ＯＳＧコーポレーション

有報・短信を比較し、有報にのみ記載されている（またはより詳細に記載されている）内容を以下に抽出しました。

1) 有報にのみ記載されている内容

• 会社概要・基本情報

  • 会社名（英訳名）・代表者・本店所在地・電話番号・事務連絡者・最寄りの連絡場所
  • 設立沿革（昭和45年～令和4年までの主な出来事・組織変更履歴）
  • 株式の総数・発行済株式数・株主構成（政府・金融機関・金融商品取引業者・その他法人・個人・外国法人等）
  • 大株主名及びその持分比率
  • 議決権の状況（無議決権・制限株式・完全議決権株式等）
  • 役員一覧（取締役会長・社長・取締役・監査等委員）およびその役員個人の氏名・生年月日・略歴・所有株式数
  • サステナビリティに関する組織・取り組み（SDGs・気候変動対応・人的資本・コーポレート・ガバナンス）
  • リスク管理体制・内部統制・会計監査人選定方針・役員報酬決定方針・株主総会・取締役会の運営
  • 株主総会・配当・自己株式の取得・処分・ストックオプション等の有価証券事務
  • コーポレート・ガバナンスの詳細（内部統制・委員会構成・利害関係者との取引等）

• 詳細な財務・統計データ

  • 主要経営指標の推移（52期～56期、売上高・経常利益・純利益・総資産・自己資本比率・株価収益率・営業キャッシュ・フロー・投資・財務・現金残高・従業員数など）
  • 提出会社個別の経営指標（売上高・営業利益・当期純利益・資本金・発行済株式数・株主構成・配当額・株価・最高/最低株価）
  • セグメント別（水関連機器・メンテナンス・HOD・FOOD）の売上高・利益・資産・負債・減価償却費・減損損失等
  • 連結子会社一覧および各子会社の資本金・主要事業・株主構成・取引金額
  • 設備投資額・新設備・主要設備の帳簿価額・減価償却累計額
  • 担保に供している資産・対応債務・リース情報
  • 金銭債権・金銭債務の期末残高・区分
  • 退職給付に係る負債・年金資産・減損損失・和解金・創立記念費用
  • 税効果会計関連の詳細（繰延税金資産/負債の構成・税率変更の影響）
  • 資産除去債務の詳細（目的・算定方法・増減）
  • 過去・現在の連結・個別財務諸表の主要数値（収益・費用・資産・負債・純資産・キャッシュ・フロー）
  • 注目すべき会計政策（有価証券評価・棚卸資産・減価償却・引当金計上基準など）
  • 主要顧客・地域別の売上高・有形固定資産（開示除外の理由付き）
  • リース取引の詳細（リース資産の内容・減価償却方法・将来の返済予定）
  • 金融商品の状況（種類・リスク管理体制・時価・評価区分）
  • 統計的指標やガバナンス関連の定款・決議内容

2) 有報の方が詳細に記載されている内容

• 沿革の詳細

  • 具体的な設立日・商号変更・吸収合併・子会社設立・海外展開の経緯（年、月、概要）

• 株主構成・株式情報

  • 単元株式数・株主総数・各株主カテゴリーの詳細比率
  • 過去の株式数・資本金・資本剰余金・利益剰余金・自己株式の変動理由（譲渡制限付株式報酬制度の影響など）

• 役員・監査委員等の詳細

  • 役員の氏名・生年月日・略歴とともに、各自の所有株式数
  • 監査等委員会の構成・出席状況・委員の専門性（公認会計士・弁護士等）

• サステナビリティとリスク管理

  • SDGsや気候変動対応に係る具体的な計測・目標（ペットボトル削減・給水スポット設置数・CO2削減など）
  • リスクの特定・評価・管理プロセスとその具体例
  • 内部統制の制度構築とコンプライアンス体制

• 会計政策と見積り

  • 減価償却方法・無形資産・リース資産に関する具体的な耐用年数・残存価額の算定
  • 貸倒引当金・賞与引当金・退職給付引当金の計上基準と過去の実績
  • 収益認識に関する具体的なステップと、商品・サービス別・顧客別の扱い
  • 減損損失の判断基準と過去の減損事例（金額・場所・原因）

• キャッシュ・フローの構成と背景

  • 営業・投資・財務活動それぞれの増減額の詳細要因（受取利息・配当金・為替差損・減価償却費・イベント費用・設備取得・売却・リース・借入金返済など）

• 連結財務諸表の各注記

  • 担保に供する資産と対応負債の金額・種類
  • リース債務の残高・利率・返済期間
  • 関連会社株式評価損の金額・減損理由
  • 税効果会計の詳細な構成（繰延税金資産/負債の種別・税率変更の影響）
  • 株主資本等変動の内訳（配当・自己株式・新株発行・連結子会社取得・範囲変動）

• 統計的・比較情報

  • 複数年にわたる主要指標の推移（グラフや表形式での詳細数値）
  • セグメント・地域・主要顧客別の売上高とその比率
  • 役員報酬の総額・固定報酬・業績連動報酬・退職慰労金・株主総会決議の詳細

3) 一部の数値例（有報詳細度の確認用）

• 沿革：昭和45年設立 → 平成10年大阪三愛→オーエスジーコーポレーションへ商号変更 → 令和4年東京証券取引所スタンダード市場移行など
• 株主構成：大株主「株式会社三愛コスモス」2,000,000株（38.31％）、他金融機関や個人株主の詳細比率
• 役員報酬：固定報酬・業績連動報酬の内訳、退職慰労金制度の廃止とその影響
• 減損損失：FOOD事業店舗別減損額（建物・機器別）と原因（計38,703千円）
• キャッシュ・フロー：営業キャッシュ・フローの構成要素や、投資・財務キャッシュの詳細な動因

以上が「有価証券報告書」が「決算短信」よりも詳細に記載している主な項目と内容です。短信では簡潔あるいは開示除外となっている事項について、報告書ではより多くのデータ・背景・理由が明記されています。