3931 / グロース

バリューゴルフ

推計時価総額

約33億円

  • 前回決算6月12日

概要

株価チャート

ひと目まとめ

ひと目まとめ指標
ROE1.6%
配当利回り(今期予想)1.4%
浮動株時価総額推計 9億8000万円浮動株比率 30.0%(2026/03/31時点)
ネットキャッシュ比率-0.20倍算出根拠: ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
リターン/リスクスコア0.21平均

企業概要

ゴルファーを対象にゴルフ関連の予約サービス、レッスンサービス、広告メディア、用品販売を提供するとともに、旅行事業でゴルフツアーや一般旅行を手配する。ゴルフ事業では「1人予約ランド」「リピ増くん」「月刊バリューゴルフ」「バリューゴルフWEB」を中心にサービスを展開し、トラベル事業では「1人予約ゴルフ旅」やインバウンドツアー、広告メディア制作事業では「ゼクシィ」原稿制作、DX推進・SES事業を営む。

業績・決算

今期業績予想

前期実績と今期予想
指標前期実績2026年1月期今期予想2027年1月期前期比
売上高44億2672万円50億0000万円増加+13.0%前年差 5億7327万円
営業利益5313万円2億2000万円増加+314.1%前年差 1億6686万円
経常利益3921万円1億9000万円増加+384.5%前年差 1億5078万円
当期純利益-794万円1億1000万円黒字転換前年差 1億1794万円
1株当たり配当25円25円横ばい0.0%前年差 0円
予想期
2027年1月期
公開日時
2026/06/12 16:00公開
資料名
2027年1月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)
資料リンク
開示資料

現在の四半期進捗

1Q時点

売上高営業利益当期純利益
累計実績
11億9100万円
会社予想
50億0000万円
達成率
23.8%
累計実績
2100万円
会社予想
2億2000万円
達成率
9.5%
累計実績
1800万円
会社予想
1億1000万円
達成率
16.4%

業績予想の修正履歴

修正なし

直近四半期の変化

2026年1月期 第4四半期 / 前年同期 2025年1月期 第4四半期

設定閾値を超える変化はありません。

成長と費用の変化

指標比較軸
売上高+7.2%前年同四半期
売上原価+8.2%前年同四半期
粗利率当期PL
販管費+8.6%前年同四半期
販管費率33.9%当期PL
限界販管費率39.7%前年同四半期
営業利益前年同四半期

売上の現金化

指標比較軸
営業CF/営業利益当期CF/PL
売上債権CF影響 / 売上高当期CF/PL
売上債権回転日数(DSO・TTM)TTM
売上債権回転日数(DSO・TTM)の前年差TTM vs 前期FY
売上債権の前期末比前期末

在庫・運転資本の重さ

指標比較軸
棚卸資産の前期末比前期末
棚卸資産回転日数(DIO・TTM)TTM
棚卸資産回転日数(DIO・TTM)の前年差TTM vs 前期FY
仕入債務回転日数(DPO・TTM)TTM
キャッシュ・コンバージョン・サイクル(CCC・TTM)TTM
営業運転資本 / TTM売上高TTM
在庫の季節性ギャップ過去同四半期中央値

比較可能性

指標群比較軸状態
PL前年同四半期2025年1月期 第4四半期
CF前年同四半期2025年1月期 第4四半期
BS前期末2025年1月期 FY
回転日数TTM vs 前期FY2025年1月期 FY
季節性過去同四半期の前期末比中央値過去同四半期サンプル不足、必要なXBRL指標が未取得のため計算不可

事業・地域別業績

— / 2027/01/31 / — / —

対象決算期: —対象期間: 2027/01/31 / —開示種別: —開示日時: 2026/06/12 16:00:00
セグメント情報は確認できませんでした。

開示情報

開示資料の要点

成長・重点領域

  • - 2025年2月1日から2026年1月31日第22期の連結売上高は4,426,721千円で、前期比7.2%増加。営業利益53,131千円、経常利益39,213千円
  • - 売上構成はゴルフ事業が約79.1%、トラベル事業が約15.0%
  • - 新規事業として不動産事業に参入(2025年5月に系統用蓄電池施設用地取得)

主なリスク

  • - ゴルフ市場
  • - トラベル事業
  • - 為替変動

投資・M&A・資本配分

  • - 2024年2月に「株式会社ノア」を取得し、DX推進事業を強化(1,000千円資本金)
  • - 2024年4月に「株式会社エスプリ・ゴルフ」を取得し、トラベル事業を強化(62,000千円資本金)

中期経営計画

開示
EDINET / 2026/04/23

本文中には中期経営計画の明示的な記載は見当たらない。コーポレート・ガバナンスの項目において「中期経営計画及び単年度予算を立案し、全社的な数値目標を設定する」との言及はあるが、具体的な計画名・期間・数値目標・重点施策等は開示されていない。配当政策では安定配当の基本方針と1株当たり25円の配当予定が記載されているが、これらは中期経営計画の要点に該当しない。

有価証券報告書と決算短信の差分

比較対象となる資料が「決算短信」であるため、以下の通り、有価証券報告書に記載されているが短信では弱い点(より詳細に記載されている点)を抽出します。

  • 有価証券報告書にのみ詳細に記載されている内容

    • 開示すべき機関(関東財務局長、東京証券取引所)や提出日など、法的に必須の表記が充実している。
    • 企業の沿革や事業の内容(主要な経営指標の推移、事業システム、グループ会社の詳細)が広く記載されている。
    • 役員・監査役の氏名や役職、取得した株式の状況、株主構成、大株主の保有比率など、コーポレート・ガバナンスに関する詳細な情報が開示されている。
    • 会計方針や重要な見積り(棚卸資産、のれん、リース、退職給付等)に関する具体的な判断とその影響が説明されている。
    • セグメントごとの売上高、利益、資産、負債などの詳細な金額と、セグメント間の売上高振替高の調整項目が明示されている。
    • 固定資産の新設・改修・除却計画、設備投資の実績や計画が具体的に記載されている。
    • キャッシュ・フローの構成(営業・投資・財務活動の詳細)および現金等の期末残高の変動理由が、実際の金額とともに開示されている。
    • 将来の見通しや課題・戦略の中で、AI活用、不動産事業、DX推進、国内外の市場動向などが定量的・定性的に説明されている。
    • 有価証券報告書の末尾に添付される財務諸表は、監査の対象外であることを除き、中身が決算短信のそれよりも詳細な記載となっている。
  • 決算短信との比較で弱い点(短信に記載が少ないが報告書には詳しい点)

    • 同一の数字(売上高、利益、キャッシュ・フロー等)でも、報告書の方がその内容や背景、関連するリスク・要因がより詳述されている。
    • 短信では「(参考)」や「(注)」で簡潔に示されている項目(例:従業員数、役員報酬の限度額、セグメント別の詳細)が、報告書では具体的な金額や説明とともに開示されている。
    • 将来の課題や戦略の具体的な対策(例:1人予約ランドの機能拡張、リピ増くんDX、不動産事業による収益基盤強化)が、より多くの文脈とともに説明されている。

要するに、決算短信は簡潔な法定開示を前提とする一方、有価証券報告書はその法令ベースの開示に加え、企業の実態や戦略、財務・業務の詳細を十分に伝えるための多くの情報を含んでいる。

決算短信のトーン変化

判定
表現が強まった
比較対象
2026/03/13 から 2026/04/03

直近決算短信では、前回(3月13日公表)から約1か月後の修正公表であり、親会社株主に帰属する当期純損失が19,475千円から7,948千円に大幅に改善されている。しかし、前回の「今後の見通し」セクションでは「収益化フェーズ」と位置づけ、AI新サービス投入や不動産事業の収益化により「全社的な収益の底上げを見込んでおります」と強い確信を示していたが、直近では「見込んでおります」が削除され、「収益化により全社的な収益の底上げを見込んでおります」から「収益化により全社的な収益の底上げを見込んでおります」と表現が維持されているものの、全体として先行き不透明感の強調がやや弱まり、次期業績予想の数値自体は変更されていない。

  • 前回:「その他の事業におきましては、新規事業として参入した不動産事業の収益化により全社的な収益の底上げを見込んでおります。」
  • 直近:「その他の事業におきましては、新規事業として参入した不動産事業の収益化により全社的な収益の底上げを見込んでおります。」
  • 前回:「当社グループは2027年1月期を次なる飛躍に向けた極めて重要な「収益化フェーズ」と位置付けております。」
  • 直近:「当社グループは2027年1月期を次なる飛躍に向けた極めて重要な「収益化フェーズ」と位置付けております。」
  • 前回・直回共通の次期予想:売上高5,000百万円、営業利益220百万円、経常利益190百万円、純利益110百万円(数値に変更なし)

直近の開示・ニュース

開示日時は日本時間で表示しています。

決算・業績

大量保有・その他EDINET

決算・業績(過去分)

資本政策(過去分)

大量保有・その他EDINET(過去分)

株価水準・株主還元

株価水準

予想PER29.57倍現在株価 / 会社予想EPS(1株当たり利益)
実績PER-409.09倍グロース市場・情報通信・サービスその他平均: —現在株価 / 直近通期実績EPS(1株当たり利益)
PBR3.12倍グロース市場・情報通信・サービスその他平均: —株価純資産倍率

配当

項目名今期予想前期実績
1株当たり配当25.0円/株25.0円/株
配当利回り1.4%1.4%
配当性向41.1%-568.2%
DOE4.3%4.2%
自己資本利益率-DOE差6.2%-2.6%

財務・長期推移

収益性・資本効率

ROE(通期実績)1.6%自己資本利益率
ROIC(1Q実績)0.9%投下資本利益率
自己資本比率(1Q実績)31.9%純資産 / 総資産
D/Eレシオ(1Q実績)1.35倍有利子負債 / 自己資本

ROE分解

売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ

売上高純利益率1.5%
総資産回転率0.36回
財務レバレッジ3.14倍

注記: 高ROEでも、財務レバレッジ主導なら注意が必要です。

資産

流動資産

28億4320万円

総資産比 87.1%

  • 現金及び現金同等物8億3540万円

固定資産

4億2338万円

総資産比 13%

  • 投資有価証券2243万円

負債・純資産

負債

22億2494万円

総資産比 68.1%

  • 有利子負債14億0915万円

純資産

10億4100万円

総資産比 31.9%

  • 純資産10億4100万円

長期財務データ

長期財務

バリューゴルフ (3931) の長期財務チャート

従業員生産性

従業員生産性の推移

バリューゴルフの従業員生産性の推移

純資産推移

純資産の推移

バリューゴルフ (3931) の純資産・ROE・ROIC推移チャート

EPS成長・推移

1株利益の推移

バリューゴルフ (3931) のEPS・利益率推移チャート

企業詳細・比較

主要株主

株主構成

2026年1月31日の有価証券報告書より

順位株主名持株比率
1
水口 通夫
36.73%
2
㈱ゼネラルアサヒ
11.79%
3
渡辺 薫
4.63%
4
㈱MMパートナー
4.46%
5
佐藤 久美子
3.45%
6
渡辺 和昭
2.97%
7
伊藤 僚祐
2.64%
8
吉田 一彦
2.30%
9
山上 陽平
2.11%
10
㈱北斗社
1.38%

主要設備・不動産

2026年1月31日開示の有価証券報告書より

設備名(所在地)内容帳簿価額
本社 (東京都港区)
セグメントの 名称: ゴルフ事業 設備の内容: 事業所用設備 ソフトウエア 従業員数 (人): 32(4)
帳簿価額 建物 (千円): 17,133 帳簿価額 土地 (千円) (面積㎡): 1,032 帳簿価額 ソフト ウエア (千円): 20,877 帳簿価額 その他 (千円): 1,844 帳簿価額 合計 (千円): 40,889
本社 (東京都港区)
セグメントの名称: ゴルフ事業 設備の内容: 営業拠点 本社機能
-
バリューゴルフ大崎 (東京都品川区)
セグメントの名称: ゴルフ事業 設備の内容: 営業拠点
-
大阪支社 (大阪府大阪市淀川区)
セグメントの名称: ゴルフ事業 設備の内容: 営業拠点
-
九州オフィス (熊本県熊本市中央区)
セグメントの名称: ゴルフ事業 設備の内容: 営業拠点
-
金沢オフィス (石川県金沢市)
セグメントの 名称: その他の事業 設備の内容: 制作拠点
-
浦安本社 (千葉県浦安市)
セグメントの 名称: ゴルフ事業 設備の内容: 販売拠点 本社機能
-
新橋店 (東京都港区) 他3店舗
セグメントの 名称: ゴルフ事業 設備の内容: 販売拠点
-
札幌支店 (北海道札幌市) 他1店舗
セグメントの 名称: トラベル事業 設備の内容: 販売拠点
-
本社 (東京都武蔵野市)
セグメントの 名称: トラベル事業 設備の内容: 販売拠点
-
本社 (東京都江東区)
セグメントの 名称: その他の事業 設備の内容: 販売拠点
-

データの見方・算出方法

注記・定義・算出式

  • ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
  • 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
  • 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
  • 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
  • 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
  • ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × (発行済株式総数 - 自己保有株式数)
  • 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
  • ページ生成時刻: 2026/06/27 23:31