2335 / プライム
キューブシステム
推計時価総額
約160億円
概要
株価チャート
ひと目まとめ
| ROE | 16.4% |
|---|---|
| 配当利回り（今期予想） | 4.6% |
| 浮動株時価総額 | 推計 79億円浮動株比率 50.0%（2026/03/31時点） |
| ネットキャッシュ比率 | 0.51倍算出根拠: ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額 |
| リターン/リスクスコア | -0.15平均 |
企業概要
顧客企業の情報化を支援するシステムインテグレーションサービス、システムアウトソーシングサービス及びプロフェッショナルサービスを提供している。デジタルビジネス、SIビジネス及びエンハンスビジネスの３つのビジネスモデルにより顧客のビジネス変革とシステム価値向上を支援する。
業績・決算
今期業績予想
| 指標 | 前期実績2026年3月期 | 今期予想2027年3月期 | 前期比 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 184億9800万円 | 200億0000万円 | 増加+8.1%前年差 15億0200万円 |
| 営業利益 | 15億5800万円 | 18億0000万円 | 増加+15.5%前年差 2億4200万円 |
| 経常利益 | 15億8100万円 | 18億1000万円 | 増加+14.5%前年差 2億2900万円 |
| 当期純利益 | 15億6400万円 | 15億0000万円 | 減少-4.1%前年差 -6400万円 |
| 1株当たり配当 | 46円 | 46円 | 横ばい0.0%前年差 0円 |
現在の四半期進捗
| 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|
|
|
|
業績予想の修正履歴
修正なし
直近四半期の変化
2026年3月期 第4四半期 / 前年同期 2025年3月期 第4四半期
売上高の伸びに対して販管費負担が重くなり、利益率を押し下げやすい状態です。
営業利益は黒字ですが営業キャッシュフローが弱く、利益が現金収入に結びつきにくい状態です。
成長と費用の変化
| 指標 | 値 | 比較軸 |
|---|---|---|
| 売上高 | +0.8% | 前年同四半期 |
| 売上原価 | -1.4% | 前年同四半期 |
| 粗利率 | — | 当期PL |
| 販管費 | +6.7% | 前年同四半期 |
| 販管費率 | 14.8% | 当期PL |
| 限界販管費率 | 117.0% | 前年同四半期 |
| 営業利益 | +12.9% | 前年同四半期 |
売上の現金化
| 指標 | 値 | 比較軸 |
|---|---|---|
| 営業CF/営業利益 | 0.49倍 | 当期CF/PL |
| 売上債権CF影響 / 売上高 | — | 当期CF/PL |
| 売上債権回転日数（DSO・TTM） | — | TTM |
| 売上債権回転日数（DSO・TTM）の前年差 | — | TTM vs 前期FY |
| 売上債権の前期末比 | — | 前期末 |
在庫・運転資本の重さ
| 指標 | 値 | 比較軸 |
|---|---|---|
| 棚卸資産の前期末比 | — | 前期末 |
| 棚卸資産回転日数（DIO・TTM） | — | TTM |
| 棚卸資産回転日数（DIO・TTM）の前年差 | — | TTM vs 前期FY |
| 仕入債務回転日数（DPO・TTM） | — | TTM |
| キャッシュ・コンバージョン・サイクル（CCC・TTM） | — | TTM |
| 営業運転資本 / TTM売上高 | — | TTM |
| 在庫の季節性ギャップ | — | 過去同四半期中央値 |
比較可能性
| 指標群 | 比較軸 | 状態 |
|---|---|---|
| PL | 前年同四半期 | 2025年3月期 第4四半期 |
| CF | 前年同四半期 | 2025年3月期 第4四半期 |
| BS | 前期末 | 2025年3月期 FY |
| 回転日数 | TTM vs 前期FY | 2025年3月期 FY |
| 季節性 | 過去同四半期の前期末比中央値 | 過去同四半期サンプル不足、必要なXBRL指標が未取得のため計算不可 |
事業・地域別業績
— / 2026/03/31 / — / —
単一セグメントのため、セグメント別業績は開示されていません。
開示情報
開示資料の要点
成長・重点領域
- デジタルビジネス
- エンハンスビジネス
- 人的資本サービス「H・CUBiC」
主なリスク
- 特定の取引先（野村総合研究所グループ、富士通グループ）への販売実績の依存度が高い（合計72.5%）
- IT人材の慢性的な不足、計画通りの人材確保の失敗、人材流出による生産性低下
- プロジェクトの品質・損益管理リスク
投資・M&A・資本配分
- 出資・投資の見通し
- 人的資本サービス「H・CUBiC」の開発投資
決算短信のトーン変化
- 判定
- 表現が強まった
- 比較対象
- 2026/02/04 から 2026/05/07
直近の通期決算短信では、前回の第３四半期決算短信と比較して、業績予想の上方修正を伴うより強い確信度の表現が見られる。第３四半期時点では通期売上高19,500百万円、営業利益1,750百万円を見込んでいたが、通期実績は売上高18,498百万円、営業利益1,558百万円と下回ったものの、会社は次期（2027年３月期）の業績予想として売上高20,000百万円、営業利益1,800百万円を引き上げて提示しており、成長へのコミットメントを明確に表明している。DX需要の継続やAI技術の活用に伴う情報化投資の拡大を根拠に「今後もIT投資は拡大する見通し」と断定的な表現を継続しており、前回と同様の楽観的トーンを維持しつつ、AI推進室の設置や新サービスローンチ予定など具体的な施策を明示することで、将来見通しの確信度をより強く表現している。また、配当を年間40円から46円へ増額し、次期も年間46円を予定するなど、株主還元への積極姿勢をより明確に打ち出している。
- 「今後もIT投資は拡大する見通しです」
- 「2026年度よりAI推進室を設置いたします。先進的なAI技術の実装および運用を通じて、ビジネス変革と生産性向上を果たし、AIの価値を事業成果に結びつけてまいります」
- 「次期の配当金につきましては、１株当たり年間46円とし、中間配当22円、期末配当24円を予定しております」
- 「2027年３月期の連結業績の見通しにつきましては、売上高20,000百万円（前期比8.1%増）、営業利益1,800百万円（同15.5%増）、経常利益1,810百万円（同14.4%増）を見込んでおります」
- 「AIを活用した分析に基づき、人的資本経営を多面的に支援する「H・CUBiC」サービスを４月ローンチ予定」「AI自動発注システムサービスをローンチ予定」
直近の開示・ニュース
開示日時は日本時間で表示しています。
大量保有・その他EDINET
決算・業績（過去分）
資本政策（過去分）
大量保有・その他EDINET（過去分）
株価水準・株主還元
株価水準
| 予想PER | 10.12倍現在株価 / 会社予想EPS（1株当たり利益） |
|---|---|
| 実績PER | 9.67倍プライム市場・情報通信・サービスその他平均: 12.80倍現在株価 / 直近通期実績EPS（1株当たり利益） |
| PBR | 1.33倍プライム市場・情報通信・サービスその他平均: 1.10倍株価純資産倍率 |
財務・長期推移
収益性・資本効率
| ROE（通期実績） | 16.4%自己資本利益率 |
|---|---|
| ROIC（通期実績） | 13.4%投下資本利益率 |
| 自己資本比率（通期実績） | 76.5%純資産 / 総資産 |
| D/Eレシオ（通期実績） | 0.02倍有利子負債 / 自己資本 |
ROE分解
売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
| 売上高純利益率 | 8.5% |
|---|---|
| 総資産回転率 | 1.24回 |
| 財務レバレッジ | 1.31倍 |
注記: 高ROEでも、財務レバレッジ主導なら注意が必要です。
総資産
149億0100万円
負債合計
34億9600万円
純資産
114億0400万円
資産
流動資産
108億9600万円
総資産比 73.1%
- 現金及び現金同等物68億4600万円
- 有価証券（流動）9900万円
固定資産
40億0500万円
総資産比 26.9%
- 投資有価証券14億9500万円
負債・純資産
負債
34億9500万円
総資産比 23.5%
- 有利子負債2億3000万円
純資産
114億0400万円
総資産比 76.5%
- 純資産114億0400万円
長期財務データ
長期財務
従業員生産性
従業員生産性の推移
純資産推移
純資産の推移
EPS成長・推移
1株利益の成長率
| 過去3年平均（通期実績） | +21.18%年平均（CAGR・通期実績） |
|---|
1株利益の推移
企業詳細・比較
主要株主
株主構成
2025年3月31日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | 株式会社野村総合研究所 | 20.20% |
2 | キューブシステム従業員持株会 | 9.29% |
3 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社
（信託口） | 7.64% |
4 | 﨑山 收 | 6.01% |
5 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社
（役員報酬ＢＩＰ信託口・75824口） | 3.31% |
6 | 小貫 明美 | 2.55% |
7 | 内田 敏雄 | 1.31% |
8 | 佐藤 俊郁 | 1.26% |
9 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社
（株式付与ＥＳＯＰ信託口・80049口） | 1.07% |
10 | 﨑山 美歌 | 0.96% |
保有株式
時価 約3億円 含み損 748万円 2026年3月31日の有価証券報告書
| 銘柄 | 帳簿額 / 保有株数 | 時価 / 差額 | 保有目的 |
|---|---|---|---|
野村総合研究所 (4307) | 保有株数: 48,463株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 2億0900万円
相互保有: 有 | 時価: 約2億円
帳簿差額: -60万円 | 業務提携先との株式持合および、当社グループの事業における主要取引先として、関係の強化によるマーケット拡大のために保有。上記「株式の保有状況」に記載のとおり、保有意義の妥当性を確認しております。 |
トリプルアイズ (5026) | 保有株数: 200,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 1億1600万円
相互保有: 無 | 時価: 約1億円
帳簿差額: -1000万円 | 資本・業務提携先としての関係強化による取引の拡大を目的として保有。上記「株式の保有状況」に記載のとおり、保有意義の妥当性を確認しております。 |
みずほフィナンシャルグループ (8411) | 保有株数: 800株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 400万円
相互保有: 無 | 時価: 約1億円未満
帳簿差額: +224万円 | 当社グループの事業における主要取引先として、良好な取引関係の維持・継続、動向把握および情報収集のために保有。上記「株式の保有状況」に記載のとおり、保有意義の妥当性を確認しております。 |
ハイマックス (4299) | 保有株数: 2,400株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 200万円
相互保有: 有 | 時価: 約1億円未満
帳簿差額: +88万円 | 同業他社の情報収集および、ビジネスモデルや事業戦略、財務指標等のベンチマークとして保有。上記「株式の保有状況」に記載のとおり、保有意義の妥当性を確認しております。 |
クレスコ (4674) | 保有株数: 400株
基準日: 2026/03/31
相互保有: 無 | 時価: 約1億円未満 | 同業他社の情報収集および、ビジネスモデルや事業戦略、財務指標等のベンチマークとして保有。上記「株式の保有状況」に記載のとおり、保有意義の妥当性を確認しております。 |
ＮＳＤ (9759) | 保有株数: 200株
基準日: 2026/03/31
相互保有: 無 | 時価: 約1億円未満 | 同業他社の情報収集および、ビジネスモデルや事業戦略、財務指標等のベンチマークとして保有。上記「株式の保有状況」に記載のとおり、保有意義の妥当性を確認しております。 |
コムチュア (3844) | 保有株数: 200株
基準日: 2026/03/31
相互保有: 無 | 時価: 約1億円未満 | 同業他社の情報収集および、ビジネスモデルや事業戦略、財務指標等のベンチマークとして保有。上記「株式の保有状況」に記載のとおり、保有意義の妥当性を確認しております。 |
イオン(株)（注）１ | 保有株数: 152,249株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 2億8600万円
相互保有: 無 | 時価: - | 当社グループの事業における主要取引先の親会社として、良好な取引関係の維持・継続、動向把握および情報収集のために保有。良好な関係構築を目的とした取引先持株会における累積投資により増加。上記「株式の保有状況」に記載のとおり、保有意義の妥当性を確認しております。 |
<p style="margin-left: 6px; margin-right: 4px; text-align: left"><span style="font-size: 12px"> </span></p><p style="margin-left: 6px; margin-right: 4px; text-align: left"><span style="font-size: 12px"> </span></p><p style="margin-left: 6px; margin-right: 4px; text-align: left"><span style="font-size: 12px"> </span></p><p style="margin-left: 6px; margin-right: 4px; text-align: left">富士通(株)</p><p style="margin-left: 6px; margin-right: 4px; text-align: left"><span style="font-size: 12px"> </span></p><p style="margin-left: 6px; margin-right: 4px; text-align: left"><span style="font-size: 12px"> </span></p><p style="margin-left: 6px; margin-right: 4px; text-align: left"><span style="font-size: 12px"> </span></p> | 保有株数: 39,411株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 1億2500万円
相互保有: 無 | 時価: - | 当社グループの事業における主要取引先として、良好な取引関係の維持・継続、動向把握および情報収集のために保有。良好な関係構築を目的とした取引先持株会における累積投資により増加。上記「株式の保有状況」に記載のとおり、保有意義の妥当性を確認しております |
(株)かんぽ生命保険（注）２ | 保有株数: 3,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 400万円
相互保有: 無 | 時価: - | 当社グループの事業における主要取引先の親会社として、良好な取引関係の維持・継続、動向把握および情報収集のために保有。上記「株式の保有状況」に記載のとおり、保有意義の妥当性を確認しております。 |
東邦システムサイエンス (4333) | 保有株数: 3,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 300万円
相互保有: 無 | 時価: - | 同業他社の情報収集および、ビジネスモデルや事業戦略、財務指標等のベンチマークとして保有。上記「株式の保有状況」に記載のとおり、保有意義の妥当性を確認しております。 |
<p style="margin-left: 6px; margin-right: 4px; text-align: left">(株)ＤＴＳ</p><p style="margin-left: 6px; margin-right: 4px; text-align: left">（注）３</p> | 保有株数: 800株
基準日: 2026/03/31
相互保有: 無 | 時価: - | 同業他社の情報収集および、ビジネスモデルや事業戦略、財務指標等のベンチマークとして保有。上記「株式の保有状況」に記載のとおり、保有意義の妥当性を確認しております。 |
（株）ＮＴＴデータグループ（注）４ | 基準日: 2026/03/31
相互保有: 無 | 時価: - | 当社グループの事業における主要取引先の親会社として、良好な取引関係の維持・継続、動向把握および情報収集のために保有。上場廃止に伴い売却しております。 |
主要設備・不動産
2026年3月31日開示の有価証券報告書より
| 設備名（所在地） | 内容 | 帳簿価額 |
|---|---|---|
本社 （東京都品川区） （東京都港区）※ | セグメントの名称: システムソリューション・サービス
設備の内容: 業務施設 | 帳簿価額（百万円） 建物: 171
帳簿価額（百万円） 器具備品: 94
帳簿価額（百万円） その他: 1
帳簿価額（百万円） 合計: 267 |
西日本ソリューション事業本部 (大阪市中央区) | セグメントの名称: システムソリューション・サービス
設備の内容: 業務施設 | 帳簿価額（百万円） 建物: 2
帳簿価額（百万円） 器具備品: 2
帳簿価額（百万円） その他: -
帳簿価額（百万円） 合計: 4 |
名古屋オフィス (名古屋市中区) | セグメントの名称: システムソリューション・サービス
設備の内容: 業務施設 | 帳簿価額（百万円） 建物: 0
帳簿価額（百万円） 器具備品: 0
帳簿価額（百万円） その他: -
帳簿価額（百万円） 合計: 0 |
福岡オフィス (福岡市博多区) | セグメントの名称: システムソリューション・サービス
設備の内容: 業務施設 | 帳簿価額（百万円） 建物: 13
帳簿価額（百万円） 器具備品: 4
帳簿価額（百万円） その他: -
帳簿価額（百万円） 合計: 18 |
本社 （札幌市中央区） | セグメントの名称: システムソリューション・サービス
設備の内容: 事業施設 | 帳簿価額（百万円） 建物: 30
帳簿価額（百万円） 器具備品: 4
帳簿価額（百万円） その他: -
帳簿価額（百万円） 合計: 35 |
本社 (ベトナム 社会主義共和国 ホーチミン市) | セグメントの名称: システムソリューション・サービス
設備の内容: 事業施設 | 帳簿価額（百万円） 建物: 10
帳簿価額（百万円） 器具備品: 2
帳簿価額（百万円） その他: -
帳簿価額（百万円） 合計: 12 |
本社 (中華人民共和国上海市) | セグメントの名称: システムソリューション・サービス
設備の内容: コンピュータ 周辺機器 | 帳簿価額（百万円） 建物: -
帳簿価額（百万円） 器具備品: 0
帳簿価額（百万円） その他: -
帳簿価額（百万円） 合計: 0 |
関連・比較銘柄
データの見方・算出方法
注記・定義・算出式
- ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
- 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
- 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
- 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × （発行済株式総数 - 自己保有株式数）
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
- ページ生成時刻: 2026/06/27 23:31