2681 / プライム
ゲオホールディングス
推計時価総額
約840億円
概要
株価チャート
ひと目まとめ
| ROE | 58.3% |
|---|---|
| 配当利回り（今期予想） | 1.6% |
| 浮動株時価総額 | 推計 330億円浮動株比率 40.0%（2026/03/31時点） |
| ネットキャッシュ比率 | -0.64倍算出根拠: ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額 |
| リターン/リスクスコア | 0.93平均 |
企業概要
中古衣料服飾雑貨および家電製品の買取販売を行うリユース店舗とゲーム・スマートフォン・家電の買取販売および新品ゲーム販売・DVD・CD・コミックレンタルを行うメディア店舗を国内外で運営する事業を主軸とする。これら商材の卸売事業、オンラインサービスおよびECサイトの運営も展開している。
業績・決算
今期業績予想
| 指標 | 前期実績2026年3月期 | 今期予想2027年3月期 | 前期比 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 4812億4900万円 | 5100億0000万円 | 増加+6.0%前年差 287億5100万円 |
| 営業利益 | 142億3900万円 | 130億0000万円 | 減少-8.7%前年差 -12億3900万円 |
| 経常利益 | 153億4800万円 | 125億0000万円 | 減少-18.6%前年差 -28億4800万円 |
| 当期純利益 | 87億3800万円 | 60億0000万円 | 減少-31.3%前年差 -27億3800万円 |
| 1株当たり配当 | 34円 | 34円 | 横ばい0.0%前年差 0円 |
現在の四半期進捗
| 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|
|
|
|
業績予想の修正履歴
修正なし
直近四半期の変化
2026年3月期 第4四半期 / 前年同期 2025年3月期 第4四半期
設定閾値を超える変化はありません。
成長と費用の変化
| 指標 | 値 | 比較軸 |
|---|---|---|
| 売上高 | +12.5% | 前年同四半期 |
| 売上原価 | +13.5% | 前年同四半期 |
| 粗利率 | — | 当期PL |
| 販管費 | +9.9% | 前年同四半期 |
| 販管費率 | 36.4% | 当期PL |
| 限界販管費率 | 29.5% | 前年同四半期 |
| 営業利益 | +26.6% | 前年同四半期 |
売上の現金化
| 指標 | 値 | 比較軸 |
|---|---|---|
| 営業CF/営業利益 | 1.37倍 | 当期CF/PL |
| 売上債権CF影響 / 売上高 | — | 当期CF/PL |
| 売上債権回転日数（DSO・TTM） | — | TTM |
| 売上債権回転日数（DSO・TTM）の前年差 | — | TTM vs 前期FY |
| 売上債権の前期末比 | — | 前期末 |
在庫・運転資本の重さ
| 指標 | 値 | 比較軸 |
|---|---|---|
| 商品・製品の前期末比 | — | 前期末 |
| 棚卸資産回転日数（DIO・TTM） | — | TTM |
| 棚卸資産回転日数（DIO・TTM）の前年差 | — | TTM vs 前期FY |
| 仕入債務回転日数（DPO・TTM） | — | TTM |
| キャッシュ・コンバージョン・サイクル（CCC・TTM） | — | TTM |
| 営業運転資本 / TTM売上高 | — | TTM |
| 在庫の季節性ギャップ | — | 過去同四半期中央値 |
比較可能性
| 指標群 | 比較軸 | 状態 |
|---|---|---|
| PL | 前年同四半期 | 2025年3月期 第4四半期 |
| CF | 前年同四半期 | 2025年3月期 第4四半期 |
| BS | 前期末 | 2025年3月期 FY |
| 回転日数 | TTM vs 前期FY | 2025年3月期 FY |
| 季節性 | 過去同四半期の前期末比中央値 | 過去同四半期サンプル不足、必要なXBRL指標が未取得のため計算不可 |
事業・地域別業績
— / 2026/03/31 / — / —
単一セグメントのため、セグメント別業績は開示されていません。
開示情報
開示資料の要点
成長・重点領域
- リユース市場の深耕。具体的には、多店舗展開の加速、買取サービスの拡充（買取専門店・出張買取・買取ロッカーの設置）、地域特性に合わせた新業態の店舗開発、海外出店を含む販売網の構築
- 収益基盤の再構築と拡充。全国約1,000店舗の店舗網を活かし、実店舗ならではの体験価値を提供。オフプライスストアやラグジュアリー商材の取組みに加え、新たな店舗・業態の開発を実施。寡占市場において商材の市場占有率を高める
主なリスク
- 出店政策（新規出店、M&A、店舗買収）の成否が成長力に大きな影響を及ぼす可能性
- リユース品の仕入（買取）の量と質の確保が業績に影響を与える可能性（新規参入等による競合激化）
- 多種多様な法的規制の影響（大規模小売店舗立地法、古物営業法、風俗営業法、著作権法、再販売価格維持制度など）
投資・M&A・資本配分
- 出店政策として、新規出店に加えM&A、店舗買収を行い、店舗網の拡大を加速させていく計画
- 新たな柱となる事業領域の獲得について、M&A手法を有効な手段の1つとして模索していく方針
決算短信のトーン変化
- 判定
- 表現が強まった
- 比較対象
- 2026/02/05 から 2026/05/08
直近の通期決算短信では、前回の第3四半期短信に比べ、全社的な事業拡大への確信度がより強く表れている。セカンドストリート国内事業で当初計画を上回る出店を「前倒しで実行した」と能動的な成果を強調し、海外事業でも新規進出国を含めた店舗網拡大を具体的に示している。また、2027年3月期の業績予想では売上高を510,000百万円と前回予想（470,000百万円）から大幅に上方修正しており、成長戦略への自信が強く打ち出されている。一方で、経費増加や減損損失の拡大についても明示しており、楽観一辺倒ではなく戦略的投資姿勢を強調するトーンが際立っている。
- 「当初計画の60店舗に対し64店舗の新規出店を前倒しで実行したことが、売上高の伸長に寄与いたしました」
- 「当連結会計年度に新たに進出したシンガポール及び香港をはじめ直営店方式での出店により売上高を拡大いたしました」
- 「2027年３月期の連結業績予想につきましては、売上高510,000百万円(前年同期比6.0％増)…を見込んでおります」
- 「セカンドストリート国内事業におきましては、100店舗の高速出店を計画しております。実績データに基づく戦略的なドミナント出店判断を行い、収益の最大化を図ります」
- 「特別損失におきましては、収益性の低下した店舗等の固定資産について4,277百万円の減損損失を計上いたしました」
直近の開示・ニュース
開示日時は日本時間で表示しています。
決算・業績
大量保有・その他EDINET
決算・業績（過去分）
資本政策（過去分）
大量保有・その他EDINET（過去分）
- EDINET臨時報告書
- TDNET特定子会社の異動（増資）に関するお知らせ
- EDINET確認書
- EDINET半期報告書－第38期(2025/04/01－2026/03/31)
- EDINET訂正発行登録書
- EDINET臨時報告書
- EDINET確認書
- EDINET内部統制報告書－第37期(2024/04/01－2025/03/31)
- EDINET有価証券報告書－第37期(2024/04/01－2025/03/31)
- EDINET有価証券報告書－第36期(2023/04/01－2024/03/31)
- EDINET訂正有価証券報告書－第35期(2022/04/01－2023/03/31)
- EDINET有価証券報告書－第35期(2022/04/01－2023/03/31)
株価水準・株主還元
株価水準
| 予想PER | 13.92倍現在株価 / 会社予想EPS（1株当たり利益） |
|---|---|
| 実績PER | 9.56倍プライム市場・小売平均: 22.90倍現在株価 / 直近通期実績EPS（1株当たり利益） |
| PBR | 0.85倍プライム市場・小売平均: 1.20倍株価純資産倍率 |
財務・長期推移
収益性・資本効率
| ROE（通期実績） | 58.3%自己資本利益率 |
|---|---|
| ROIC（通期実績） | 5.9%投下資本利益率 |
| 自己資本比率（通期実績） | 33.3%純資産 / 総資産 |
| D/Eレシオ（通期実績） | 1.48倍有利子負債 / 自己資本 |
ROE分解
売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
| 売上高純利益率 | 1.8% |
|---|---|
| 総資産回転率 | 1.63回 |
| 財務レバレッジ | 3.01倍 |
注記: 高ROEでも、財務レバレッジ主導なら注意が必要です。
総資産
2952億1100万円
負債合計
1970億2000万円
純資産
981億9000万円
資産
流動資産
1963億9300万円
総資産比 66.5%
- 現金及び現金同等物917億4700万円
固定資産
988億1700万円
総資産比 33.5%
負債・純資産
負債
1970億2000万円
総資産比 66.7%
- 有利子負債1186億4900万円
- リース負債266億1300万円
純資産
981億9000万円
総資産比 33.3%
- 純資産981億9000万円
長期財務データ
長期財務
従業員生産性
従業員生産性の推移
純資産推移
純資産の推移
EPS成長・推移
1株利益の成長率
| 過去3年平均（通期実績） | -10.65%年平均（CAGR・通期実績） |
|---|
1株利益の推移
企業詳細・比較
主要株主
株主構成
2025年3月31日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | 株式会社城蔵屋 | 37.40% |
2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 8.60% |
3 | 常興薬品株式会社 | 4.48% |
4 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 3.11% |
5 | ＢＮＰ ＰＡＲＩＢＡＳ ＬＵＸＥＭＢＯＵＲＧ／２Ｓ／ＪＡＳＤＥＣ／ＦＩＭ／ＬＵＸＥＭＢＯＵＲＧ ＦＵＮＤＳ／ＵＣＩＴＳ ＡＳＳＥＴＳ
（常任代理人 香港上海銀行東京支店） | 1.83% |
6 | みずほ信託銀行株式会社 退職給付信託 みずほ銀行口 再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行 | 1.68% |
7 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（リテール信託口８２００７９２７６） | 1.51% |
8 | 遠藤 結蔵 | 1.35% |
9 | 野村證券株式会社 | 1.16% |
10 | ＢＢＨ ＢＯＳＴＯＮ ＦＯＲ ＮＯＭＵＲＡ ＪＡＰＡＮ ＳＭＡＬＬＥＲ ＣＡＰＩＴＡＬＩＺＡＴＩＯＮ ＦＵＮＤ ６２００６５
（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部） | 0.91% |
保有株式
時価 約1億円 含み損 8563万円 2026年3月31日の有価証券報告書
| 銘柄 | 帳簿額 / 保有株数 | 時価 / 差額 | 保有目的 |
|---|---|---|---|
三洋堂ホールディングス (3058) | 保有株数: 85,130株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 5800万円
相互保有: 有 | 時価: 約1億円
帳簿差額: +73万円 | 主要商材の取引先として、円滑な取引関係の維持・発展のため、保有しております。そのため、定量的な保有効果の記載は困難であります。なお、保有の合理性を検証した方法については②aに記載のとおりであります。 また、株式数が増加した理由としては、取引先持株会を通じた株式取得のため増加しております。 |
十六フィナンシャルグループ (7380) | 保有株数: 7,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 6200万円
相互保有: 無 | 時価: 約1億円未満
帳簿差額: -4660万円 | 主要な借入先として、円滑な取引関係の維持・発展のため、保有しております。そのため、定量的な保有効果の記載は困難であります。なお、保有の合理性を検証した方法については②aに記載のとおりであります。 |
あいちフィナンシャルグループ (7389) | 保有株数: 7,659株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 5200万円
相互保有: 無 | 時価: 約1億円未満
帳簿差額: -4127万円 | 主要な借入先として、円滑な取引関係の維持・発展のため、保有しております。そのため、定量的な保有効果の記載は困難であります。なお、保有の合理性を検証した方法については②aに記載のとおりであります。 |
みずほフィナンシャルグループ (8411) | 保有株数: 321株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 100万円
相互保有: 無 | 時価: 約1億円未満
帳簿差額: +150万円 | 主要な借入先として、円滑な取引関係の維持・発展のため、保有しております。そのため、定量的な保有効果の記載は困難であります。なお、保有の合理性を検証した方法については②aに記載のとおりであります。 |
株式会社GTホールディングス | 保有株数: 100株
基準日: 2026/03/31
相互保有: 無 | 時価: - | 主要な取引先として、円滑な取引関係の維持・発展のため、保有しております。そのため、定量的な保有効果の記載は困難であります。なお、保有の合理性を検証した方法については②aに記載のとおりであります。 |
ヤマダホールディングス (9831) | 基準日: 2026/03/31
相互保有: 無 | 時価: - | コーポレートガバナンス・コードの趣旨に基づき、保有の妥当性を検討した結果、資本効率の向上及び資産の有効活用を図るため売却しております。 |
主要設備・不動産
2026年3月31日開示の有価証券報告書より
| 設備名（所在地） | 内容 | 帳簿価額 |
|---|---|---|
本社 （愛知県名古屋市中区） | 設備の内容: 事務所
従業員数 （名）: 641 | 帳簿価額（百万円） 建物及び構築物: 69
帳簿価額（百万円） 土地 金額 (面積㎡): 49 (598.15)
帳簿価額（百万円） その他: 293
帳簿価額（百万円） 合計: 412 |
賃貸用不動産 （愛知県名古屋市他93件） | 設備の内容: その他設備
従業員数 （名）: - | 帳簿価額（百万円） 建物及び構築物: 1,458
帳簿価額（百万円） 土地 金額 (面積㎡): 4,398 (41,931.53)
帳簿価額（百万円） その他: -
帳簿価額（百万円） 合計: 5,856 |
東京都他46道府県 （GEO大阪日本橋店他1,882店舗） | 設備の内容: 店舗
従業員数 （名）: 611 | 帳簿価額（百万円） 建物及び構築物: 9,749
帳簿価額（百万円） 土地 金額 （面積㎡）: - (-)
帳簿価額（百万円） その他: 3,955
帳簿価額（百万円） 合計: 13,705 |
米国ニューヨーク州他13州 （SS NoHo他60店舗） | 設備の内容: 店舗、事務所
従業員数 （名）: 28 | 帳簿価額（百万円） 建物及び構築物: 4,390
帳簿価額（百万円） 土地 金額 （面積㎡）: - (-)
帳簿価額（百万円） 使用権資産: 19,550
帳簿価額（百万円） その他: 762
帳簿価額（百万円） 合計: 24,704 |
関連・比較銘柄
データの見方・算出方法
注記・定義・算出式
- ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
- 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
- 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
- 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × （発行済株式総数 - 自己保有株式数）
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
- ページ生成時刻: 2026/06/27 23:31