ＩＣ

判定

表現が強まった

比較対象

2026/02/06 から 2026/05/08

直近の中間期決算短信では、新中期経営計画「Growing Beyond 2028」の開始を明言し、「新たな成長フェーズへの移行を推進」と前回よりも踏み込んだ表現で成長意欲を示している。前回の第1四半期短信では「新たな中期経営計画を開始しました」と事実を述べるにとどまったが、直近では計画の位置づけ（「事業成長と投資回収」を推進する成長フェーズ）を具体的に説明し、戦略の確信度が高まっている。また、受注環境について前回の「良好に推移しました」から「受注環境も良好に推移いたしました」と同様の評価を維持しつつ、DX投資需要の背景として「生成AIの用途拡大」を新たに加えるなど、事業環境の好調さをより具体的に示している。一方、親会社株主に帰属する中間純利益の減少については「前中間連結会計期間の特殊要因によるものであり、本業の収益性は引き続き堅調に推移しております」と、減益要因の一時性を明確に強調する姿勢を見せており、業績の底堅さに対する自信がうかがえる。

• 当社グループは、2026年９月期を初年度とする新中期経営計画「Growing Beyond 2028」のもと、既存事業の深化及びITサービスの高付加価値化による収益性の向上等により、新たな成長フェーズへの移行を推進しております。
• 当社グループは2025年10月より新たな中期経営計画「Growing Beyond 2028」を開始しました。本計画は、前中期経営計画において構築した経営基盤を土台に、「事業成長と投資回収」を推進する成長フェーズとして位置付けております。
• 労働力人口の減少による人手不足や働き方改革への対応、生成AIの用途拡大などを背景に、企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）投資やITを活用した業務効率化・生産性向上への需要が堅調に推移いたしました。
• なお、当該減益は前中間連結会計期間の特殊要因によるものであり、本業の収益性は引き続き堅調に推移しております。
• 長期ビジョン「VISION 2031」の実現に向け、主力の「ITサービス」及び「企画提案型ソリューション」におけるサービスの高付加価値化を目的としたマーケティング投資、ならびに高度IT人材の育成を継続的に実施してまいりました。