7779 / グロース

CYBERDYNE

推計時価総額

約540億円

  • 前回決算5月14日
  • 貸借銘柄約7倍

概要

株価チャート

ひと目まとめ

ひと目まとめ指標
ROE0.4%
配当利回り(今期予想)
浮動株時価総額推計 400億円浮動株比率 75.0%(2026/03/31時点)
ネットキャッシュ比率0.16倍算出根拠: ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
リターン/リスクスコア0.63平均

企業概要

高齢者や患者の自立支援と機能改善を目的に、サイバニクス技術を活用した医療・介護機器の研究開発、製造、販売および関連サービスを提供する。主な製品として装着型サイボーグHAL®の医療機器版、自立支援用下肢タイプ・単関節タイプ・腰タイプ、Neuro HALFIT®プログラム、作業支援用腰タイプ、搬送・除菌ロボットCL02、光音響イメージング装置Acoustic Xを展開している。

業績・決算

現在の四半期進捗

4Q時点

売上高営業利益当期純利益
累計実績
38億4600万円
前期実績(予想なしのため前期実績で表示)
43億8400万円
達成率
87.7%
累計実績
-6億0100万円
前期実績(予想なしのため前期実績で表示)
-9億2600万円
達成率
赤字
累計実績
1億5300万円
前期実績(予想なしのため前期実績で表示)
-5億7700万円
達成率
算出不可

業績予想の修正履歴

修正なし

直近四半期の変化

2026年3月期 第4四半期 / 前年同期 2025年3月期 第4四半期

  • 在庫の滞留負担が重く、資金化までの日数や営業キャッシュフローを圧迫しやすい状態です。

  • 営業利益は黒字ですが営業キャッシュフローが弱く、利益が現金収入に結びつきにくい状態です。

成長と費用の変化

指標比較軸
売上高-12.3%前年同四半期
売上原価-21.4%前年同四半期
粗利率当期PL
販管費-13.0%前年同四半期
販管費率87.5%当期PL
限界販管費率前年同四半期
営業利益+35.1%前年同四半期

売上の現金化

指標比較軸
営業CF/営業利益-0.32倍当期CF/PL
売上債権CF影響 / 売上高当期CF/PL
売上債権回転日数(DSO・TTM)TTM
売上債権回転日数(DSO・TTM)の前年差TTM vs 前期FY
売上債権の前期末比前期末

在庫・運転資本の重さ

指標比較軸
棚卸資産の前期末比+18.3%前期末
棚卸資産回転日数(DIO・TTM)252.1日TTM
棚卸資産回転日数(DIO・TTM)の前年差+84.6日TTM vs 前期FY
仕入債務回転日数(DPO・TTM)TTM
キャッシュ・コンバージョン・サイクル(CCC・TTM)TTM
営業運転資本 / TTM売上高TTM
在庫の季節性ギャップ+21.7pt過去同四半期中央値

比較可能性

指標群比較軸状態
PL前年同四半期2025年3月期 第4四半期
CF前年同四半期2025年3月期 第4四半期
BS前期末2025年3月期 FY
回転日数TTM vs 前期FY2025年3月期 FY
季節性過去同四半期の前期末比中央値過去同四半期サンプル不足、必要なXBRL指標が未取得のため計算不可

事業・地域別業績

— / 2026/03/31 / — / —

対象決算期: —対象期間: 2026/03/31 / —開示種別: —開示日時: 2026/05/14 16:00:00
単一セグメントのため、セグメント別業績は開示されていません。

開示情報

開示資料の要点

成長・重点領域

  • サイバニクス技術を活用した製品の研究開発、製造、販売(例
  • サイバニクス技術を活用した治療・トレーニング等のサービス提供(例
  • サイバニクス産業創出のためのスタートアップ支援・イノベーション創出(C-Startup)

主なリスク

  • 新しい事業領域であることによる市場成長の不確実性、製品の市場浸透の遅れや収益性確保の失敗リスク
  • 競争激化リスク(国内外の企業による装着型ロボット開発、巨大テクノロジー企業の参入等)
  • 経営・技術開発の創業者依存リスク、優秀な人材の退職リスク、内部管理体制の構築遅延リスク

投資・M&A・資本配分

  • スタートアップ企業との戦略的な資本出資及び業務提携を積極的に推進する方針
  • 設備投資は管理機能強化、研究開発機能充実等を目的として継続的実施(当連結会計年度の設備投資総額

直近の開示・ニュース

開示日時は日本時間で表示しています。

株価水準・株主還元

株価水準

予想PER会社予想なし現在株価 / 会社予想EPS(1株当たり利益)
実績PER342.47倍グロース市場・電機・精密平均: —現在株価 / 直近通期実績EPS(1株当たり利益)
PBR0.84倍グロース市場・電機・精密平均: —株価純資産倍率

配当

項目名今期予想前期実績
1株当たり配当0.0円/株
配当利回り0.0%
配当性向0.0%
DOE0.0%
自己資本利益率-DOE差0.4%

財務・長期推移

収益性・資本効率

ROE(通期実績)0.4%自己資本利益率
ROIC(通期実績)投下資本利益率
自己資本比率(通期実績)80.7%純資産 / 総資産
D/Eレシオ(通期実績)0.00倍有利子負債 / 自己資本

ROE分解

売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ

売上高純利益率4.0%
総資産回転率0.08回
財務レバレッジ1.24倍

注記: 高ROEでも、財務レバレッジ主導なら注意が必要です。

資産

流動資産

100億8300万円

総資産比 20.5%

  • 現金及び現金同等物89億9100万円
  • 在庫(棚卸商品)10億9200万円

固定資産

325億2800万円

総資産比 66.3%

負債・純資産

負債

94億7200万円

総資産比 19.3%

  • 有利子負債4000万円
  • リース負債4億2700万円

純資産

396億0900万円

総資産比 80.7%

  • 純資産396億0900万円

長期財務データ

長期財務

CYBERDYNE (7779) の長期財務チャート

従業員生産性

従業員生産性の推移

CYBERDYNEの従業員生産性の推移

純資産推移

純資産の推移

CYBERDYNE (7779) の純資産・ROE・ROIC推移チャート

EPS成長・推移

1株利益の推移

CYBERDYNE (7779) のEPS・利益率推移チャート

企業詳細・比較

主要株主

株主構成

2025年3月31日の有価証券報告書より

順位株主名持株比率
1
山海 嘉之
38.24%
2
大和ハウス工業株式会社
12.31%
3
野村信託銀行株式会社(投信口)
0.80%
4
JP JPMSE LUX RE UBS AG LONDON BRANCH EQ CO (常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)
0.70%
5
BBH CO FOR ARCUS JAPAN VALUE FUND (常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)
0.55%
6
BNYM SA /NV FOR BNYM FOR BNYM GCM CLIENT ACCTS M ILM FE (常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)
0.47%
7
野村證券株式会社 (常任代理人 株式会社三井住友銀行)
0.45%
8
矢野 幹夫
0.38%
9
セントラル短資株式会社
0.35%
10
BNYMSANV RE GCLB RE JP RD LMGC (常任代理人 シティバンク)
0.31%

保有株式

時価 約1億円 含み損 1900万円 2026年3月31日の有価証券報告書

銘柄帳簿額 / 保有株数時価 / 差額保有目的
クリングルファーマ (4884)
保有株数: 200,000株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 8100万円 相互保有: 無
時価: 約1億円 帳簿差額: -1900万円
<p style="margin-left: 6px; margin-right: 4px; text-align: left">(保有目的)</p><p style="margin-left: 6px; margin-right: 4px; text-align: left">サイバニクス産業の創出加速のため。</p><p style="margin-left: 6px; margin-right: 4px; text-align: left">(定量的な保有効果)</p><p style="margin-left: 6px; margin-right: 4px; text-align: left">記載は困難です。</p>

データの見方・算出方法

注記・定義・算出式

  • ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
  • 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
  • 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
  • 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
  • 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
  • ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × (発行済株式総数 - 自己保有株式数)
  • 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
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