アルー

1) 有報にのみ記載されている内容

• 沿革（2003年設立以降の詳細な歴史、子会社設立日時、社名変更、認証取得、支社開設、上場日など）
• 事業の内容（サービス別詳細：教室型研修、グローバル人材育成、etudes、海外教室型研修の具体的内容、主な関係会社、事業系統図）
• 関係会社の状況（各子会社の住所、資本金、議決権比率、関係内容、注記）
• 従業員の状況（連結・単独の従業員数、平均年齢、平均勤続年数、平均年間給与、女性管理職比率、育児休業取得率、賃金差異）
• 労働組合の状況（未結成、労使関係良好）
• サステナビリティに関する考え方及び取組（ガバナンス、戦略、リスク管理、指標及び目標）
• 事業等のリスク（事業環境、人材確保、競合、海外展開、システム障害、講師確保、法的規制、知的財産権、組織体制、四半期変動、講師不祥事など詳細）
• 設備の状況（設備投資概要、提出会社・在外子会社の設備状況）
• 提出会社の状況（株式総数、新株予約権、発行済株式推移、所有者別状況、大株主、議決権状況、自己株式取得・処理、配当政策）
• コーポレート・ガバナンスの状況（基本方針、体制概要、役員一覧、社外役員、監査状況、役員報酬、株式保有状況）
• 経理の状況（連結財務諸表・財務諸表作成方法、監査証明、内部統制）
• 提出会社の株式事務概要、親会社情報、参考情報（提出書類）

2) 有報の方が詳細に記載されている内容

• 主要な経営指標等の推移（連結・単独：5期分詳細、注記、株主総利回り、最高・最低株価）
• 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（基本方針、中長期戦略、etudes拡大、顧客単価向上、M&A、内部管理体制）
• 経営者による財政状態・経営成績・キャッシュ・フローの状況の分析（業績概況、財政状態、キャッシュ・フロー、生産・受注・販売実績、重要な会計方針、資本財源、経営指標計画）
• 重要な契約、研究開発活動
• 連結貸借対照表（詳細科目、注記）
• 連結損益計算書・包括利益計算書（詳細科目、注記）
• 連結株主資本等変動計算書、連結キャッシュ・フロー計算書（詳細）
• 注記事項（会計方針、見積り、税効果、企業結合、金融商品、退職給付、ストックオプション、セグメント、関連当事者、1株当たり）
• 半期情報（四半期別売上高・利益）
• 単独貸借対照表・損益計算書・株主資本等変動計算書（詳細科目、注記）
• 附属明細表（借入金、有形固定資産、引当金）