ポールトゥウィンホールディングス

以下は、有価証券報告書（通常方式）にのみ記載されているが、決算短信では弱い点（項目）を抽出したものです。
※ 決算短信は「決算補足説明資料作成の有無：有」となっており、詳細な注記等を含む本報告書より情報が少なくなっています。

• 連結貸借対照表の詳細

  • 流動資産の内訳（現金・受取手形・売掛金・契約資産・仕掛品・その他）
  • 固定資産の内訳（建物・機械装置・工具・器具・備品・無形固定資産）
  • 投資その他の資産の内訳（投資有価証券・敷金・保証金・繰延税金資産・その他）
  • 負債の内訳（短期借入金・未払金・未払費用・未払法人税等・長期借入金・退職給付に係る負債・繰延税金負債）
  • 純資産の内訳（資本金・資本剰余金・利益剰余金・自己株式・その他の包括利益累計額）

• 連結損益計算書及び連結包括利益計算書の詳細

  • 売上高・売上原価・売上総利益の他、営業費用（役員報酬・給料手当・支払手数料・支払報酬・事業費）
  • 営業外収益（受取利息・受取配当金・助成金収入・貸倒引当金戻入額・保険解約返戻金・その他）
  • 営業外費用（支払利息・為替差損・投資有価証券運用損・その他）
  • 経常利益・特別利益・特別損失（固定資産売却益・固定資産除却損・投資有価証券評価損・減損損失・特別退職金）
  • 税金等調整前当期純利益・法人税・法人税等調整額・当期純損失
  • 非支配株主に帰属する当期純損失・親会社株主に帰属する当期純損失
  • 連結包括利益計算書の他の包括利益（その他有価証券評価差額金・為替換算調整勘定）

• 連結株主資本等変動計算書の詳細

  • 株主資本の変動（資本金・資本剰余金・利益剰余金・自己株式）
  • 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
  • 評価・換算差額等の内訳（その他の有価証券評価差額金・為替換算調整勘定）

• 連結キャッシュ・フロー計算書の詳細

  • 営業活動によるキャッシュ・フローの構成（税金等調整前当期純利益・減価償却費・減損損失・のれん償却額・貸倒引当金の増減・賞与引当金・退職給付に係る負債の増減・受取利息・受取配当金・助成金収入・支払利息・為替差損・投資有価証券運用損・固定資産売却損益・固定資産除却損・投資有価証券評価損・関係会社株式売却損益・特別退職金・売上債権・契約資産の増減・棚卸資産の増減・未収入金・未払金・未払費用・未払消費税等・契約負債の増減・預り金）
  • 投資活動によるキャッシュ・フローの構成（有形・無形固定資産取得支出・売却収入・投資有価証券取得支出・連結範囲変更に伴う株式売却収入・事業譲受支出・貸付金回収・敷金・保証金の出入金）
  • 財務活動によるキャッシュ・フローの構成（短期・長期借入金の返済・配当金支払額・自己株式取得による支出）
  • 現金及び現金同等物の増減額と期末残高

• その他の重要な注記および詳細

  • 注記事項（連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項）
    • 連結の範囲（すべての子会社を含むが、特定子会社の除外等）
    • 持分法の適用に関する事項
    • 連結子会社の事業年度等
    • 会計方針（資産の評価基準・減価償却・引当金・収益・費用）
    • 退職給付制度（確定給付制度・積立型・非積立型）
    • 数理計算上の仮定（割引率・長期期待運用収益率・予想昇給率）
    • 確定拠出制度への要拠出額
    • 税効果会計（繰延税金資産・負債の発生原因・評価性引当額）
    • 企業結合等（事業分離・減損処理・評価方法）
    • 収益認識（顧客との契約から生じる収益の分解と認識時点）
    • 外貨建の換算方法
  • 重要な会計上の見積り
    • 投資有価証券（未上場株式）の評価損に関する見積り及び仮定
    • 繰延税金資産の回収可能性に関する見積り
  • 租税効果会計の適用に伴う差異の原因
    • 評価性引当額・住民税均等割・交際費等損金不算入額・受取配当金等益金不算入額・税率差異・のれん償却・減損損失
  • 社外取締役・監査役・指名・報酬委員会の状況
  • 従業員数・平均年齢・平均勤続年数・平均年間給与
  • 株主・大株主の状況（株式数・割合・名簿管理人）
  • 株式の公開取引等の規制に関する内閣府令第49条第2項の特定上場会社等に該当することの開示
  • 内部統制報告書
  • セグメント情報（事業・地域・主要顧客）
  • 研究開発活動の有無
  • 重要な後発事象
  • リース取引・金融商品の詳細

これらの項目は、決算短信で「記載を省略」または「簡潔な数値のみ」となっているため、有価証券報告書の方が格段に詳細に記載されていることが確認できます。