に記載された主要販売先、主要仕入先、重要契約先、提携先のうち、資本関係を除いた上位5件です。
山梨中央銀行 (8360)
トリケミカル研究所と契約がある
- ㈱三菱UFJ銀行、㈱山梨中央銀行、㈱みずほ銀行 contract: ㈱山梨中央銀行、㈱三菱UFJ銀行、㈱みずほ銀行
主要設備・不動産
| 設備名(所在地) | 内容 | 帳簿価額 |
|---|---|---|
本社・工場 (山梨県 上野原市) | 設備の内容: 管理業務施設等
従業員数 (名): 49 〔6〕 | 帳簿価額(千円) 建物及び 構築物: 2,049,437
帳簿価額(千円) 機械装置 及び運搬 具: 1,148,658
帳簿価額(千円) 土地 (面積㎡): 714,933 (18,213)
帳簿価額(千円) 工具、器 具及び備 品: 2,043,801
帳簿価額(千円) リース 資産: 76,129
帳簿価額(千円) 合計: 6,032,960 |
本社・工場 (山梨県 上野原市) | 設備の内容: 半導体用材料生産設備等
従業員数 (名): 204 〔16〕 | 帳簿価額(千円) 建物及び 構築物: 2,049,437
帳簿価額(千円) 機械装置 及び運搬 具: 1,148,658
帳簿価額(千円) 土地 (面積㎡): 714,933 (18,213)
帳簿価額(千円) 工具、器 具及び備 品: 2,043,801
帳簿価額(千円) リース 資産: 76,129
帳簿価額(千円) 合計: 6,032,960 |
南アルプス 事業所 (山梨県 南アルプス市) | 設備の内容: 半導体用材料生産設備等
従業員数 (名): 12 | 帳簿価額(千円) 建物及び 構築物: 3,374,964
帳簿価額(千円) 機械装置 及び運搬 具: 3,026,563
帳簿価額(千円) 土地 (面積㎡): 746,100 (30,034)
帳簿価額(千円) 工具、器 具及び備 品: 105,869
帳簿価額(千円) リース 資産: 75,042
帳簿価額(千円) 合計: 7,328,540 |
三化電子材料股份有限公司 (台湾) | 設備の内容: 管理業務施設等
従業員数 (名): 15 | 帳簿価額(千円) 建物及び 構築物: 1,705,138
帳簿価額(千円) 機械装置 及び運搬 具: 495,633
帳簿価額(千円) 土地 (面積㎡): ― [14,200]
帳簿価額(千円) 工具、器 具及び備 品: 495,673
帳簿価額(千円) 使用権 資産: 205,566
帳簿価額(千円) 合計: 2,902,012 |
三化電子材料股份有限公司 (台湾) | 設備の内容: 半導体用材料生産設備等
従業員数 (名): 33 | 帳簿価額(千円) 建物及び 構築物: 1,705,138
帳簿価額(千円) 機械装置 及び運搬 具: 495,633
帳簿価額(千円) 土地 (面積㎡): ― [14,200]
帳簿価額(千円) 工具、器 具及び備 品: 495,673
帳簿価額(千円) 使用権 資産: 205,566
帳簿価額(千円) 合計: 2,902,012 |
関連・比較銘柄
データの見方・算出方法
注記・定義・算出式
- ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
- 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
- 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
- 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × (発行済株式総数 - 自己保有株式数)
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。