4188 / プライム
三菱ケミカルグループ
約1兆4008億円
約930円
株価チャート
企業概要
化学製品の製造販売を主軸に機能材料事業、医薬品事業、産業ガス事業を国内外で展開し、工業材料需要企業や医療機関に製品とソリューションを提供している。スペシャリティマテリアルズセグメントではプラスチックフィルムやエンジニアリングプラスチックを、MMA&デリバティブズではメタクリル酸メチル関連製品を、ベーシックマテリアルズ&ポリマーズではポリエチレンやポリプロピレンを、ファーマでは医薬品を、産業ガスでは大陽日酸を通じた産業ガスをそれぞれ扱う。
参考銘柄
ひと目まとめ
- 予想PER
- 27.12倍
- 実績PER
- 29.39倍
- PBR
- 0.56倍
- ROE
- 0.0%
- 配当利回り(今期予想)
- ---
- 時価総額
- 約1兆4008億円
- ネットキャッシュ比率
- -1.10倍
- リスク/リターンスコア
- 0.68
業種平均 23.70倍
業種平均 23.70倍
業種平均 1.90倍
平均
決算・業績のいま
直近決算概要
売上高を 100% とした比較
売上内容と利益率のバーグラフ
- 原価1兆9549億円 売上比 71.4%
- 販管費6003億0800万円 売上比 21.9%
利益率
純利益 1054億2900万円
売上比 3.9%
発表日 2026-02-12
会社予想修正履歴
| 修正日 | 売上(会社予想) | 営業利益(会社予想) | 経常利益(会社予想) | 純利益(会社予想) | EPS(会社予想) |
|---|---|---|---|---|---|
| 2026/02/05 | 3兆6720億円据え置き (0.0%) | 700億0000万円-1060億0000万円 (-60.2%) | --- | 470億0000万円-780億0000万円 (-62.4%) | --- |
現在の四半期進捗
2026年3月期 / Q3 の累計実績と会社予想に対する達成率です。四半期短信を出さない会社は半期短信を使います。
横へスワイプして、売上高・営業利益・純利益を切り替えられます。
売上高
累計実績 / 会社予想 / 達成率
- 累計実績
- 2兆7372億円
- 会社予想
- 会社予想なし
- 達成率
- 会社予想なし
会社予想なし- 161.9%
営業利益
累計実績 / 会社予想 / 達成率
- 累計実績
- 1133億2200万円
- 会社予想
- 700億0000万円
- 達成率
- 161.9%
- 224.3%
純利益
累計実績 / 会社予想 / 達成率
- 累計実績
- 1054億2900万円
- 会社予想
- 470億0000万円
- 達成率
- 224.3%
注記: 達成率は累計実績を会社予想で割った値です。会社予想がレンジ開示のときは中間値を使います。マイナス値は 0% より左へはみ出して表示します。
直近の開示・報道
決算・業績
大量保有・その他EDINET
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決算・業績
大量保有・その他EDINET
- EDINET 臨時報告書
- TDNET コークス及び炭素材の事業撤退に関するお知らせ
- TDNET 会社分割(簡易吸収分割)による事業等の承継に関するお知らせ
- EDINET 訂正有価証券報告書-第20期(2024/04/01-2025/03/31)
- EDINET 半期報告書-第21期(2025/04/01-2026/03/31)
- EDINET 臨時報告書
- EDINET 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- EDINET 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- EDINET 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- EDINET 臨時報告書
- EDINET 内部統制報告書-第20期(2024/04/01-2025/03/31)
- EDINET 有価証券報告書-第20期(2024/04/01-2025/03/31)
- EDINET 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- EDINET 臨時報告書
- EDINET 臨時報告書
損益計算書
| 項目 | 2026年3月期 3Q | 2025年3月期 通期 |
|---|---|---|
| 売上収益 | 2兆7372億円 | --- |
| 原価 | 1兆9549億円 | --- |
| 販売費ならびに一般管理費 | 6003億0800万円 | --- |
| 営業利益 | 1133億2200万円 | 1966億9400万円 |
| 税引前利益 | 893億4000万円 | --- |
| 親会社の所有者に帰属する当期利益 | 1054億2900万円 | 450億2000万円 |
株主還元・資本政策
開示から拾った要点
成長領域
- グリーン・ケミカルの安定供給基盤
- 環境配慮型モビリティ
- データ処理と通信の高度化
リスク
- 事業環境の変化(需要変動、市況変動、原材料価格高騰、為替変動等)による業績への影響
- 法規制・コンプライアンス違反による行政処分、信用失墜等のリスク
- 地政学リスク、サプライチェーン分断リスク
投資 / M&A / 資本配分
- オーストラリアの産業ガス事業「Coregas Group」を買収(2025年半ば完了予定、対価7.7億豪ドル)
- スペインの在宅医療サービス事業「ETH」を買収(独占禁止法承認後完了予定、対価1.24億ユーロ)
バリュエーション参考
株価指標の目安
実績PER29.39倍
過去3年間レンジ
19.3536.68
PBR0.56倍
過去3年間レンジ
データなし
財務状態
最新財務スナップショット
最新表示: 2026年3月期 3Q(開示日 2026-02-12)
総資産
5兆8215億円
負債合計
3兆3397億円
純資産
2兆4818億円
資産の中身
流動資産
2兆0544億円
総資産比 35.3%
- 現金及び現金同等物 3664億5800万円
- 在庫(棚卸商品) 6755億6300万円
- その他流動資産 1兆0123億円
固定資産
3兆7671億円
総資産比 64.7%
- その他固定資産 3兆7671億円
負債・純資産の中身
負債
3兆3397億円
- 有利子負債 1兆9034億円
- その他負債 1兆4362億円
長期財務
営業CF・投資CF・財務CF・現金・現金等価物・フリーCFの推移です。
研究開発費・設備投資
通期実績の研究開発費、販管費比、設備投資、売上高比の年次推移です。
| 決算期 | 研究開発費 | 販管費比 | 設備投資 | 売上高比 |
|---|---|---|---|---|
| 2025年3月期 | --- | --- | 19億2900万円 | 0.0% |
純資産の推移
| 決算期 | 純資産 | グラフ |
|---|---|---|
| 2021年3月期 | 1兆2363億円 | |
| 2022年3月期 | 1兆4580億円 | |
| 2023年3月期 | 1兆5646億円 | |
| 2024年3月期 | 1兆7634億円 | |
| 2025年3月期 | 1兆7405億円 |
1株利益の成長率
過去3年平均(通期実績) -31.71% 年平均(CAGR・通期実績)
1株利益の推移
セグメント分析
2026年3月期 / 2025/12/31 / --- / ---
セグメント情報は確認できませんでした。
株主・保有・関係先・設備
主要株主
株主構成
2025年3月31日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社信託口 | 16.48% |
2 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人)株式会社みずほ銀行決済営業部 | 7.29% |
3 | 株式会社日本カストディ銀行信託口 | 6.39% |
4 | 明治安田生命保険相互会社(常任代理人)株式会社日本カストディ銀行 | 4.52% |
5 | 日本生命保険相互会社(常任代理人)日本マスタートラスト信託銀行株式会社 | 2.98% |
6 | STATE STREET BANK WEST CLIENT-TREATY 505234(常任代理人)株式会社みずほ銀行決済営業部 | 1.98% |
7 | JPモルガン証券株式会社 | 1.63% |
8 | 太陽生命保険株式会社 | 1.32% |
9 | JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人)株式会社みずほ銀行決済営業部 | 1.28% |
10 | 野村信託銀行株式会社投信口 | 1.16% |
注記 / 定義 / 算出式
詳細を表示
- 営業DCF+非事業資産による株主価値は、営業事業価値と非事業資産・請求権を分解した現在価値ベースの参考表示です。
- ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
- 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
- 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
- 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × (発行済株式総数 - 自己保有株式数)
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
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