6157 / スタンダード

日進工具

推計時価総額

約230億円

  • 前回決算5月14日
  • 貸借銘柄0.7倍

概要

株価チャート

ひと目まとめ

ひと目まとめ指標
ROE8.0%
配当利回り(今期予想)
浮動株時価総額推計 100億円浮動株比率 45.0%(2026/03/31時点)
ネットキャッシュ比率
リターン/リスクスコア1.14平均

企業概要

工作機械用切削工具の製造販売を主業とし、金属加工需要の高い製造業向けに製品を提供している。エンドミル関連では超硬小径エンドミル(刃径6mm以下)を主力とし、その他に工具ケースを中心としたプラスチック成形品の製造販売を行う。

業績・決算

現在の四半期進捗

4Q時点

売上高営業利益当期純利益
累計実績
94億9400万円
会社予想
91億4000万円
達成率
103.9%
累計実績
19億5900万円
会社予想
13億1000万円
達成率
149.5%
累計実績
14億4200万円
会社予想
9億4000万円
達成率
153.4%

業績予想の修正履歴

修正履歴 1件

業績予想と1株当たり配当の修正履歴
修正日方向売上高営業利益経常利益当期純利益EPS(1株当たり利益)1株当たり配当
94億9400万円↑ +3億5400万円 (+3.9%)19億5900万円↑ +6億4900万円 (+49.5%)20億1100万円↑ +6億8100万円 (+51.2%)14億4200万円↑ +5億0200万円 (+53.4%)58.4円↑ +20.7円 (+54.9%)

直近四半期の変化

2025年3月期 第4四半期 / 前年同期 2024年3月期 第4四半期

設定閾値を超える変化はありません。

成長と費用の変化

指標比較軸
売上高+4.3%前年同四半期
売上原価+8.6%前年同四半期
粗利率当期PL
販管費+4.6%前年同四半期
販管費率34.1%当期PL
限界販管費率35.9%前年同四半期
営業利益-5.4%前年同四半期

売上の現金化

指標比較軸
営業CF/営業利益1.14倍当期CF/PL
売上債権CF影響 / 売上高当期CF/PL
売上債権回転日数(DSO・TTM)TTM
売上債権回転日数(DSO・TTM)の前年差TTM vs 前期FY
売上債権の前期末比前期末

在庫・運転資本の重さ

指標比較軸
棚卸資産の前期末比前期末
棚卸資産回転日数(DIO・TTM)TTM
棚卸資産回転日数(DIO・TTM)の前年差TTM vs 前期FY
仕入債務回転日数(DPO・TTM)TTM
キャッシュ・コンバージョン・サイクル(CCC・TTM)TTM
営業運転資本 / TTM売上高TTM
在庫の季節性ギャップ過去同四半期中央値

比較可能性

指標群比較軸状態
PL前年同四半期2024年3月期 第4四半期
CF前年同四半期2024年3月期 第4四半期
BS前期末2024年3月期 FY
回転日数TTM vs 前期FY2024年3月期 FY
季節性過去同四半期の前期末比中央値過去同四半期サンプル不足、必要なXBRL指標が未取得のため計算不可

事業・地域別業績

— / 2026/03/31 / — / —

対象決算期: —対象期間: 2026/03/31 / —開示種別: —開示日時: 2026/05/14 16:00:00
単一セグメントのため、セグメント別業績は開示されていません。

開示情報

開示資料の要点

成長・重点領域

  • 超硬小径エンドミル(刃径6mm以下)の製造・販売に経営資源を集中し、精密・微細加工分野でのプレゼンス確立を目指す
  • DX(デジタルトランスフォーメーション)の発展を支える半導体、電子部品等の需要増加や、医療、航空宇宙等の新たな成長分野で、精密・微細加工技術を活かした製品需要の拡大を見込む
  • 高付加価値製品の開発に注力し、他社との「違い」を追求する製品戦略を推進。具体例として、MPXコーティングを採用したロングネックボールエンドミル「XRBH230」や、高能率レンズ形3枚刃エンドミルMLFH330の開発・販売

主なリスク

  • 大規模な災害や新型感染症等の発生による、生産・出荷の停滞リスク
  • 生産・開発拠点を仙台工場に集約しているため、同地域での地震等の災害が生産体制全体に影響を与えるリスク
  • 超硬小径エンドミルへの事業集中により、他の素材や加工方法(例

投資・M&A・資本配分

  • 設備投資は継続的に行う方針であり、当連結会計年度は総額111百万円を投資。今後も生産体制の合理化、機械更新等を中心に投資を実施予定。具体的な計画として、仙台工場の切削工具製造設備(投資予定406百万円)、開発センターの新製品開発設備(同223百万円)、子会社の生産設備増強(牧野工業、日進エンジニアリング)など
  • M&Aに関する具体的な今後の見通しは記載されていない

直近の開示・ニュース

開示日時は日本時間で表示しています。

決算・業績

資本政策

決算・業績(過去分)

資本政策(過去分)

大量保有・その他EDINET(過去分)

株価水準・株主還元

株価水準

予想PER会社予想なし現在株価 / 会社予想EPS(1株当たり利益)
実績PER15.76倍スタンダード市場・機械平均: 11.40倍現在株価 / 直近通期実績EPS(1株当たり利益)
PBR1.22倍スタンダード市場・機械平均: 1.40倍株価純資産倍率

配当

項目名今期予想前期実績
1株当たり配当30.0円/株
配当利回り3.3%
配当性向51.4%
DOE4.0%
自己資本利益率-DOE差4.0%

自社株買い

  • 実施状況完了
  • 当初期限2025/11/04〜2026/03/19
  • 予定総額20.00億円
  • 進捗13.08億円 / 65.4%

自社株買い履歴

約束達成トラック

  • 2025-202665.4%完了
2025-20262025/11/04 - 2026/03/19
月次進捗
  • 2026/03/01 - 2026/03/317.09億円804,000株
開示イベント
  • 2026/04/01monthly_progress自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
  • 2026/03/23終了告知自己株式の取得状況及び取得終了に関するお知らせ
  • 2026/03/13ToSTNeT-3 約定自己株式立会外買付取引(ToSTNeT-3)による自己株式の取得結果に関するお知らせ
  • 2026/03/12ToSTNeT-3 注文自己株式立会外買付取引(ToSTNeT-3)による自己株式の買付に関するお知らせ

財務・長期推移

収益性・資本効率

ROE(通期実績)8.0%自己資本利益率
ROIC(通期実績)投下資本利益率
自己資本比率(通期実績)91.1%純資産 / 総資産
D/Eレシオ(通期実績)有利子負債 / 自己資本

ROE分解

売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ

売上高純利益率15.2%
総資産回転率0.48回
財務レバレッジ1.10倍

注記: 高ROEでも、財務レバレッジ主導なら注意が必要です。

資産

流動資産

134億5938万円

総資産比 68.7%

  • 現金及び現金同等物95億6755万円

固定資産

61億3568万円

総資産比 31.3%

  • 投資有価証券4023万円

負債・純資産

負債

17億4387万円

総資産比 8.9%

純資産

178億5100万円

総資産比 91.1%

  • 純資産178億5100万円

長期財務データ

長期財務

日進工具 (6157) の長期財務チャート

従業員生産性

従業員生産性の推移

日進工具の従業員生産性の推移

純資産推移

純資産の推移

日進工具 (6157) の純資産・ROE・ROIC推移チャート

EPS成長・推移

1株利益の成長率

過去3年平均(通期実績)-7.33%年平均(CAGR・通期実績)

1株利益の推移

日進工具 (6157) のEPS・利益率推移チャート

企業詳細・比較

主要株主

株主構成

2025年3月31日の有価証券報告書より

順位株主名持株比率
1
株式会社エムワイコーポレーション
10.02%
2
株式会社ソルプティ
9.77%
3
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)
8.82%
4
NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE FIDELITY FUNDS (常任代理人 香港上海銀行東京支店)
8.40%
5
株式会社ティ・アイロード
7.42%
6
BANK LOMBARD ODIER AND CO LTD GENEVA (常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)
5.15%
7
後藤 弘治
3.11%
8
後藤 隆司
3.08%
9
株式会社日本カストディ銀行(信託口)
2.69%
10
後藤 勇二
2.64%

保有株式

時価 約1億円未満 含み益 800万円 2025年3月31日の有価証券報告書

銘柄帳簿額 / 保有株数時価 / 差額保有目的
ミクロン精密 (6159)
保有株数: 15,000株 基準日: 2025/03/31 帳簿額: 2200万円 相互保有: 有
時価: 約1億円未満 帳簿差額: +800万円
取引関係強化のため保有しております。定量的な保有効果の記載は困難でありますが、当社ではセンタレスグラインダのトップメーカーである同社のグラインダを使用しており、同社との協力が、当社の中長期的な企業価値向上に資すると判断しております。なお、保有の合理性につきましては、当社の資本コスト及び同社からの受取配当金等を含めて総合的に勘案し検証しております。

主要設備・不動産

2025年3月31日開示の有価証券報告書より

設備名(所在地)内容帳簿価額
本社 (東京都品川区)
設備の内容: 本社機能 販売設備
帳簿価額(千円) 建物及び構築物: 116,792 帳簿価額(千円) 機械装置及び運搬具: 6,197 帳簿価額(千円) 土地 (面積㎡): 72,955 (315) 帳簿価額(千円) その他: 23,761 帳簿価額(千円) 無形固定資産: 5,938 帳簿価額(千円) 合計: 225,644
仙台工場 (宮城県黒川郡大和町)
設備の内容: 生産設備
帳簿価額(千円) 建物及び構築物: 475,610 帳簿価額(千円) 機械装置及び運搬具: 869,378 帳簿価額(千円) 土地 (面積㎡): 175,412 (12,160) 帳簿価額(千円) その他: 92,560 帳簿価額(千円) 無形固定資産: 435 帳簿価額(千円) 合計: 1,613,396
開発センター (宮城県黒川郡大和町)
設備の内容: 研究開発設備
帳簿価額(千円) 建物及び構築物: 1,019,042 帳簿価額(千円) 機械装置及び運搬具: 133,236 帳簿価額(千円) 土地 (面積㎡): 170,398 (10,731) 帳簿価額(千円) その他: 74,469 帳簿価額(千円) 無形固定資産: 7,691 帳簿価額(千円) 合計: 1,404,839
本社・東京営業所・東京在庫センター (東京都品川区)
設備の内容: 建物
-
本社 (東京都品川区)
設備の内容: 本社機能 販売設備
帳簿価額(千円) 建物及び構築物: - 帳簿価額(千円) 機械装置及び運搬具: 2,798 帳簿価額(千円) 土地 (面積㎡): - (-) 帳簿価額(千円) その他: 3,425 帳簿価額(千円) 無形固定資産: 160 帳簿価額(千円) 合計: 6,384
本社・工場 (福島県白河市)
設備の内容: 本社機能 生産設備
帳簿価額(千円) 建物及び構築物: 192,026 帳簿価額(千円) 機械装置及び運搬具: 38,038 帳簿価額(千円) 土地 (面積㎡): 101,306 (14,288) 帳簿価額(千円) その他: 32,243 帳簿価額(千円) 無形固定資産: 949 帳簿価額(千円) 合計: 364,565
本社 (宮城県黒川郡大和町)
設備の内容: 本社機能 生産・販売設備
帳簿価額(千円) 建物及び構築物: 20,082 帳簿価額(千円) 機械装置及び運搬具: 171,067 帳簿価額(千円) 土地 (面積㎡): - (-) 帳簿価額(千円) その他: 123,478 帳簿価額(千円) 無形固定資産: - 帳簿価額(千円) 合計: 314,628
新潟工場 (新潟県魚沼市)
設備の内容: 生産設備
帳簿価額(千円) 建物及び構築物: 6,555 帳簿価額(千円) 機械装置及び運搬具: 34,218 帳簿価額(千円) 土地 (面積㎡): - (-) 帳簿価額(千円) その他: 11,275 帳簿価額(千円) 無形固定資産: 50 帳簿価額(千円) 合計: 52,100
本社 (中華人民共和国 香港特別行政区)
設備の内容: 本社機能 販売設備
帳簿価額(千円) 建物及び構築物: 5,204 帳簿価額(千円) 機械装置及び運搬具: 3,681 帳簿価額(千円) 土地 (面積㎡): - (-) 帳簿価額(千円) その他: 144 帳簿価額(千円) 無形固定資産: - 帳簿価額(千円) 合計: 9,030
本社 (アメリカ合衆国 ミシガン州)
設備の内容: 本社機能 販売設備
帳簿価額(千円) 建物及び構築物: 653 帳簿価額(千円) 機械装置及び運搬具: - 帳簿価額(千円) 土地 (面積㎡): - (-) 帳簿価額(千円) その他: 4,003 帳簿価額(千円) 無形固定資産: - 帳簿価額(千円) 合計: 4,656

データの見方・算出方法

注記・定義・算出式

  • ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
  • 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
  • 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
  • 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
  • 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
  • ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × (発行済株式総数 - 自己保有株式数)
  • 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
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