5990 / スタンダード
スーパーツール
推計時価総額
約45億円
概要
株価チャート
by 株価チャート「ストチャ」
| 配当利回り（今期予想） | 3.2% |
|---|---|
| 浮動株時価総額 | 推計 29億円浮動株比率 65.0%（2026/03/31時点） |
| ネットキャッシュ比率 | 0.36倍算出根拠: 当サイト計算のネットキャッシュ比率 = （現金及び預金 1,667,077,000円 + 有価証券 0円 + 投資有価証券 426,398,000円 × 0.7 - 有利子負債 337,660,000円 - リース負債 0円 - 預かり金 0円） ÷ 株価 1,900円 × （発行済株式総数 2,366,078株 - 自己保有株式数 4,417株） |
| リターン/リスク偏差値 | — |
企業概要
金属加工工具及び産業用機器の製造販売と環境関連商品の取扱いを主な事業とする。金属製品事業では作業工具や産業機器を生産し、環境関連事業では太陽光パネル仕入販売施工及び太陽光発電売電を行う。
業績・決算
今期業績予想
| 指標 | 前期実績2026年3月期 | 今期予想2027年3月期 |
|---|---|---|
| 売上高 | 54億3700万円 | 55億0000万円 |
| 営業利益 | 2億8700万円 | 3億9000万円 |
| 経常利益 | 3億0000万円 | 4億0000万円 |
| 当期純利益 | 1億9800万円 | 1億7000万円 |
| 1株当たり配当 | 70円 | 60円 |
この予想期の修正履歴なし
現在の四半期進捗
| 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|
|
|
|
| 指標 | 2027年度1Q時点 | 前年同期比 |
|---|---|---|
| 売上高 | 16億3800万円 | +17.4% |
| 売上原価 | 12億3584万円 | +24.5% |
| 販管費 | 3億3190万円 | +4.4% |
| 営業利益 | 7000万円 | -16.7% |
事業・地域別業績
— / 2026/03/15 / — / —
事業セグメント
| セグメント | 売上構成% | 利益構成% | 当期売上・収益 | YoY% | 前年売上・収益 | 増減額 | 外部収益 | セグメント間収益 | 利益 | 利益率 | 資産 | 資産利益率 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
金属製品事業 | 84.6% | 86.9% | 46億0036万円 | -5.9% | 48億8890万円 | -2億8854万円 | 46億0036万円 | 0円 | 6億0098万円 | 13.1% | 109億7671万円 | 5.5% |
環境関連事業 | 15.4% | 13.1% | 8億3690万円 | 137.5% | 3億5232万円 | 4億8458万円 | 8億3690万円 | 0円 | 9081万円 | 10.9% | 8億5896万円 | 10.6% |
報告セグメント計 | 100.0% | 100.0% | 54億3726万円 | 3.7% | 52億4122万円 | 1億9604万円 | 54億3726万円 | 0円 | 6億9180万円 | 12.7% | 118億3567万円 | 5.9% |
調整額調整額 | — | — | — | — | — | — | — | — | -4億0398万円 | — | 15億0975万円 | -26.8% |
開示情報
開示資料の要点
事業概要
金属加工工具及び産業用機器の製造販売と環境関連商品の取扱いを主な事業とする。金属製品事業では作業工具や産業機器を生産し、環境関連事業では太陽光パネル仕入販売施工及び太陽光発電売電を行う。
成長・重点領域
- 金属製品事業における産業機器（治工具類、吊クランプ類、クレーン類、マグネット類）の構成比率を高め、特に吊クランプを中心としたソリューションビジネスを推進
- 金属製品事業の海外市場、特に韓国における販路拡大と北米エリアの手工具販売ルート開拓
- 新製品開発プロジェクトを通じた、顧客ニーズに沿った付加価値製品の開発・リニューアル
主なリスク
- 経済動向による影響
- 原材料価格の変動による影響
- 製品の品質
投資・M&A・資本配分
- 将来の設備投資計画として、本社工場敷地内への新工場増設を予定（投資予定額総額1,400,000千円、2026年10月完成予定）
- 長期借入金の増加（前連結会計年度末237,700千円から当連結会計年度末924,423千円へ）が、設備投資等の資金需要を示唆
決算短信のトーン変化
- 判定
- 表現が弱まった
- 比較対象
- 2026/01/21 から 2026/04/24
前回の第3四半期決算短信では、通期業績予想を売上高6,000百万円、営業利益485百万円、経常利益485百万円、純利益330百万円と強気の数値を示していたが、今回の通期決算短信では売上高5,437百万円、営業利益287百万円、経常利益300百万円、純利益198百万円と大幅に下方修正する形となった。また、次期（2027年3月期）の業績予想も通期売上高5,500百万円、営業利益390百万円、経常利益400百万円、純利益170百万円と、当期実績から大きく改善する見通しは示しつつも、前回の通期予想ほどの強さはなく、全体的にトーンは弱まっている。環境関連事業の撤退方針や工場拡張工事に伴う費用計上見込みなど、不確実性を示す記述も増えている。
- 前回（第3四半期）の通期予想：売上高6,000百万円、営業利益485百万円、経常利益485百万円、純利益330百万円
- 今回（通期）の実績：売上高5,437百万円、営業利益287百万円、経常利益300百万円、純利益198百万円
- 今回の次期（2027年3月期）通期予想：売上高5,500百万円、営業利益390百万円、経常利益400百万円、純利益170百万円
- 「当該工事に伴う既存施設の取り壊し費用の一部については、次期において計上を見込んでおります」
- 「先行き不透明な状況が続くものと見込まれます」「不確実性の高い状況が継続するものと想定されます」
直近の開示・ニュース
開示日時は日本時間で表示しています。
決算・業績
資本政策
大量保有・その他EDINET
決算・業績（過去分）
資本政策（過去分）
大量保有・その他EDINET（過去分）
株価水準・株主還元
株価水準
| 予想PER | 26.40倍現在株価 / 会社予想EPS（1株当たり利益） |
|---|---|
| 実績PER | 22.61倍スタンダード市場・建設・資材平均: 8.20倍現在株価 / 直近通期実績EPS（1株当たり利益） |
| PBR | 0.44倍スタンダード市場・建設・資材平均: 1.10倍株価純資産倍率 |
財務・長期推移
収益性・資本効率
| ROE（通期実績） | 1.9%自己資本利益率 |
|---|---|
| ROIC（同粒度実績なし） | —投下資本利益率 |
| 自己資本比率（1Q実績） | 79.3%純資産 / 総資産 |
| D/Eレシオ（1Q実績） | 0.03倍有利子負債 / 自己資本 |
ROE分解
売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
| 売上高純利益率 | -4.1% |
|---|---|
| 総資産回転率 | 0.13回 |
| 財務レバレッジ | 1.26倍 |
最新の貸借対照表
資産 129億0400万円
- 現金及び現金同等物 10億5398万円
- 在庫 ---
- 投資有価証券 5億7004万円
負債 26億6750万円
- 有利子負債 3億3766万円
純資産 102億3700万円
キャッシュフロー推移
従業員数と生産性の推移
純資産とROE, ROICの推移
EPS、営業利益率、純利益率の推移
過去3年平均-19.65% （CAGR・通期実績）
企業詳細・比較
主要株主
株主構成
2025年3月15日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | ホライズン株式会社 | 17.32% |
2 | THE HONGKONG AND SHANGHAI BANKING CORPORATION LTD - SINGAPORE BRANCH
PRIVATE BANKING DIVISION A/C CLIENTS
(常任代理人 香港上海銀行東京支店） | 14.62% |
3 | トラスコ中山株式会社 | 9.50% |
4 | 上田八木短資株式会社 | 2.10% |
5 | 平野 量夫 | 1.98% |
6 | 竈 利英 | 1.91% |
7 | 株式会社池田泉州銀行 | 1.44% |
8 | 川上 英之 | 1.35% |
9 | 株式会社スノーボールキャピタル | 1.29% |
10 | 西村 香奈枝 | 1.17% |
保有株式
時価 約5億円 含み益 約1億円 2025年3月15日の有価証券報告書
| 銘柄 | 帳簿額 / 保有株数 | 時価 / 差額 | 保有目的 |
|---|---|---|---|
保有株数: 245,698株
基準日: 2025/03/15
帳簿額: 3億2972万円
相互保有: 有 | 時価: 約5億円
帳簿差額: +約1億円 | 営業上の取引関係の維持・強化、 持株会による取得の為増加 | |
保有株数: 31,622株
基準日: 2025/03/15
帳簿額: 6374万円
相互保有: 有 | 時価: 約1億円
帳簿差額: +1214万円 | 営業上の取引関係の維持・強化 | |
保有株数: 1,300株
基準日: 2025/03/15
帳簿額: 588万円
相互保有: 無 | 時価: 約1億円未満
帳簿差額: -354万円 | 事業上の関係の維持 |
主要設備・不動産
| 設備名（所在地） | 内容 | 帳簿価額 |
|---|---|---|
生産設備 | セグメントの名称: 金属製品事業
設備の内容: 工具・機器等の製造 | 帳簿価額（千円） 建物及び構築物: 1,825,719
帳簿価額（千円） 機械装置及び運搬具: 330,666
帳簿価額（千円） 土地 (面積㎡): 4,544,564 (29,635)
帳簿価額（千円） その他: 58,833
帳簿価額（千円） 合計: 6,759,782 |
その他の 設備 | セグメントの名称: －
設備の内容: 総括管理 販売管理 | 帳簿価額（千円） 建物及び構築物: （注３）
帳簿価額（千円） 機械装置及び運搬具: －
帳簿価額（千円） 土地 (面積㎡): （注３）
帳簿価額（千円） その他: 15,873
帳簿価額（千円） 合計: 15,873 |
その他の 設備 | セグメントの名称: 金属製品事業
設備の内容: 販売業務 | 帳簿価額（千円） 建物及び構築物: （注３）
帳簿価額（千円） 機械装置及び運搬具: －
帳簿価額（千円） 土地 (面積㎡): （注３）
帳簿価額（千円） その他: －
帳簿価額（千円） 合計: － |
その他の 設備 | セグメントの名称: 金属製品事業
設備の内容: 販売業務 | 帳簿価額（千円） 建物及び構築物: 1,089
帳簿価額（千円） 機械装置及び運搬具: 2,263
帳簿価額（千円） 土地 (面積㎡): － (－)
帳簿価額（千円） その他: 398
帳簿価額（千円） 合計: 3,751 |
その他の 設備 | セグメントの名称: 金属製品事業
設備の内容: 販売業務 | 帳簿価額（千円） 建物及び構築物: －
帳簿価額（千円） 機械装置及び運搬具: 2,290
帳簿価額（千円） 土地 (面積㎡): － (－)
帳簿価額（千円） その他: 316
帳簿価額（千円） 合計: 2,607 |
その他の 設備 | セグメントの名称: 金属製品事業
設備の内容: 物流設備 | 帳簿価額（千円） 建物及び構築物: 166,314
帳簿価額（千円） 機械装置及び運搬具: 665
帳簿価額（千円） 土地 (面積㎡): － (－)
帳簿価額（千円） その他: 2,885
帳簿価額（千円） 合計: 169,865 |
その他の 設備 | セグメントの名称: 環境関連事業
設備の内容: 太陽光 発電設備 | 帳簿価額（千円） 建物及び構築物: －
帳簿価額（千円） 機械装置及び運搬具: 358,437
帳簿価額（千円） 土地 (面積㎡): － (－)
帳簿価額（千円） その他: －
帳簿価額（千円） 合計: 358,437 |
その他の 設備 | セグメントの名称: －
設備の内容: － | 帳簿価額（千円） 建物及び構築物: 429
帳簿価額（千円） 機械装置及び運搬具: －
帳簿価額（千円） 土地 (面積㎡): 44 (4)
帳簿価額（千円） その他: －
帳簿価額（千円） 合計: 473 |
本社 （堺市中区 ） | セグメントの名称: 環境関連事業
設備の内容: 販売・ 施工管理 | 帳簿価額（千円） 建物及び構築物: －
帳簿価額（千円） 機械装置及び運搬具: －
帳簿価額（千円） 土地 (面積㎡): － (－)
帳簿価額（千円） その他: 0
帳簿価額（千円） 合計: 0 |
本社 （大韓民国 ソウル市 ） | セグメントの名称: 金属製品事業
設備の内容: 販売業務 | 帳簿価額（千円） 建物及び構築物: －
帳簿価額（千円） 機械装置及び運搬具: －
帳簿価額（千円） 土地 (面積㎡): － (－)
帳簿価額（千円） その他: －
帳簿価額（千円） 合計: － |
関連・比較銘柄
データの見方・算出方法
注記・定義・算出式
- ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
- 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
- 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
- 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × （発行済株式総数 - 自己保有株式数）
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。