4679 / スタンダード
田谷
推計時価総額
約19億円
概要
株価チャート
ひと目まとめ
| ROE | -26.5% |
|---|---|
| 配当利回り(今期予想) | — |
| 浮動株時価総額 | 推計 7億9000万円浮動株比率 42.0%(2026/03/31時点) |
| ネットキャッシュ比率 | 0.09倍算出根拠: ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額 |
| リターン/リスクスコア | -0.03平均 |
企業概要
美容室を運営し、国家資格を有する美容師によるカット・パーマ・カラー等の施術を提供するとともに、ヘアケア商品及び化粧品の販売を行う。TAYA、Shampoo、MICHEL DERVYN、anoの各ブランドで全国展開し、講習・セミナー・ショー等の事業も展開する。
業績・決算
今期業績予想
| 指標 | 前期実績2026年3月期 | 今期予想2027年3月期 | 前期比 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 50億7554万円 | 52億0000万円 | 増加+2.5%前年差 1億2445万円 |
| 営業利益 | 3796万円 | 4000万円 | 増加+5.3%前年差 203万円 |
| 経常利益 | 3438万円 | 4000万円 | 増加+16.3%前年差 561万円 |
| 当期純利益 | -1億6047万円 | 1000万円 | 黒字転換—前年差 1億7047万円 |
| 1株当たり配当 | 0円 | 会社予想なし | 比較不可対象外前年差 対象外 |
現在の四半期進捗
| 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|
|
|
|
業績予想の修正履歴
修正なし
直近四半期の変化
2026年3月期 第4四半期 / 前年同期 2025年3月期 第4四半期
連結情報がないため単体情報で表示しています。
設定閾値を超える変化はありません。
成長と費用の変化
| 指標 | 値 | 比較軸 |
|---|---|---|
| 売上高 | -6.8% | 前年同四半期 |
| 売上原価 | -7.5% | 前年同四半期 |
| 粗利率 | — | 当期PL |
| 販管費 | -6.7% | 前年同四半期 |
| 販管費率 | 15.4% | 当期PL |
| 限界販管費率 | — | 前年同四半期 |
| 営業利益 | +877.3% | 前年同四半期 |
売上の現金化
| 指標 | 値 | 比較軸 |
|---|---|---|
| 営業CF/営業利益 | 1.92倍 | 当期CF/PL |
| 売上債権CF影響 / 売上高 | — | 当期CF/PL |
| 売上債権回転日数(DSO・TTM) | — | TTM |
| 売上債権回転日数(DSO・TTM)の前年差 | — | TTM vs 前期FY |
| 売上債権の前期末比 | — | 前期末 |
在庫・運転資本の重さ
| 指標 | 値 | 比較軸 |
|---|---|---|
| 棚卸資産の前期末比 | — | 前期末 |
| 棚卸資産回転日数(DIO・TTM) | — | TTM |
| 棚卸資産回転日数(DIO・TTM)の前年差 | — | TTM vs 前期FY |
| 仕入債務回転日数(DPO・TTM) | — | TTM |
| キャッシュ・コンバージョン・サイクル(CCC・TTM) | — | TTM |
| 営業運転資本 / TTM売上高 | — | TTM |
| 在庫の季節性ギャップ | — | 過去同四半期中央値 |
比較可能性
| 指標群 | 比較軸 | 状態 |
|---|---|---|
| PL | 前年同四半期 | 2025年3月期 第4四半期 |
| CF | 前年同四半期 | 2025年3月期 第4四半期 |
| BS | 前期末 | 2025年3月期 FY |
| 回転日数 | TTM vs 前期FY | 2025年3月期 FY |
| 季節性 | 過去同四半期の前期末比中央値 | 過去同四半期サンプル不足、必要なXBRL指標が未取得のため計算不可 |
事業・地域別業績
— / 2026/03/31 / — / —
単一セグメントのため、セグメント別業績は開示されていません。
開示情報
開示資料の要点
成長・重点領域
- TAYAブランドのリブランディング推進(2026年3月期に10店舗改装計画、3年で全店改装による客単価向上)
- フリーランス美容室事業「ano」の拡大(2025年度に3店舗新規出店、直営に次ぐ収益柱化)
- トータルビューティカンパニーへの変革(多様な美容サービス提供のための企業コラボレーション推進)
主なリスク
- 美容師採用・教育が計画通り進まない場合の事業展開への影響
- 季節変動、天候不順、疫病の蔓延による経営成績への影響
- 賃借物件の賃貸継続不安定性(敷金保証金の貸倒や店舗撤退リスク)
投資・M&A・資本配分
- 提携企業とのコラボレーションによる事業拡大(M&Aではないが投資的要素)
- 店舗投資
直近の開示・ニュース
開示日時は日本時間で表示しています。
大量保有・その他EDINET
決算・業績(過去分)
資本政策(過去分)
大量保有・その他EDINET(過去分)
- TDNET役員人事に関するお知らせ

- EDINET臨時報告書
- TDNET資本準備金及び利益準備金の額の減少並びに剰余金の処分に関するお知らせ

- TDNET役員の異動に関するお知らせ

- TDNET代表取締役の異動に関するお知らせ

- TDNET(訂正)「上場維持基準への適合に関するお知らせ」の一部訂正について

- EDINET臨時報告書
- TDNET上場維持基準への適合に関するお知らせ

- TDNET臨時株主総会招集のための基準日設定及び臨時株主総会招集並びに資本金及びその他資本剰余金の額の減少に関するお知らせ」の一部訂正について

- TDNET臨時株主総会の開催場所及び付議議案の追加に関するお知らせ

- EDINET有価証券届出書(組込方式)
- EDINET確認書
- EDINET半期報告書-第52期(2025/04/01-2026/03/31)
- EDINET臨時報告書
株価水準・株主還元
株価水準
| 予想PER | 185.19倍現在株価 / 会社予想EPS(1株当たり利益) |
|---|---|
| 実績PER | -9.69倍スタンダード市場・情報通信・サービスその他平均: 19.40倍現在株価 / 直近通期実績EPS(1株当たり利益) |
| PBR | 2.33倍スタンダード市場・情報通信・サービスその他平均: 1.00倍株価純資産倍率 |
財務・長期推移
収益性・資本効率
| ROE(通期実績) | -26.5%自己資本利益率 |
|---|---|
| ROIC(通期実績) | —投下資本利益率 |
| 自己資本比率(通期実績) | 36.0%純資産 / 総資産 |
| D/Eレシオ(通期実績) | —有利子負債 / 自己資本 |
ROE分解
売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
| 売上高純利益率 | -3.2% |
|---|---|
| 総資産回転率 | 2.29回 |
| 財務レバレッジ | 2.78倍 |
注記: 高ROEでも、財務レバレッジ主導なら注意が必要です。
総資産
22億1700万円
負債合計
14億1899万円
純資産
7億9800万円
資産
流動資産
9億0998万円
総資産比 41%
- 現金及び現金同等物5億3178万円
固定資産
13億0795万円
総資産比 59%
負債・純資産
負債
14億1899万円
総資産比 64%
- 有利子負債3億7455万円
純資産
7億9800万円
総資産比 36%
- 純資産7億9800万円
長期財務データ
長期財務

従業員生産性
従業員生産性の推移

純資産推移
純資産の推移

EPS成長・推移
1株利益の推移

企業詳細・比較
主要株主
株主構成
2025年3月31日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | 有限会社ティーズ | 32.99% |
2 | 田谷 千秋 | 3.05% |
3 | 株式会社赤城自動車教習所 | 2.68% |
4 | 田谷 和正 | 1.61% |
5 | TAYA社員持株会 | 0.58% |
6 | モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 | 0.42% |
7 | 株式会社三井住友銀行 | 0.39% |
8 | 東京海上日動火災保険株式会社 | 0.39% |
9 | 浜野 統一 | 0.38% |
10 | BARCLAYS CAPITAL SECURITIES LIMITED(常任代理人バークレイズ証券株式会社) | 0.30% |
関連・比較銘柄
データの見方・算出方法
注記・定義・算出式
- ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
- 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
- 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
- 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × (発行済株式総数 - 自己保有株式数)
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
- ページ生成時刻: 2026/06/27 23:31