9831 / プライム

ヤマダホールディングス

約5124億円

約530円

  • 次回決算5月8日
  • 貸借区分貸借
  • 信用倍率約3倍

株価チャート

企業概要

家電製品及び情報機器の販売並びに住宅関連商品の販売を主な事業とする。デンキ事業ではテレビ・冷蔵庫等の家電とパソコン・携帯電話の販売及びリフォーム・家具販売を、住建事業では戸建住宅販売と住宅設備機器製造販売を、金融事業では新築・リフォーム関連の資金決済・保険商品を、環境事業では家電・パソコンのリユース・リサイクル事業を展開する。

ひと目まとめ

予想PER
13.07倍

業種平均 18.00倍

実績PER
13.62倍

業種平均 18.00倍

PBR
0.57倍

業種平均 0.90倍

ROE
0.0%
配当利回り(今期予想)
---
時価総額
約5124億円
ネットキャッシュ比率
-0.67倍
算出根拠

当サイト計算のネットキャッシュ比率 = (現金及び預金 58,378,000,000円 + 有価証券 9,997,000,000円 + 投資有価証券 15,423,000,000円 × 0.7 - 有利子負債 310,186,000,000円 - リース負債 15,365,000,000円 - 預かり金 0円) ÷ 株価 530円 × (発行済株式総数 966,863,199株 - 自己保有株式数 273,794,600株)

リスク/リターンスコア
1.10

平均

決算・業績のいま

直近決算概要

2026年3月期 第3四半期 2026年3月期 3Q実績

売上高を 100% とした比較

売上内容と利益率のバーグラフ

売上高 前年同期比(前年同粒度なし) ―
1兆2080億円
  • 原価
    8615億7200万円 売上比 71.3%
  • 販管費
    3114億1300万円 売上比 25.8%
  • 営業利益
    350億5400万円 売上比 2.9%
利益率
経常利益 383億5400万円
売上比 3.2%
純利益 222億0200万円
売上比 1.8%
発表日 2026-02-05

会社予想修正履歴

修正日売上(会社予想)営業利益(会社予想)経常利益(会社予想)純利益(会社予想)EPS(会社予想)
2026/04/13
1兆6910億円-65億0000万円 (-0.4%)
161億0000万円-328億0000万円 (-67.1%)
200億0000万円-315億0000万円 (-61.2%)
140億0000万円-133億0000万円 (-48.7%)
20.80円-18.61円 (-47.2%)

現在の四半期進捗

2026年3月期 / Q3 の累計実績と会社予想に対する達成率です。四半期短信を出さない会社は半期短信を使います。

注記: 達成率は累計実績を会社予想で割った値です。会社予想がレンジ開示のときは中間値を使います。マイナス値は 0% より左へはみ出して表示します。

直近の開示・報道

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損益計算書

項目 実績 / 開示日 2026-02-05 2026年3月期 3Q 実績 / 開示日 2025-06-26 2025年3月期 通期
売上収益 1兆2080億円 1兆6290億円
原価 8615億7200万円 ---
販売費ならびに一般管理費 3114億1300万円 ---
営業利益 350億5400万円 ---
税引前利益 366億2700万円 ---
親会社の所有者に帰属する当期利益 222億0200万円 269億1200万円

株主還元・資本政策

配当

  • 一株あたり配当 13.0円/株

    実績

  • 今期配当予想 未定
  • 配当利回り(今期予想) ---
  • 昨期実績配当性向 1.8%
  • 昨期実績DOE 1.4%
  • 昨期実績ROE-DOE差 -1.4%

    マイナスは DOE が ROE を上回る

自社株買い履歴

1つの決議枠ごとに、進捗と着地をまとめて表示しています。

失効

77点 / 金額ベース

開始 2026/03/01
実際終了
当初期限 2026/03/31

金額達成率

77.5%

¥15,492,651,504 / ¥20,000,000,000

株数達成率

84.1%

33,637,100株 / 40,000,000株

月次進捗

開示イベント
  • 2026/04/09 monthly_progress 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
  • 2026/04/01 monthly_progress 自己株式の取得状況および終了に関するお知らせ
  • 2026/02/03 monthly_progress 自己株式の取得状況に関するお知らせ

開示から拾った要点

成長領域

  • LIFES ELECT店舗をコアとした業態別エリア店舗開発による市場シェアの拡大
  • Eコマース事業の強化・拡大
  • PB+SPA商品(ヤマダオリジナル商品)の積極的開発による商品利益率向上・差別化

リスク

  • 店舗展開・開発に伴う競争激化、設備投資増加、既存店舗への影響、店舗閉鎖に伴う損失リスク
  • 家電小売業界における激しい競合環境
  • M&Aや提携等に伴う予期せぬ問題、想定効果の未達、投資回収不能リスク

投資 / M&A / 資本配分

  • 「2026/3~2030/3 中期経営計画」に基づき、グループシナジーを最大化するM&A展開を推進
  • 積極的な店舗開発(LIFES ELECT店舗等)への投資継続

バリュエーション参考

株価指標の目安

実績PER13.62倍

過去3年間レンジ

10.2514.93
PBR0.57倍

過去3年間レンジ

データなし

財務状態

最新財務スナップショット

最新表示: 2026年3月期 3Q(開示日 2026-02-05)

総資産

1兆4191億円

負債合計

7738億4100万円

純資産

6453億2600万円

資産の中身

流動資産

7352億0700万円

総資産比 51.8%

  • 現金及び現金同等物 508億5300万円
  • 在庫(棚卸商品) 4081億8100万円
  • その他流動資産 2761億7300万円

固定資産

6839億6000万円

総資産比 48.2%

  • その他固定資産 6839億6000万円

負債・純資産の中身

負債

7738億4100万円

  • 有利子負債 3414億5500万円
  • その他負債 4323億8600万円

長期財務

営業CF・投資CF・財務CF・現金・現金等価物・フリーCFの推移です。

ヤマダホールディングス (9831) の長期財務チャート

研究開発費・設備投資

通期実績の研究開発費、販管費比、設備投資、売上高比の年次推移です。

決算期 研究開発費 販管費比 設備投資 売上高比
2025年3月期 --- --- 500万円 0.0%

純資産の推移

決算期 純資産 グラフ
2024年3月期 6241億7400万円
2025年3月期 6452億7500万円

1株利益の成長率

過去3年平均(通期実績) -1.69% 年平均(CAGR・通期実績)

1株利益の推移

ヤマダホールディングス (9831) のEPS・利益率推移チャート

セグメント分析

2026年3月期 / 2025/12/31 / --- / ---

docId: 140120260204547188 開示: 2026/02/05 11:30:00
セグメント情報は確認できませんでした。

主要株主

株主構成

2025年3月31日の有価証券報告書より

順位株主名持株比率
1
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)
11.48%
2
株式会社テックプランニング
9.43%
3
山田 昇
4.60%
4
株式会社日本カストディ銀行(信託口)
4.02%
5
ソフトバンク株式会社
3.49%
6
JPモルガン証券株式会社
2.15%
7
株式会社群馬銀行
1.73%
8
ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)
1.46%
9
ジェーピー モルガン チェース バンク 385781 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)
1.17%
10
NORTHERN TRUST GLOBAL SERVICES SE,LUXEMBOURG RE LUDU RE: UCITS CLIENTS 15.315 PCT NON TREATY ACCOUNT (常任代理人 香港上海銀行東京支店 カストディ業務部)
1.13%

注記 / 定義 / 算出式

詳細を表示
  • 営業DCF+非事業資産による株主価値は、営業事業価値と非事業資産・請求権を分解した現在価値ベースの参考表示です。
  • ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
  • 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
  • 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
  • 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
  • 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
  • ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × (発行済株式総数 - 自己保有株式数)
  • 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
  • ページ生成時刻: 2026-04-28T16:02:06.610730068+00:00