2378 / プライム
ルネサンス
推計時価総額
約240億円
概要
株価チャート
| 配当利回り（今期予想） | 1.2% |
|---|---|
| 浮動株時価総額 | 推計 120億円浮動株比率 50.0%（2026/03/31時点） |
| ネットキャッシュ比率 | -1.07倍算出根拠: 当サイト計算のネットキャッシュ比率 = （現金及び預金 8,570,778,000円 + 有価証券 0円 + 投資有価証券 31,557,000円 × 0.7 - 有利子負債 15,950,778,000円 - リース負債 14,847,188,000円 - 預かり金 0円） ÷ 株価 1,100円 × （発行済株式総数 21,379,000株 - 自己保有株式数 2,463,745株） |
| リターン/リスク偏差値 | 45.8全銘柄平均50・平均 |
企業概要
スポーツクラブの運営及び健康関連事業を営み、個人及び法人顧客向けにフィットネス施設や健康増進プログラムを提供する。連結子会社である株式会社スポーツオアシス、株式会社BEACH TOWN、RENAISSANCE VIETNAM INC.とともにスポーツクラブ222施設、介護リハビリ47施設、アウトドアフィットネス14施設を展開し、ホームフィットネス事業やBtoG・BtoB健康づくり事業も手掛ける。
業績・決算
今期業績予想
| 指標 | 前期実績2026年3月期 | 今期予想2027年3月期 |
|---|---|---|
| 売上高 | 649億3369万円 | 680億0000万円 |
| 営業利益 | 15億6587万円 | 18億0000万円 |
| 経常利益 | 7億9507万円 | 9億0000万円 |
| 当期純利益 | -21億0674万円 | 5億0000万円 |
| 1株当たり配当 | 13円 | 13円 |
この予想期の修正履歴なし
現在の四半期進捗
| 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|
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|
| 指標 | 2027年度1Q時点 | 前年同期比 |
|---|---|---|
| 売上高 | 164億0500万円 | +5.4% |
| 売上原価 | 150億7214万円 | +1.2% |
| 販管費 | 9億7167万円 | +1.8% |
| 営業利益 | 3億6100万円 | +228.9% |
開示情報
開示資料の要点
事業概要
スポーツクラブの運営及び健康関連事業を営み、個人及び法人顧客向けにフィットネス施設や健康増進プログラムを提供する。
成長・重点領域
- ホームフィットネス事業
- BtoG領域（地域の健康づくり）
- BtoB領域（企業・健康保険組合向け健康づくり）
主なリスク
- 施設の休業に伴う影響
- 会員数の減少リスク
- 経済状況および資金調達状況の変化
投資・M&A・資本配分
- 投資判断基準としてROICの視点を導入、資本コストを意識した経営を推進
- 新規出店計画
中期経営計画
- 開示
- TDNET / 2026/05/08
- 計画名
- 2026-2030中期経営計画
- 対象期間
- 2026年度から2030年度
株式会社ルネサンスは、光熱費や人件費の高止まりなど事業環境の変化を受け、2024年に策定した前中期経営計画を見直し、2026年度から2030年度を対象期間とする新たな中期経営計画を策定した。スポーツクラブ事業の収支構造改革、ホームフィットネス・介護リハビリ等他事業の成長加速、本部コストの抑制・効率化を柱に、2030年度に売上高770億円、営業利益35億円、ROE10.0%、ROIC6.0%などの財務目標を掲げている。2026-2027年度のフェーズ①では投資の厳選と有利子負債圧縮による財務体質回復を最優先し、2028-2030年度のフェーズ②では再成長への投資と積極的な株主還元へ移行する段階的戦略を採用している。長期ビジョンとして「人生100年時代のWell-Being共創カンパニー」への転換を掲げ、スポーツクラブ事業とそれ以外の事業の売上構成を50%:50%にすることを目指している。
重点施策
- スポーツクラブ事業の収支構造改革（不採算施設6店舗の退店、減損兆候38施設の減損処理）
- ホームフィットネス事業および介護リハビリ事業等他事業の成長加速
- デジタルやAIの積極的活用による本部コストの抑制・効率化
- 投資の厳選・有利子負債の圧縮による財務体質の回復・強化
- 新リース会計適用（2027年度）への対応
- 事業ポートフォリオ変革による脱・スポーツクラブ依存
- キャッシュ・アロケーションの最適化（事業投資140億円、財務体質強化100億円、株主還元20億円）
財務目標
- 2030年度売上高770億円
- 2030年度営業利益35億円
- 2030年度売上高営業利益率4.5%
- 2030年度ROE10.0%
- 2030年度ROIC6.0%
- 2030年度配当性向40.0%
- 2030年度自己資本比率20.5%
- 2035年度売上高1,000億円
投資・資本配分
- 投資は創出するキャッシュ・フローの範囲内に厳格に抑制する
- 2026-2027年度（フェーズ①）は事業への投資を厳選し、有利子負債の圧縮を優先する
- 2028-2030年度（フェーズ②）は再成長への投資に移行する
- 多額の投資を必要としない事業への投資を実行する
- 営業キャッシュ・フロー累計260億円の配分：事業投資140億円、財務体質強化100億円、株主還元20億円
- 投資配分比率：事業への投資54%、財務体質の強化38%、株主還元8%
- 介護リハビリ事業では2027年度より年間4施設程度の新規出店を再開し、M&Aも積極的に検討する
決算短信のトーン変化
- 判定
- 表現が弱まった
- 比較対象
- 2026/02/12 から 2026/05/08
前回の第3四半期決算短信では、2024年5月に策定した「2024-2027中期経営計画」の目標達成に向けて取り組む姿勢を前向きに記載していたが、直近の通期決算短信では「当初目標の達成は困難な見通し」と明言し、中期経営計画を大幅に見直すに至った。減損損失の計上額が前回Q3の4億円から通期で30億円へと大幅に拡大し、経常利益もQ3時点の3億円から通期では7億9千百万円へ減少するなど、業績の下方修正が確定した。また、自己資本比率が21.8%から17.0%へ悪化するなど財務体質の毀損を認め、「毀損した財務体質の回復・強化期間」という表現を使うに至り、経営の自信度は明らかに弱体化している。
- 「これまでの業績進捗及び今後の見通しを踏まえると当初目標の達成は困難な見通しです。そのため、この度中期経営計画を大幅に見直し」
- 「当連結会計年度末において減損の兆候を有する施設のうち投資回収が見込めない施設への対応を完了いたしました」
- 「毀損した財務体質の回復・強化期間とし、事業ならびに収支構造改革及びキャッシュアロケーションの見直しに取り組んでまいります」
- 「収支構造そのものを含めた、事業全体の収益性回復が急務ととらえております」
- 「まずはこれまでの地域の健康拠点であるスポーツクラブの施設数は営業努力により維持するという前提を見直し」
直近の開示・ニュース
開示日時は日本時間で表示しています。
決算・業績
大量保有・その他EDINET
決算・業績（過去分）
資本政策（過去分）
大量保有・その他EDINET（過去分）
株価水準・株主還元
株価水準
| 予想PER | 43.34倍現在株価 / 会社予想EPS（1株当たり利益） |
|---|---|
| 実績PER | -9.78倍プライム市場・情報通信・サービスその他平均: 14.30倍現在株価 / 直近通期実績EPS（1株当たり利益） |
| PBR | 2.17倍プライム市場・情報通信・サービスその他平均: 1.30倍株価純資産倍率 |
財務・長期推移
収益性・資本効率
| ROE（通期実績） | -17.1%自己資本利益率 |
|---|---|
| ROIC（1Q実績） | 0.9%投下資本利益率 |
| 自己資本比率（1Q実績） | 16.7%純資産 / 総資産 |
| D/Eレシオ（1Q実績） | 3.22倍有利子負債 / 自己資本 |
ROE分解
売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
| 売上高純利益率 | 0.5% |
|---|---|
| 総資産回転率 | 0.29回 |
| 財務レバレッジ | 6.01倍 |
- 現金及び現金同等物 87億7653万円
- 在庫 ---
- 投資有価証券 2956万円
- 有利子負債 159億5077万円
キャッシュフロー推移
従業員数と生産性の推移
純資産とROE, ROICの推移
EPS、営業利益率、純利益率の推移
企業詳細・比較
主要株主
株主構成
2025年3月31日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | ＤＩＣ㈱ | 17.82% |
2 | AAGS S3,L.P.(常任代理人㈱イントリム) | 9.96% |
3 | ＳＯＭＰＯホールディングス㈱ | 7.64% |
4 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口) | 6.61% |
5 | 住友生命保険相互会社 | 4.76% |
6 | ルネサンス従業員持株会 | 2.21% |
7 | 齋藤 敏一 | 1.66% |
8 | 斎藤フードアンドヘルス㈱ | 0.61% |
9 | ㈱日本カストディ銀行（信託口） | 0.58% |
10 | 晶和ホールディング㈱ | 0.55% |
保有株式
時価 約1億円未満 含み益 328万円 2026年3月31日の有価証券報告書
| 銘柄 | 帳簿額 / 保有株数 | 時価 / 差額 | 保有目的 |
|---|---|---|---|
保有株数: 1,185株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 2291万円
相互保有: 無 | 時価: 約1億円未満
帳簿差額: +315万円 | 同業他社の情報収集を目的として保有しております。情報収集を目的にしているため、定量的な保有効果の計測はしておりません。株主総会関連資料により、情報収集を行っております。 | |
保有株数: 1,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 237万円
相互保有: 無 | 時価: 約1億円未満
帳簿差額: +12万円 | 同業他社の情報収集を目的として保有しております。情報収集を目的にしているため、定量的な保有効果の計測はしておりません。 株主総会関連資料により、情報収集を行っております。 | |
保有株数: 100株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 2万円
相互保有: 無 | 時価: 約1億円未満
帳簿差額: -1,000円 | 同業他社の情報収集を目的として保有しております。情報収集を目的にしているため、定量的な保有効果の計測はしておりません。株主総会関連資料により、情報収集を行っております。 |
関連・比較銘柄
データの見方・算出方法
注記・定義・算出式
- ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
- 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
- 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
- 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × （発行済株式総数 - 自己保有株式数）
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。